2026.05.06（水）
- 注目検索ワード
フィッシング対策協議会は1日、Amazonを騙るフィッシングサイトが見つかったとして注意を呼びかけた。
ブロックされたサイトやアカウントの総数は、昨年と比較して上昇している。悪意ある広告と戦うために、Google は 1,000 人以上のスタッフを雇っていると、広告とコマース部門のボス Sridhar Ramaswamy は語る。
文部科学省は1月28日、学校や市区町村の関係機関などに対して「春のあんしんネット・新学期一斉行動」についての協力依頼を呼びかけた。児童生徒が進学などで初めてスマホなどを手にする機会が多いこの時期に、安心・安全な利用のための啓発活動を促している。
デロイト トーマツ コンサルティング合同会社の執行役員 兼 パシフィックフォーラム CSISシニアフェローである國分俊史氏は、「インフラ輸出力の決定打となるサイバーセキュリティ」と題する講演を行った。
マカフィーは、企業エンドポイント向けの包括的な脅威検出・対応ソリューション「McAfee Active Response」を日本で提供を開始したと発表した。
DNPは、企業に対する標的型サイバー攻撃への対策要員を訓練、養成するアカデミーの運営会社「株式会社サイバーナレッジアカデミー」を2016年3月に設立する。
デジタルアーツは、日立製作所が提供する統合システム運用管理「JP1」と、企業・官公庁向けファイル暗号化・追跡ソリューション「FinalCode」の連携を発表した。
ラックは、NECプラットフォームズが販売を開始したセキュリティアプライアンス「Aterm SA3500G」に、より強固なセキュリティ機能を実現するラック独自のセキュリティ技術情報を提供した。
IPAおよびJPCERT/CCは、OpenSSL Projectが提供する「OpenSSL」のDHプロトコルに暗号化に使用する鍵を特定される脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
トレンドマイクロは、サイバーセキュリティ月間が2月1日から始まることを受け、企業に対してメール添付のマクロ型不正プログラムの脅威が急増していると注意喚起している。
