2025.02.28（金）
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Googleは28日（現地時間）、開発者向けカンファレンス「Google I/O 2015」において、「モノのインターネット」（IoT：Internet of Things）向けのプラットフォーム「Brillo」を発表した。
Googleは28日（現地時間）、米サンフランシスコで開催した開発者向けカンファレンス「Google I/O 2015」において、次期Android OSとなる「Android M」を発表した。
感心なことに Google は、この件を取り上げた The Register にコメントを求められた数時間後には迅速な回答をしており、またその技術（Password Alert）のアップデートも済ませている。
グーグルは29日、ネパール大地震の衛星写真を公開した。27日以降に撮影された画像とのこと。
この結果、すべての Mozilla 製品――FirefoxやThunderbirdなど――は、2015年4月1日以降に発行された、あらゆる CNNIC ベースの証明書を「信頼できない証明書」と見なすよう更新されることになる。
研究者たちは、偽の証明書を発行するのが簡単であったこと、そしておそらくそれが現実社会で盗まれ、利用されたことを懸念している。これは、またも現れた「暗号の認証局に関する根本的な問題」の新たな一例だ。
多くのサービスが WHOIS の情報をアーカイブしているので、その情報は恒久的に入手できるだろう。スパム、スピアフィッシング、その他の悪質な目的のために、この情報を掘り起こして使用することも可能だという。
Googleは18日、「Google Play」において、アプリやゲームを年齢別にレーティングする新しい制度を導入した。
一部の Android Lollipop の携帯デバイスは、デフォルトで自動的にファイルを暗号化していない。Ars Technica によれば、第二世代の Moto E や Samsung Galaxy S6 も、それらの「一部のデバイス」に含まれている。
Googleは9日（現地時間）、Android OSの最新バージョンAndroid 5.1の配信を開始した。紛失・盗難端末のロック機能や複数SIMの切り替えといった新機能が搭載された。
グーグルは米国時間25日、企業のスマートフォン活用を支援する「Android for Work」プログラムを発表した。企業／個人が保有するスマートフォンを、円滑に業務利用するための各種機能を提供するものだ。
Googleは、インターネットを安心・安全に利用するためのキャンペーンを計画・実施し、その活動を動画に収録してYouTubeに公開する「ウェブレンジャープログラム」を実施する。対象は中高生で、参加申込みは4月23日19時まで。
Googleの副社長（技術担当）Pavni Diwanji氏は、同社が12歳以下の子どもの安全を考慮した検索機能などを開発すると米紙USA TODAYに明らかにした。子どもの利用者が多いYouTubeやChromeも開発対象になるようだ。
グーグルは、新しいセキュリティツール「ダッシュボード」を発表した。基本的にはGoogle Appsを活用している企業向けのツールだが、個人でも利用可能だ。
米Googleは3日(現地時間)、Android 5.0の正式配信を開始した。マテリアルデザイン、通知機能の拡充などが図られる。配信は今後数日間かけて行われる。
自分の名前で検索すると犯罪に関わったことあるかのような記述が現れるとし、日本在住の男性がGoogleを相手取り検索結果の削除を求めていた問題に、新たな動きがあった。
米Googleは、SSL 3.0における「POODLE」の脆弱性（CVE-2014-3566）についてブログでレポートした。
この攻撃は、パスワードをデフォルトのままにしている SNMP ホスト―― その Read-write コミュニティストリングが「private」のもの――の乗っ取りを企んでいる。
今回の更新は、LastPassや1Passwordが占めているオンラインパスワード管理の分野へのGoogleの最新の侵略である。Googleが一旦はサードパーティによる付加価値サービスとして提示していた機能をChromeが組み込んだので、LastPassや1Passwordはかなり脅威に感じるだろう。
「ウイルス作者たちは、マルウェアを犠牲者の元へ送りこむ前に、VirusTotal やそれに類似したテストサービスを利用して、マルウェアの効果をテストしている」ということは、セキュリティサークルでは以前から知られていたことだ。
Googleが手掛けるAndroidのデジタルコンテンツ配信サービスGoogle Play。子供が高額のアプリ内購入をしていた問題で、米連邦取引委員会（FTC）とGoogleは1900万ドルの返金を行うことで合意しました。
