2026.11.11（水）
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歳を取ると、相対的に時の流れが早くなる。光陰矢の如しとはよく言ったもので、前回寄稿してからまさか1年以上が経過してしまうとは思ってもみなかった。
あらゆる専門家がIT業界の未来を予測し、的中させようと躍起になっていました。今度は私に順番が回ってきました。そこで思いつくままにたわごとを書き連ねてみようと思います。
連載二回目の今回は、三井物産セキュアディレクション株式会社 (MBSD) の、業界トップクラスのセキュリティ診断チームメンバー3名に、セキュリティ診断部門の新人エンジニアに向けた３冊を推薦してもらいました。
選定基準と言っても、個人的にインパクトがあって、突っ込みを入れておかねばならんと思った奴を挙げていきます。特に、言葉から受ける印象に対して注意が必要な奴は、そこんとこ厳しくいかせてもらいます！
実は、筆者の10年以上の長いペネトレーションテスターキャリアにおいて、これが初めての負け試合だった。そして、まだこの時点ではさらに半年後にまさか2つ目が待っていようとは筆者自身知る由もなかったのである。
実はセキュリティでもアセンブラはすごく大事です。セキュリティエンジニアが、機械語で書かれたマルウェアをちゃんと解析しようと思ったら、アセンブラを読める必要があります。
昔のことを調べたり考えたりして、新たな道理や知識を見い出し自分のものとすること、これが温故知新だ。今回のテーマだ。知らないことを知るんじゃない、知っていることから考えるんだ。
過去事例あり。新しい話じゃない。しかも、もっと昔は被害のスケールが大きかった。
>>（4）帰還
>>（3）ボクらは馬鹿正直過ぎた
>>（2）Microsoft：これは理論上の脆弱性にすぎない
>>（1）発端
今から20年前、ボストンを拠点としたハッカー集団 L0pht がインターネットはどうしようもなく安全性を欠いているとアメリカ上院で証言し、話題となった。
上り調子の時に罠がある。このペースで延々と注目され続けることは、まず無い。
図1はロシアが展開しているハイブリッド戦争のおおまかな流れである。
今回は少し前の話をします。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は1月31日、「暗号に関する国内外ガイドライン実態に関する調査報告書」を公開しました。
「仮想通貨」は、“デジタル時代の通貨”として、ここ数年注目されている存在ですが、今年に入って大きな転換点を迎えました。代表的な仮想通貨の1つである「NEM」の巨額盗難事件が発生したためです。
「本当に大丈夫なのか？」という上司からの質問は、心配している場合と、自分の責任を部下にリスクヘッジしているのの、両方のケースがある。セキュリティニュースの歩き方とは、そんな板挟みの避け方でもある。
エフセキュアのヘルシンキ本社で、年に一度開催されるプレスを対象としたイベント「LIVE SECURITY PRESS TOUR」に参加しました。その模様をレポートします。
各脆弱性は、「Meltdown」がインテルのCPUのみ、「Spectre」がインテル、AMD、ARMのCPUに存在しますが、理論上、近代的なCPUに広範に存在すると考えられます。
今年のキャッチフレーズは「＃サイバーセキュリティは全員参加！」。恒例のタイアップは、TVアニメ「BEATLESS ビートレス」と行っています。
2018年は、こうした動きを受け、「ランサムウェアの危険の再認識」「教育機関のセキュリティ強化」「個人情報に対する意識向上」が進むと考えられます。
そうした背景からか、大学への不正アクセスとこれに伴う情報流出が、国内でも徐々に増加を見せています。
企業におけるサイバーセキュリティ対策は、近年は「ITやセキュリティに対する投資額」「その配分」「組織構成」「非常時の対処手順や権限」「事後の対策構築・外部発表」「各種法令への対応」など、経営層による判断や対処が不可分になっています。
「社員の定年後のことまで面倒見切れるほど豊かな時代じゃないことはわかってる。ただ、こういう犯罪はまた起こるし、それが自然だってことは覚えておいた方がいい」
