2026.06.15（月）
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クラウド総研は、「国内クラウド市場セキュリティに関する意識調査」の調査結果を発表した。
NRIセキュア、NRI、トレンドマイクロの3社は、AWSを利用する企業のための情報セキュリティに関する手引書を共同で作成し、5月26日より無償提供を開始する。
ソフォスは18日、法人向けに販売しているLinux向けアンチウイルスソフトウェア「Sophos Anti-Virus for Linux」を、無料で個人向けに提供することを発表した。サイトよりダウンロードが可能。
東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「情報セキュリティEXPO 春」に出展していたNTTソフトウェアは、情報漏洩を抑止するための“パソコン内の防犯カメラ”と呼べる「iDoperation SC」を展示した。
東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」内の「クラウドコンピューティングEXPO 春」にて、NTT東日本はネットワークカメラ向けのクラウドサービスの展示を行った。
ベライゾンは5月14日、2015年のペイメントカード業界コンプライアンス調査報告書に関する記者発表会を行った。前年を上回る約6割の企業が何かしらのPCI DSS要件に準拠していたことが明らかになったが、全ての要件をクリアし、完全に準拠している企業は約2割に留まった。
NECは、 東京ビッグサイトで15日まで開催されている「Japan IT Week 春 2015」内の「第12回情報セキュリティEXPO 春」にて、音声による生体認証が行える「話者照合ソリューション」の展示を行っている。
内閣府は5月12日、青少年インターネット環境の整備等に関する検討会報告書をホームページに掲載した。青少年を取り巻くインターネット利用環境の現状と課題、安全・安心に利用できるようにするための施策などについて83ページにわたってまとめている。
ここで問題となるのは MAC である。この暗号学者たちが、そのシステムによって生成されるキーを取り出すのに必要とされたのは、「OMA ダイジェストオラクル」のほんの一握りのクエリだけだった。
IPAは、「セキュリティ・キャンプ全国大会2015」の参加者募集を5月15日よりIPAのWebサイトで開始すると発表した。本キャンプは、日本の情報セキュリティを牽引する若手人材（22歳以下の学生・生徒）を対象としたもの。
データリソースは、ジュニパーリサーチ社の新刊レポート「サイバー犯罪とセキュリティの今後～The Future of Cybercrime & Security：Financial & Corporate Threats & Mitigation 2015-2020」について紹介している。
フィッシング対策協議会は、「ゆうちょ銀行」を騙るフィッシングメールが出回っているとして注意喚起を発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、本田技研工業が提供するバイクライフサポートアプリ「Honda Moto LINC」にサーバ証明書の検証不備の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
箱根山では火山活動が活発な状態で経過している。気象庁によると、15日は15時までに237回の火山性地震を記録した。同庁は火口周辺警報（噴火警戒レベル2、火口周辺規制）を継続している。
2016年1月、いよいよマイナンバーの運用が始まる。これを受けて東京ビッグサイトで開催された「Japan IT Week 春 2015」では、そのセキュリティ対策に関して、さまざまな展示が行われた。
フィッシング対策協議会は15日、「ゆうちょ銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意喚起する文章を公開した。ゆうちょ銀行も注意を呼びかけている。
東京ビッグサイトで15日まで開催されている「Japan IT Week 春 2015（IoT/M2M展）」に出展するソシオネクストは、同社が提供している「画像認識エンジン PCIe拡張ボード」のデモ展示を行った。
3月22日、AnimeJapan 2015のセミナーステージにて『マンガ・アニメ海賊版対策「Manga-Anime Guardians Project」カンファレンス』という講演が行われた。
MMD研究所は13日、「スマホ依存」に関する調査結果を発表した。あわせて、スマホ依存に関連する項目として「デジタルデトックス」や「テキストサム損傷」についても質問している。
ALSOK（綜合警備保障）は14日、ドローン（無人飛行ロボット） の悪意を持った利用に対応する「ALSOKゾーンセキュリティマネジメント」を発表した。
10月から施行されるマイナンバー制度を背景に、様々な事業者で、これまでよりも厳格な個人情報の管理が求められてくるが、そうした個人情報を扱ったHDDやSSDの廃棄時にもこれまで以上の危機管理が求められてくる。
