VPN製品に関する脆弱性対策情報の深刻度別割合、「危険」「警告」で95％を占める 2枚目の写真・画像

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は1月20日、脆弱性対策情報データベースJVN iPediaの登録状況 [2020年第4四半期（10月～12月）] について発表した。