2024.05.03（金）
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以下のセキュリティホール情報は、日刊メールマガジン「Scan Daily Express」の見出しのみを抜粋したものです。
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株式会社ラックの研究機関であるコンピュータセキュリティ研究所は、通信トラフィックを調査・解析した結果を「企業のインターネット利用実態調査から考察する、情報漏えいリスクの可能性について」として公開した。同レポートの統計データは、すでに一般的なセキュリ
米国サン・マイクロシステムズ社（サン）は12月21日、オープンソース・クラウド・セキュリティツール4種を発表した。今回発表した製品は、専用のネットワーク機器を使用せずに、仮想プライベート・クラウドへのセキュアで冗長化された通信チャネルを簡単に構築できる「
キヤノンITソリューションズ株式会社は12月17日、個人及びSOHO向けに電子メールの本文と添付ファイルの暗号化を行う電子メール暗号化サービス「まる秘め〜る」を発表し、同日より販売を開始した。
クリスマスということで、ふだんと毛色の違ったものを書いてもよいというお許しが編集部から出た。なので、ショートショートのことなど書いてみようと思う。
NTTデータ・セキュリティ株式会社は12月16日、Adobe Reader及びAcrobatのDoc.media.newPlayerメソッドに発見された脆弱性に関する検証レポートを公開した。
Kaspersky Labは、2010年のサイバー脅威に関する予測を発表した。同社アナリストの2008年の予測は的中し、2009年は複雑なマルウェアやワーム「Kido」が大発生した他、Webサイトへの攻撃やボットネット、SMS大量配信およびソーシャルネットワークへの攻撃が目立った。2
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は12月21日、一般ユーザのパソコンで使われているWindowsのセキュリティ設定項目を簡単な操作で確認できる「MyJVNセキュリティ設定チェッカ」を開発、同日より公開を開始したと発表した。Javaで動作するためインストールすることな
株式会社medibaは12月18日、自社のリサーチ専用会員を対象にモバイルで実施した、携帯のセキュリティに関する調査結果の要約を発表した。対象は全国の10代〜40代の男女au携帯ユーザで、調査期間は12月16日〜17日。有効回答数は2,000人。
エフセキュア株式会社は12月21日、アイビーソリューションのネットワーク認証アプライアンスサーバ「iBAQS Ver3.0.0」に、アンチウイルスソフトの集中管理ツールを搭載し、12月より販売開始すると発表した。同製品は、認証スイッチと連携した不正アクセス防止機能と、
株式会社日立情報システムズ（日立情報）は12月17日、クライアントPCにおけるログ収集・管理分析サービスの提供を同日より開始したと発表した。同製品は、PCで使われるプリンタ利用状況、外部メディア利用状況、メール利用状況、Web利用状況、ソフトウェア利用状況の5
Winnyの開発者として知られる金子勇氏が、とあるピアトゥピア(P2P)技術ベンチャー企業の技術顧問を務めていることを耳にした人も多いことだろう。Winnyのテクノロジーを基に開発され、高パフォーマンスとセキュリティを謳うP2P配信サービス「SkeedCast」とはどのような
トレンドマイクロ株式会社と日本電気株式会社（NEC）は12月22日、不正プログラムに感染した端末をリアルタイムで検知し、端末ごとにネットワークから隔離することで、感染被害の拡散を最小化する新セキュリティソリューションの共同開発に合意したと発表した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は、J-SOXの監査対応や対策が分かる無料セミナー「情報セキュリティソリューションセミナー（J-SOX対応：更なる効率化の具体的ポイント）」を1月19日に開催すると発表した。同セミナーは、2年目の監査対応が終わり、次年度の対策が必
キヤノンITソリューションズ株式会社は12月17日、ESETがまとめた2009年11月のマルウェアランキングを発表した。11月は、前月同様、脅威全体のうち約9.64％を占めた「Win32/Conficker」が第1位。第2位、第3位も前月と同じで、「INF/Autorun」（約7.80％）「Win32/PSW.O
株式会社セキュアブレインは、無料Webセキュリティサービス「gred でチェック」で収集した情報を基に分析したセキュリティレポートを発表した。「gred でチェック」は、同社独自解析エンジンにより、確認したいWebサイトの安全確認が簡単に判断できるもの。今回のレポ
社団法人 コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）、社団法人 日本レコード協会（RIAJ）、日本国際映画著作権協会（JIMCA）は12月22日、2009年に実施した「ファイル共有ソフト利用実態調査」の結果をまとめ、発表した。調査結果によると、ファイル共有ソフトの「現
東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）は12月23日、不正改ざんにより停止していた同社ホームページについて、調査・確認が完了したことからサービスを再開したと発表した。これは、同社JR東日本ホームページ内キーワード検索ページが12月8日21時40分から12月21日23時55分
株式会社ウェブは12月23日、有料会員約16,000名分の個人情報が社外に流出し、売られていたことが判明したと発表した。これは、同社の旧情報システムを構築した元役員がシステム構築時の知識を悪用し、同社を退職する際に会員情報を不正に持ち出したというもの。
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