マイクロソフトの統合アプリケーション「Microsoft Office」に、新たな脆弱性「CVE-2017-11882」が存在することが、11月15日に公表されました。これを受け、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）も注意を呼びかけています。
だが、動機がわからなかった。それだけが問題だった。社長と会ってそれがわかった。あんたはずっと以前から社長の隠し口座の金を狙っていたが、チャンスがなかった。ないなら無理矢理作ろうってことで今回の事件を思いついた。
航空業界、防衛業界、製造業界から情報を盗み出すことを狙ったマルウェア「FormBook」が、電子メールにより大量に出回っていることが判明しました。米セキュリティ企業のFire Eyeが、10月5日に公式ブログにて公表しました。
「なにを言ってるんです？ サムズブロスの社員が周りにいて、監視カメラにも映ってたはずじゃないですか」
オイラは批判だけするつもりはないよ。組織のために、ダメンズ達がいても監査が組織のために結果を出せるようにしないといけない。
一般財団法人日本サイバー犯罪対策センターでは、こうしたマルウェアについて、情報を集約して公開しており、代表的なマルウェアとして「DreamBot」「KRBANKER」「Gozi」「URLZone」「Rovnix」といったマルウェアの名前があがっています。
日本政府は来年2018年度の予算編成を進めています。これについて、内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は9月20日、政府のサイバーセキュリティに関する予算（2018年度予算概算要求）を取りまとめたPDFファイルを公開しました。
問題は解けないように見えるが、オレはなんとなく足りないピースが見えてきていた。それがはっきりすれば犯人を特定できる。
奈良県警は9月、フリーマーケットアプリ「メルカリ」に、コンピュータウイルスを出品していたとして、中学2年生（13歳）を児童相談所に通告しました。この中学生から情報を購入していた14～19歳の少年4人も、あわせて書類送検されています。
会計監査だ、内部統制だ、ISMS取得だ、内部監査だと、まぁ上場企業は一年中、監査の対応で改善する暇もない。
犯罪が組織化したということは、組織間の連絡や他組織との情報交換が盛んに行われるようになったということだ。言うまでもなく、そのコミュニケーションの中心となっているのはインターネットである。ではどこでそのようなコミュニケーションが図られているのか。
ニュースを始めとしたメディアで毎日のように取り上げられるサイバー犯罪。それらの犯罪の裏にどのようなアクターが存在しているのか。僕が話をする前にちょっと想像してみてほしい。彼らはどんな目的で、どんな環境で攻撃を仕掛けているのか。
日本政府は、2013年度より「サイバー攻撃対策防御モデル・実践演習の実証実験」事業の一環として、サイバー攻撃への対応策を検討してきました。
この取り組みの成果として、総務省は7月10日、「サイバー攻撃（標的型攻撃）対策防御モデルの解説」を公表しました。
6月末から7月上旬にかけても、再びランサムウェアの大規模感染が確認されました。今回新たに観測されたのは、「Petya（ペトヤ／ペチャ）」と呼ばれるマルウェアの亜種（通称「GoldenEye」）による攻撃です。
ダークウェブの犯罪者コミュニティを巡回するヨハンが、あるロシア人の投稿を見つけた。「α社製造のATMのハッキングモジュール作りました。だれかほしい人いませんか？」
青少年もサイバー犯罪の危機にさらされるようになりました。具体的には、個人情報の流出や不正アプリによるウイルス感染、ソーシャルアカウントの乗っ取りといった事例が発生しています。
筋肉質の経営なんてビジネス雑誌のサイトでよく見る聞こえの良い言葉だけど、不景気や業績が傾いたときになって削られる間接部門って、俺たちの仕事は贅肉かよ！体脂肪かよ！酷い話だよね。
