2026.03.10（火）
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今回は前途有望な若手SE が、有望ゆえに起こしてしまったネットワークの「嵐」をここに告白します。
筆者は下手をすると約 5,000 本は情報漏えいに関する記事をこれまで執筆している。しかしたったひとつ、自分自身が漏えい被害の当事者になったことが一度もないことはずっと気にかかっていた。このままでは筆者は「戦場に行ったことがない戦場カメラマン」であり「陸（おか）ジャーナリスト」の謗りを免れないのではないか。しかし、意図して情報漏えいの被害者になることもまた、容易に叶うことのない願いなのだ。走っているクルマに自ら当たりにいくような容易な方法がこの領域には存在しないからだ。
国立大学法人東京大学は7月28日、東京大学を装った迷惑メールへの注意換気を発表した。
一般社団法人コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）は7月28日、「漫画村」運営者に総額19億円の損害賠償を求め提訴したと発表した。
大阪市は7月29日、都島区役所でのメール誤送信による個人情報等の漏えいについて発表した。
大阪府は7月28日、男女参画・府民協働課でのFAX誤送信について発表した。
愛知県名古屋市は7月27日、個人情報の含まれる書類のFAX誤送信について発表した。
株式会社セキュアスカイ・テクノロジー（SST）は8月1日、「セキュリティ・キャンプ 全国大会 2022 オンライン」及び「セキュリティ・ネクストキャンプ 2022 オンライン」の参加学生向け応援ノベルティとして、「セキュアスカリー」を2022年7月から配布開始したと発表した。
2021 年のような 1 年の後で、大部分の防ぐ側にとって日々のストレスとなるのが、国家が関与する攻撃ではなく、書き換えられた請求書や、金銭目的のマルウェア であることは注目に値します。
キンコーズ・ジャパン株式会社は7月28日、7月4日に公表した同社が管理運用するサーバへの外部からの不正アクセスについて、最終報を発表した。
国立大学法人埼玉大学は7月29日、外部メールサーバへの不正アクセスによる情報漏えいの可能性について発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は7月28日、2022年4月から6月の第2四半期における「サイバー情報共有イニシアティブ（J-CSIP）運用状況」と付録として「ショートカットファイルを悪用する攻撃の解析事例」を公開した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は7月28日、「JUSTオンラインアップデート for J-License」の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
株式会社LogStareは7月28日、A10ネットワークス株式会社が提供するアプリケーションサービスゲートウェイA10 Thunderシリーズのログ管理に特化したソリューションリーフレットを公開した。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー（敵性国家）」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある（あるいは過去影響を及ぼした）地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
丸紅社友会事務局は7月15日、再委託先社員のメール誤送信による個人情報漏えいについて発表した。
マイクロソフトは、2022年7月のセキュリティ更新プログラム（月例）について発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は7月29日、ニンテンドーWi-Fiネットワークアダプタ WAP-001 における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
JVNは、「iOS アプリ『Hulu / フールー』におけるサーバ証明書の検証不備の脆弱性」について公開した。
株式会社サイバーセキュリティクラウドは7月29日、脆弱性管理の自動化サービス「SIDfm VM」の新バージョン（2.6.0）を同日リリースしたと発表した。
京都府は7月29日、情報セキュリティあんしん対策事業について発表した。
