独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は6月19日、VMware 製品の脆弱性対策について発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月19日、WordPress用プラグインSiteGuard WP Pluginにおける変更したログインパスが漏えいする脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月19日、複数のトレンドマイクロ製品における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
5 月に最も件数換算の被害規模が大きかったのは、株式会社イズミによる「ゆめタウン運営イズミへのランサムウェア攻撃、VPN 装置から侵入」の最大 7,784,999 件だった。
アクセサリーを扱う株式会社銀時は6月15日、「銀時webサイト」への不正アクセスについて発表した。
ケンブリッジ大学出版株式会社は6月14日、サイバーセキュリティ攻撃によるシステム障害について発表した。
ユニバーサルミュージック合同会社は6月13日、Mrs. GREEN APPLE 「コロンブス」ミュージックビデオの公開停止について発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは6月15日、脆弱性診断の自動化ツール「AeyeScan」のアップデートについて発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは6月18日、ウェビナー「内製化で満足しない「脆弱性診断」マネジメントの効果―診断・改修に追われる日々から卒業しよう―」を6月26日に開催すると発表した。
株式会社フジクラは6月12日、不正アクセスの発生について発表した。
杏林大学は6月12日、同学職員のPCへの不正アクセスによる個人情報情報漏えいの可能性について発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月18日、ID リンク・マネージャーおよびFUJITSU Software TIME CREATORにおける複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
NTTアドバンステクノロジ株式会社は6月12日、AI技術を活用してセキュリティ運用者の負荷を軽減する「AIサイバーインシデント分析官サービス」を同日から提供開始すると発表した。
公正取引委員会は6月12日、「スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律」の成立について発表した。
ファンド設立の狙いと目標は何か。本ファンドを最初に構想・発案した青柳氏に話を聞いた。
株式会社BANDAI SPIRITSは6月11日、同社が運営する「プレミアムバンダイ」での会員情報の漏えいの可能性について発表した。
国立大学法人横浜国立大学は6月10日、同学に在学する学生間でメールアドレスが閲覧可能となっていたと発表した。
日本プルーフポイント株式会社は6月12日、「2024 Voice of the CISO(CISO意識調査レポート)」の日本語版を発表した。
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)サイバーセキュリティ研究室は6月11日、セキュリティ情報融合基盤「CURE」の新機能として、カスタム通知機能「Watcher」の開発を発表した。
GMOインターネットグループは6月12日、「Japan Drone/次世代エアモビリティEXPO 2024」に、トップスポンサーである「Platinum Sponsor」として出展したと発表した。
ちなみに保健福祉省の方針により、各病院は任意でヘルスケア特化型サイバーセキュリティのパフォーマンス目標を設定しているが、これが義務化される可能性が高い。