IPAおよびJPCERT/CCは、東芝が提供するBluetooth制御ソフトウェア「Bluetooth Stack for Windows by Toshiba」およびシステム管理アプリケーションソフトウェア「TOSHIBA Service Station」に権限昇格の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
トレンドマイクロは、二木ゴルフが全国の店舗に設置されているPOS端末のウイルス対策として、「Trend Micro Safe Lock(TMSL)2.0 スタンダード」を採用したと発表した。
セキュリティショー2015に出展するブースの中から注目すべきポイントをピックアップ。今回ご紹介するのは、東京都港区に拠点を構え、半導体製造装置、放送用光学機器、真空機器を扱うメーカー・アペックス(APPEX)のブースだ。
3月3~6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、スウェーデンを拠点に世界各国に支社を持つアクシスコミュニケーションズ(AXIS COMMUNICATIONS)がブースを出展する。
3月3~6日に東京ビッグサイトで開催されるセキュリティショー2015にて、埼玉県三郷市に拠点を構え、業務用セキュリティー機器を扱う「CEPSA」ブランドを展開するASK TRADING(エーエスケートレーディング)がブースを出展する。
ファーストメディアとジャパンケーブルキャストは、「全国避難所ガイド」と「JC-data」の連携による、スマートホン・タブレット用のデータ放送連携災害時ナビゲーションアプリを4月から提供開始することを発表した。
この漏えい情報に関して Cisco は、ランサムウェアの犯罪者たちがいくつかのエクスプロイトを捨て、その代わりとして RIG や Angle のようなエクスプロイトキットに頼り、その重労働を行うようになっていると報告した。
また2014年末に話題になった映画「The Interview」によってソニー・ピクチャーズがサイバー攻撃を受けた事件についても質問してみた。米政府は攻撃は北朝鮮によるものだと公式に発表している。しかし、その見方に疑問を呈する専門家も少なくない。
シーイーシーは、同社が昨年12月に発表した、複合機のプリント、コピー、スキャンおよびファクスのログ管理を、マルチメーカー対応で一元的に実現するアプライアンスモデル製品「SmartSESAME M's eye connect box統合ログプラットフォーム」の提供を3月1日から開始する。
IPAおよびJPCERT/CCは、Adtrustmediaが提供する「PrivDog」にサーバ証明書の検証不備の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IIJは、インターネットの基盤技術に関する最新の技術動向や、セキュリティ情報を紹介する技術レポート「Internet Infrastructure Review(IIR)」のVol.26を発行した。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2014年間セキュリティラウンドアップ」を公開した。
千葉県富津市は23日、市内にある6,000灯の防犯灯のうち、90%にあたる5,400灯を平成27年度にLED化することを発表した。
京セラが、サファイアガラスを採用したタフネススマートフォン「Kyocera DuraScout」を米国で発売した。防水・防塵・耐衝撃性能も備える。
情報処理学会は、2015年度より会費無料の「ジュニア会員制度」を導入する。4月時点で大学学部3年生以下の学生が対象。創刊号から最新号まですべての月刊誌「情報処理」をオンラインで閲覧できるほか、学生会員と同様のサービスが受けられる。
「ドライバーは新しい技術に依存するようになってきた。しかし残念ながら自動車メーカーは、サイバー攻撃やプライバシーの侵害から我々を守る役割を果たしていない。我々は産業、およびサイバーセキュリティの専門家たちと協働する必要がある」
統合監視ツール Pandora FMS に、認証を回避して任意のファイルをアップロードし、実行することが可能な脆弱性が報告されています。
先日、特集記事でプレイレポをお伝えしたローグライクRPG『Darkest Dungeon』。ストレスを取り入れた独特なゲームプレイが好評を博し、Steamでも売り上げ上位にランクインするほどヒットしている本作ですが、Windowsストア
IPAおよびJPCERT/CCは、Lenovoが提供する「Komodia Redirector」にHTTPSスプーフィングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、Lenovoが提供するPCにHTTPSスプーフィングの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
大阪府は平成27年度当初予算案において、防犯カメラ設置推進費として1,600万円を計上した。「子どもを守る通学路防犯カメラ設置促進事業」として、小学校の通学路などへの防犯カメラ設置を補助する。