2026.10.24（土）
- 注目検索ワード
日本電気（NEC）は7日、スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイスをクラウド上で仮想化し、外出先で個人所有のスマートフォンなどから業務に利用可能なサービス「NEC Cloud Smartphone」の提供を開始した。
エヌ・ティ・ティ・ドコモは10月31日、青少年の安心・安全なコンテンツ・アプリ利用に配慮したスマートフォンや、青少年がアプリを安心して利用できるための機能を2012年度内目途に提供すると発表した。
警察に数多く届く遺失物の中でも、年々増加の一途をたどるのは携帯電話類である。都内で警察に届けられた携帯電話類の遺失届数は平成23年度では21万件以上にものぼる。その携帯電話類の中でもここ数年で特に激増したのが「スマートフォン」だという。
「もし突然、PhoneとTelStopを含むアプリケーション・セレクターが現れたら、何かがTEL URIを実行したと分かる」と、Mullinerは彼のWebサイトで説明する。
NTTコミュニケーションズ（NTT Com)は1日、私有スマートフォンやタブレットなどの業務利用を実現するBYOD（Bring Your Own Device）ソリューションの事業展開を強化するため、「BYODソリューション推進室」を新設した。
フォースメディアは28日、J-Forceブランドより、リチウムイオン充電池を内蔵し緊急時には、スマートフォンや携帯電話への充電も可能な充電式ラジオライト「グラピカ」（型番：JF-ERL1W）を順次販売開始すると発表した。価格は5980円。
NTTドコモは28日、アプリの利用、メールの利用、サイト閲覧の際の脅威からスマートフォンを守るための機能をまとめて申し込める「ネットセキュリティあんしんパック」を発表した。10月中旬より提供を開始する。月額使用料は210円。
総務省は9月10日、「スマートフォン安心・安全利用促進プログラム」を公表した。安心・安全にスマートフォンを利用できるように周知啓発活動を全国的に展開し、安心・安全な利用環境整備の支援を行うという。
ジャストシステムは7日、セルフ型アンケートサービス「Fastask（ファストアスク）」を利用して、9月3日から4日に行なった「“スマホ依存”に関する実態調査」の結果を発表した。調査対象は全国の10代から50代の男女で、有効回答数は800件。
富士通研究所は31日、スマートフォンの使い勝手を損なうことなく、業務サービスを安全に利用できるアプリケーション実行基盤技術を開発したことを発表した。
NHN JapanとKDDIは30日、KDDIのスマートフォン向けサービス「auスマートパス」利用者に向けて、NHN Japanの無料通話・無料メール・スマートフォンアプリ「LINE (ライン)」の提供を9月3日から開始すると発表した。
ネオマーケティングは27日、無料通話・無料メールアプリ「LINE（ライン）」利用に関する調査を実施した。調査期間は8月7日〜9日の3日間で、全国の20歳以上の男女500名から回答を得た。なおLINEユーザーは7月26日時点で、世界5,000万人を突破している。
検索頻度の高い語句と、その検索結果に該当する記事を紹介します
昭文社の子会社マップル・オンは、iPhone向けアプリ「震災時帰宅支援マップ 首都圏版」を2012-13年版にバージョンアップし、販売を開始した。
コムスコア・ジャパン（本社：東京都）は21日、携帯電話の包括調査データベースの 「モビレンズ（ comScore MobiLens）」を通じて分析した、日本における携帯電話利用者の最新状況に関する、2012年6月までの3ヵ月平均のレポートをリリースした。
センチュリーは、カプセル形状の入れ物に収納可能なスマートフォン向け防水ケース「SMART PACK」（型番：KCS-50S）の販売を開始した。直販サイト価格は1980円。
ヤフー（Yahoo！JAPAN）は13日、「防災速報」の提供情報に、全国の気象警報、噴火警報および放射線量を追加した。
総務省は7日、2011年度における「電気通信サービスに関する利用者からの苦情・相談」を取りまとめた概要を公表した。
総務省は7日、「スマートフォン プライバシー イニシアティブ −利用者情報の適正な取扱いとリテラシー向上による新時代イノベーション−」と題する提言を公表した。
シード・プランニングは26日、世界のスマートフォンに関する市場規模に関する調査結果を発表した。
株式会社イードは、スマートフォン用の無料通信速度測定アプリ「RBB TODAY SPEED TEST」iPhone版の配信を開始した。対応OSはiOS 4.0以上。
「Find And Call」サーバは、感染したスマートフォンの連絡先リストから盗んだ番号にテキストメッセージを送信し、受信者にリンクをクリックし、同アプリを試すよう誘いをかける。
エバーグリーンは、自転車のハンドルにスマートフォンを固定できる防水ケースを、直営通販サイト「上海問屋」限定で7月20日より販売を開始した。
総務省は20日、2011年度のモバイルビジネス市場の動向に関する調査結果を公表した。それによると、モバイルコンテンツ（フィーチャーフォン）市場規模は6,539億円となり、前年比で1.1％の増加。
マカフィーとPonemon Institute社は17日、「The Lost Smartphone Problem（スマートフォンの紛失問題：英語）」と題する調査結果を発表した。従業員が所有するスマートフォンの紛失・盗難件数と、その影響をあきらかにすることを目的とした調査となっている。
デジタルアーツは7月12日、未成年の携帯電話・スマートフォン使用実態調査を公表した。スマートフォンのフィルタリングの導入が必要だと回答したのは、親が45.6％、子どもが26.7％で、親子で約20ポイントの差があることがわかった。
機器のジャミングとスプーフィングは間違いなく、すぐに利用することができ、GPS信号は非常に弱い（よってノイズもしくはスプーフ信号により容易にかき消される）。
検索頻度の高い語句と、その検索結果に該当する記事を紹介します
