2025.02.28（金）
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一般社団法人日本スマートフォンセキュリティ協会は（JSSEC）は10月7日、子どもたちがスマートフォン・セキュリティを学べる「セキュリティかるた」を作成したと発表した。
トレンドマイクロ株式会社は8月3日、小学校3年生から6年生の子供を対象としたネットリテラシー学習教材「サイバーアカデミー」の無償提供を発表した。
株式会社カスペルスキーは5月23日、国立大学法人鹿児島大学と国立大学法人静岡大学と共同で、小学校高学年から中学生用の情報セキュリティ啓発教材「ネットの『あやしい』を見きわめよう（GIGAスクール版）」を開発し、提供を開始すると発表した。
内閣府は2023年2月28日、2022年度（令和4年度）「青少年のインターネット利用環境実態調査」の結果（速報）を公表した。10歳以上の小中高校生は約4時間41分、低年齢層も2時間を超え、いずれも前年度より12～17分増加した。全年齢を通じて動画視聴が多い。
情報処理推進機構（IPA）は2022年4月14日、「ITパスポート試験（iパス）」の2022年（令和4年）3月度合格者を発表した。最年少合格者は7歳の小学1年生で、これまでの最年少記録8歳を1年5か月ぶりに更新。
コグニティブリサーチラボ株式会社は3月4日、米国カーネギーメロン大学が開発する中高生向けハッキングコンテスト picoCTFのカテゴリースポンサーとして、2022年3月に開催される「picoCTF2022」で日本向けチーム賞の提供を発表した。
株式会社マクニカは3月3日、横浜市立篠原中学校にてショートメッセージサービス（SMS）を悪用したフィッシング対策安全講習を実施したと発表した。
内閣府は2022年2月28日、2021年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」の結果（速報）を公表した。インターネットの利用時間は小・中・高生のいずれも前年度より約1時間増加。高校生は1日平均約5時間31分だった。GIGA端末の利用率は小学生50.0％、中学生48.0％。
CyberOwl（サイバーアウル）が運営する塾や習い事に関する総合情報サイト「テラコヤプラス by Ameba」は、インターネット端末を利用している子供の保護者を対象に、子供のチャット等に関するインターネット調査を行った。
トレンドマイクロ株式会社は9月16日、ユーザ参加型インターネットセキュリティ動画コンテスト「What’s Your Story?」第6回目の開催について発表した。
ICTスクールNELオンラインは2021年10月2日、オンライン対談「『子どもとICT』どうしたらいい？学校での活用と家庭での使い方」を開催する。対象は年長児・小学生をもつ保護者。定員は100名。参加費無料。事前申込が必要。無料体験レッスンも同時開催する。
東京都都民安全推進本部は2021年11月7日、青少年（おもとして高校生・中学生）の保護者や教員・学校職員等の教育機関担当者等を対象に、SNS安全利用Webシンポジウム「青少年の性被害等を防止するために大人にできることとは」を開催する。
SMBCコンシューマーファイナンス株式会社は8月25日、「10代の金銭感覚についての意識調査2021」を発表した。
当初 4 年間かけて「児童生徒向けの 1 人 1 台端末」「高速大容量の通信環境整備」などを実現する計画であったが、新型コロナウイルス感染拡大による緊急事態宣言を受け、計画を前倒しし、1 年間で実施されることになった。
高知工業高等専門学校（以下、高知高専）は、中学生を対象とした「令和3年度 高専に挑もう！中学生向けCTFオンラインコンテスト」を2021年9月4日に開催する。インターネットに接続できる環境があれば全国どこからでも参加できる。参加費無料。申込締切は8月25日。
総務省は2021年7月26日、タスクフォースによる「青少年の安心・安全なインターネット利用環境整備に関する新たな課題および対策」を公表した。新たな課題とともに「青少年の利用を前提とした環境整備」等の対策を整理している。
千葉県は2021年5月21日、令和2年度（2020年度）青少年ネット被害防止対策事業（ネットパトロール）の実施結果について発表した。特に問題のある書き込み発見件数は184件で、そのうち「暴力・問題行動」が58件だった。
保護者が小学校のプログラミング教育に期待することの1位が「学校や勉強全般に対しての意欲向上」であることが、プログラミング・ITキャリアのメディア「PS-One」を運営するライブルベースが行なった調査から明らかになった。
静岡大学と損害保険ジャパン等は2021年4月19日、子供が安心・安全にスマートフォンを利用できるように作成した「情報モラルリーフレット教材」を沼津市および三島市のすべての小・中学校へ無償で配布することを公表した。
2020年（令和2年）にSNSに起因する事犯の被害を受けた18歳未満の子どもは1,819人にのぼることが2021年3月12日、警察庁の調査結果より明らかになった。被害者は中高生が9割近くにのぼり、利用したSNSは「Twitter」が全体の35.3％を占めた。
生徒のインターネットやアプリの利用時間は、中学・高校とも学年が上がるごとに長くなる傾向にあることが、Googleが2021年2月9日に公開した「中高生のインターネット利用白書2021」より明らかになった。
