有限会社ラバーソウルは6月9日、「GLAY 30th Anniversary GLAY EXPO2024-2025」の偽ライブ生配信、生中継を騙るフィッシングサイトの注意喚起を「GLAY公式サイト」で発表した。
江崎グリコ株式会社は6月11日、同社基幹システム障害に伴う一部商品の出荷再開について発表した。
神奈川県横浜市は6月7日、横浜市営斎場における不適切な経理事務について発表した。
個人情報保護委員会は6月11日、令和5年度の個人情報保護委員会年次報告の概要等を公表した。
Google は6月7日、Google セキュリティチームがどのように Reporting API を使用して潜在的な問題を検出し、実際の問題を特定しているか、同社ブログで発表した。
明治薬科大学は6月4日、同学 M365 アカウントへの第三者による不正アクセスについて発表した。
国立大学法人東京大学は6月3日、東京大学役員を装った迷惑メールへの注意喚起を発表した。
オイレス工業株式会社は6月10日、同社サーバへの不正アクセス攻撃について発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは6月11日、テクマトリックス株式会社との販売店契約の締結を発表した。
株式会社日経BPは6月7日、同社従業員のメールアカウントへの不正アクセスについて発表した。
ニデックインスツルメンツ株式会社は6月10日、同社で発生したセキュリティインシデントについて発表した。
情報処理サービスを行う株式会社イセトーは6月6日、5月29日に公表したランサムウェア被害の発生について、続報を発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社と兵庫県立大学は6月7日、NICTの革新的情報通信技術研究開発委託研究における研究課題「リアルタイム暗号技術とプライバシー保護への拡張」にて、2023年度の低遅延暗号に関する研究開発活動において、2022年度に続き2年連続となる最高ランクのS評価を獲得したと発表した。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は6月12日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2024年6月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も「2024年6月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月12日、IPCOMのWAF機能におけるサービス運用妨害(DoS)の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
過去 10 年をふり返りながら Rapid7 の特徴や強みを聞き出すという本来の趣旨を超えて、ユーザーにとってこの会社はどれだけ「信じる」ことができるのかを問うような取材になっていった。
個人のある性格的特徴などの要因がリンクをクリックさせる場合もあれば、テストが行われた時点で特にストレスの多い仕事量を扱っているなどの状況的要因が結果に不利に作用する場合もあるかもしれない。
株式会社ワークポートは6月4日、同社が運営する「転職支援サイト」 への不正アクセスについて発表した。
株式会社KADOKAWAは6月9日、KADOKAWAグループの複数ウェブサイトでの障害について発表した。
最高裁判所は6月3日、修習資金の被貸与者へのメール誤送信について発表した。
九州電力グループの株式会社キューヘンは6月3日、社内ネットワークの一部への不正アクセスについて発表した。