2015年第2四半期の傾向、遠隔操作される可能性がある脆弱性が12件で28.6％を占める(IPA) 1枚目の写真・画像

　IPA（情報処理推進機構）は23日、2015年第2四半期（4月～6月）のソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況をとりまとめた結果を発表した。