2021.08.04（水）
トレンドマイクロは、組込機器などを含むIoTデバイスの開発者向けにセキュリティリスクとその対策を解説した「IoTセキュリティガイドライン～デバイスライフサイクルの概要～」を公開した。
警察庁は、@policeにおいて2016年9月期の「インターネット観測結果等」を発表した。
KDDIとKDDI総合研究所は20日、SIMを活用したIoTセキュリティ技術の開発を発表した。
サイバートラストは、高度なセキュリティ対策が施されたIoT環境を実現する電子認証サービス「セキュアIoTプラットフォーム」及びコンサルティングサービスの提供開始を発表した。
シマンテックは、「DDoS 攻撃が広がる IoT デバイス」と題するブログを公開した。
ベリサーブは、「IoTセキュリティ対策支援ソリューション」の提供を開始したと発表した。
東北大学は22日、日本電気との共同研究グループが、世界最高効率のAES暗号処理の開発に成功したことを発表した。
警察庁は、@policeにおいて2016年6月期の「インターネット観測結果等」を発表した。
トレンドマイクロは、IoTセキュリティ専門情報サイト「IoT Security Headlines」を公開すると発表した。
ピクセラは21日、防災情報をリアルタイムに多言語翻訳して表示する「防災対応 テレビ字幕自動翻訳システム」と、家庭向けIoTサービス「Conteホームサービス」の防災応用事例を、
インターネットイニシアティブ（IIJ）は19日、ネットワークとクラウドを融合させた新型IoTプラットフォーム「IIJ IoTサービス」を11月から提供することを発表した。
SECCON 2016 実行委員会およびJNSAは、CTF大会「SECCON 2016」の今年度初となる九州大会を開催すると発表した。
総務省および経済産業省は、「IoTセキュリティガイドラインver1.0」および意見募集の結果を公表した。
ウェブルートは、アドソル日進とIoT分野で協業を進めていくことで合意したと発表した。
サイバートラストとF5は、両社の提携を通じて、サイバートラストの電子認証サービスより発行された証明書と「F5 BIG-IP LTM」の連携によってIoTソリューションの開発を行い、より信頼性の高いIoTデバイスの認証環境を提供する。
大日本印刷（DNP）、コネクシオ、アットマークテクノの3社は11日、高セキュリティなIoT環境を実現するゲートウェイ端末を共同開発し、2016年秋より発売することを発表した。
最近頻繁に見聞きするようになった「IoT」（Internet of Everything／モノのインターネット）という言葉。世の中にあるさまざまなモノをインターネットに接続し、相互に通信させることで、遠隔制御、データ収集、自動認識を可能とさせる技術だ。
IoT デバイスは、ユーザーがその事実に気付いているか否か、合意を与えたかどうかに関わりなく、ユーザーの個人情報を常に収集しています。しかし、情報が収集されるとき、誰がどのような情報をコントロールしているか、本当に理解していますか?
慶應義塾大学と日立は、サイバーセキュリティやIoTなどの技術を基盤とした「超スマート社会」の実現への貢献を目的に、共同研究を開始すると発表した。
攻撃者は、そのデバイスを「マルウェアのストア」に変化させる能力を持つことになる。それは、このスマート（と呼ばれている）サーモスタットと同じ無線ネットワークを利用している他のデバイスをマルウェアに感染させるために利用できるだろう。
IoT 製品から得られるデータは非常に貴重なものとなりえる。それらの製品の多くがマイクや動作センサーを搭載している。たとえば新しいスマートテレビや子供の玩具、あるいは Amazon の「Echo」のような音声制御の製品などだ。
