彼は、(敵が)自身の強さを自慢するために同社を攻撃した可能性があると示唆している。「彼らは自分自身がクールであり、セキュリティ業界をリードする IT 企業さえ感染させられるということを証明したかったのだ」
CTCは、企業向けに統合ID管理サービスを提供する米Centrify Corporationと販売代理店契約を締結し、シングルサインオンサービス「Centrify Identity Service」を7月1日より提供する。
米Palo Alto Networks社は、東南アジア各国の政府や軍事機関を標的としたとみられる一連の国家的サイバー攻撃に関する調査結果を公開した。
BBソフトサービスは、「インターネット詐欺リポート(2015年5月度)」を発表した。
フィッシング対策協議会は、銀行を装って携帯電話のSMSを送り、フィッシングサイトに誘導する手口が確認されたとして、注意喚起を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Retrospect社が提供する、ネットワーク経由でバックアップを行うためのソフトウェア「Retrospect Backup Client」に強度が不十分なパスワードハッシュを生成する脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
オンラインパスワード管理サービスの「LastPass」は米国時間15日、同社のサービスが攻撃を受けたことを公式ブログで発表した。翌16日には、ユーザーに対してメールで注意を呼びかけている。
富士通は16日、非接触型手のひら静脈認証装置「PalmSecure-SLセンサー」のラインナップを拡充し、直接USBポートに接続できるポータブルタイプの静脈認証センサーを追加した。
ティエスエスリンク(TSS LINK)は、ファイルの暗号化&二次利用防止ソフト「トランセーファー Ver.1.2」を15日に販売開始した。最新版Ver.1.2では、Adobe Acrobat DC / Adobe Acrobat Reader DCに対応している。
NECは複数のSDN関連ソリューションとして、サイバー攻撃の検知から初動対処までを自動化し、インシデント対応の時間を短くすることでリスクを低減する「サイバー攻撃(標準型攻撃)自動防御ソリューション」のデモを行っていた。
日本セーフネットは、IoT時代のソフトウェア環境に対応したセキュリティ対策や、確実な収益化を図るためのライセンスモデル・課金システムに関するセミナーシリーズを7月に実施する。
外国情報監視法 第702項に基づき、自由の地アメリカの構成員ではない、地球上の61億8千万人の人々のメール、通話、インターネットトラフィックを包括的に収集することを許可するものだ。
スターティアは、法人向けオンラインストレージサービス「セキュアSAMBA」において、マイナンバー利用向けの新プランの提供を開始した。
ネクストジェンは、一般企業向けにIP電話不正アクセス(乗っ取り)検知ソリューションを提供すると発表した。
サイボウズは、同社が実施する「脆弱性報奨金制度」のルールを一部改訂し、新たに寄付制度を導入した。
ラックは、「水面下で侵攻するサイバースパイ活動急増に関する注意喚起」を発表した。
インテックス大阪で開催された「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」において、ケービデバイス及びケービテクノサービスは、防犯カメラレンタルサービス「みまもりレン太郎」などの展示を行った。
12日までインテックス大阪で開催されている「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」内の「フードディフェンス対策フェア」に出展するパナソニックは、10月に発売予定の4K 屋外対応ネットワークカメラの「WV-SFV781L」(ドーム型)と「WV-SFV781LJ」(ボックス型)
ぷらっとホームは幕張メッセで開催されたInterop Tokyo 2015で、AtomベースのIoTマイクロサーバー「OpenBlocks IoT Family」に関する展示を行った。
インテックス大阪で12日まで開催中の「防犯防災総合展 in KANSAI 2015」に出展しているNAテックは、水害時に自分の身を守ってくれるマットレス「SAVING FLOATER(セーヴィングフローター)」や、小型版の「THROW MAT(スローマット)」などの展示を行った。
ジュニパーネットワークスは10日、幕張メッセで開催中のInterop Tokyo 2015で、「vMXバーチャルアプライアンス」に関する展示を行った。