5月上旬に世界的な大流行を見せたランサムウェア「WannaCry」（別名：WannaCrypt、WannaCryptor、Wcryなど）ですが、その影響は6月に入っても衰えていません。
最近、現セキュリティ担当者に会議後に「CSIRTって知らないと思いますけど、今、セキュリティ対策としてとても効果的なんですよ。」と言われちまったオイラ。いやいや、オイラは10年前、まさに君の前前前世のセキュリティ担当者だったのだ。
「時代は変わった。これからはサイバーミステリとアメリカの時代だ」
人材派遣業を展開するスタッフサービスは5月9日、登録者の個人情報などが外部に流出していたことを公表しました。登録者・エントリー者15,368名分の「氏名」、および「住所」「電話番号」「メールアドレス」のいずれかが流出したとのことです。
2017年5月中旬に、ランサムウェア「WannaCry」（別名：WannaCrypt、WannaCryptor、Wcryなど）による世界的な規模の被害が発生しました。
文書に記載されているのは、イギリス国内の任意の人物をリアルタイムで監視する権限を政府に与え、同時に、強力で解読不可能な暗号化ツールを実質的に非合法化するという内容だ。
脆弱性が出すぎるという事がいったいどういう事か、恐らく本誌の読者の皆さんなら想像は容易いだろう。
NRIセキュアテクノロジーズでは「第15回情報セキュリティに関するアンケート」を実施。調査結果を集計・分析した報告書「企業における情報セキュリティ実態調査2017」を3月28日に公表しました。
東京商工リサーチは3月27日、上場企業の個人情報漏洩・紛失事故に関する調査結果を公表しました。
経済産業省および独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は、「企業における営業秘密管理に関する実態調査」を実施。実態の把握と傾向の分析を行い、3月17日に報告書を公開しました。
サイバー犯罪も世界的規模で増加しており、2016年に警察が連携事業者から報告を受けた標的型メール攻撃は年間4,046件と、こちらも3年連続で増加傾向を見せています。
ちゃんと運用すれば効果はそれなりにあるはずなんだ。でも、なんで効果が出てこないか、その辺りの理由も、ダイエットとセキュリティはよく似ている。
そんな中、転職活動の中でエージェントからサイバーディフェンス研究所というとっても香ばしい社名の会社の紹介を受ける。
環境の変化を受け、2003年に公布・2005年に全面施行された「個人情報の保護に関する法律」が、ほぼ10年ぶりに改正され、2015年に「改正個人情報保護法」（改正法）が成立・公布されました。そして、今年2017年5月30日より全面施行されます。
IPAは1月31日に、「情報セキュリティ10大脅威 2017」を発表しました。個人ランキングの上位3位は、2015年と変わらず。一方、組織ランキングのトップは、引き続き「標的型攻撃による情報流出」でしたが、「ランサムウェアによる被害」が7位から2位にランクインしました。
NPO日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）では、毎年「セキュリティ十大ニュース」を発表していますが、昨年末の12月26日に、2016年の「セキュリティ十大ニュース」を発表しました。
昨年も猛威を振るったウイルス付きメールですが、今年も1月中旬より、さまざまなメールの拡散が始まっているようです。警視庁犯罪抑止対策本部や一般財団法人日本サイバー犯罪対策センターが、あらためて注意を呼びかけています。
この調査では、「組織全体にわたり一貫したインシデント対応計画を適用している」企業が25％と少なく、「インシデント対応」に問題を抱えている企業が多いことも浮き彫りとなりました。
12月に入り相次いで、セキュリティに関するハンドブックや解説書が、省庁・関係団体より公開されました。主なものとしては、以下のようなハンドブック、事例集などが公開されており、誰でも閲覧・利用が可能です。
この事件は、20万ファイル以上・約1万人分の情報流出と規模が大きかった点、異なる容疑での再逮捕だった点などから、注目を集めました。この事件以降も、「未成年によるサイバー犯罪」の報道が相次いでいます。