IDC Japanは4日、国内モバイルデバイス市場（スマートフォン市場、メディアタブレット市場を含む）の2012年第1四半期（1〜3月）の出荷台数を発表した。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は29日、「スマートフォンのパスワードロック設定および、紛失・故障サービスの利用実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月15日〜16日（2日間）で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者857人から回答を得た。
アジア太平洋地域におけるスマートフォン人口の急増によって、モバイルメディアの消費活動が増えているが、広告主はモバイル広告を介して消費者と効果的に関わる手がかりを見つけていない---。ニールセンが行ったグローバル調査で明らかになった。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は25日、「スマートフォン所有者のセキュリティ対策に関する実態調査」の結果を公表した。調査期間は6月15日〜6月16日（2日間）で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者857人から回答を得た。
ICT総研は25日、「2012年度 スマートデバイス需要動向調査」の結果を発表した。「スマートデバイス」とは、スマートフォンとタブレットの総称で、アンケート調査および各種資料をまとめたものとなっている。
ソフトバンクモバイルとNPO法人企業教育研究会は6月14日、子どもたちにスマートフォン利用に関するルールなどを指導するための教材「考えよう、ケータイ・スマートフォン」を制作したと発表した。今月末より、全国の学校教育機関やPTAなどを対象に無償配布する。
MMD研究所は13日、「スマートフォン所有者の接触頻度に関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は6月5日〜6日（2日間）で、20歳〜59歳のスマートフォン所有者546人から有効回答を得た。
IDC Japanは12日、2011年の国内セキュリティ市場規模実績と2016年までの予測を発表した。
KDDIと沖縄セルラーは4日14時より、地震や台風などの災害時に音声メッセージをパケット網経由で送受信する「災害用音声お届けサービス」の提供を開始した。あわせて、災害による通信の混雑時でもEメールを受信しやすくする機能も提供する。
米調査会社のIDCは24日（現地時間）、第1四半期（1〜3月）のスマートフォンのOS別シェアを発表した。シェア1位のAndroid端末は全体の59％の達し、androidとiOSだけで全体の8割を超える結果となっている。
情報処理推進機構（IPA）は23日、Android OSを標的とした不審なアプリについて、注意喚起を行った。公式マーケット以外で、不審な動きをするアプリ『占いアプリオーラの湖』が確認されたという。
AXSEEDは21日、Androidスマートフォンおよびタブレット端末向けの、ペアレンタル・コントロール・アプリ「まもるゾウ」を公開した。
調査会社の米ニールセンは16日、米国のスマートフォンユーザーの実態調査の結果を発表した。全携帯電話のスマートフォンの割合は過半数を超えており、1人平均41本のアプリをインストールしているという。
ソニーは、スマートフォンを約2回満充電できる補助バッテリの3機種を発表した。販売開始は6月20日。価格はオープン。
株式会社イードは5月8日、スマートフォン用の無料の通信速度測定アプリ「RBB TODAY SPEED TEST」の配信を開始した。2002年からPC向け通信速度計測サービスを提供してきた同社の実績をもとにAndroid版を新たに開発した。
ローソンは1日、スマートフォン用無線LANサービス「LAWSON Wi-Fi」に関するスケジュールを発表した。同サービスについては、セキュリティ上の懸念の指摘を受けて、ログイン方式と規約の変更が発表されていた。
開催予定の情報セキュリティ関連セミナー・勉強会情報
開催予定の情報セキュリティ関連セミナー・勉強会情報
開催予定の情報セキュリティ関連セミナー・勉強会情報
開催予定の情報セキュリティ関連セミナー・勉強会情報
調査会社の米ニールセンは米国の携帯電話についての調査結果を発表した。スマートフォンの普及はますます進み、前携帯電話の49.7％がスマートフォンとなった。
IDC Japanは26日、2011年第4四半期（10〜12月）および2011年通年の国内モバイルデバイス市場の実績並びに2016年までの予測を発表した。
日本電気（NEC）は26日、マイクロソフトなどの海外の企業・研究機関8社と、スマートフォン向けサービスにおいて、個人情報の漏洩を防止する「匿名認証技術」の共同研究を開始したことを公表した。
モバイルセキュリティ企業の米Lookoutは22日（現地時間）、スマートフォンの紛失や盗難についての統計を発表した。アメリカでのスマートフォンの紛失による被害総額は300億ドルにも登るという。
ディーツー コミュニケーションズ（D2C）は22日、スマートフォンの利用動向調査の結果を公表した。調査期間は2月7日〜8日で、15歳〜69歳の男女のプライベートで使用する携帯電話・PHS（スマートフォン含む）所有者3.095名から回答を得た。
トレンドマイクロは22日、「トレンドマイクロ オンラインストレージSafeSync（以下、SafeSync）」の体験版利用者を対象とした「SafeSyncを体験して、でっかい思い出つくろうキャンペーン！」を開始した。
ソフトバンクモバイルは21日、薄さ7.8mmのスリムボディ防水スマホ「SoftBank 102P」（パナソニック製）を23日に発売すると発表した。
先週一週間もっとも閲覧された記事のベスト10
市場調査などを行うNPDグループは13日（現地時間）、米国のスマートフォンの次世代高速通信への対応に関する調査結果を発表した。
![[特別寄稿] メーカー別スマートフォンセキュリティ比較 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/1594.jpg)
近年スマートフォン向けとして開発されたオペレーティングシステムのうち、Android、iOS、そしてWindows Phone 7について見てみましょう。3つのプラットフォームはすべて、専用のアプリケーション配信プラットフォーム (マーケット) と統合されています。
日本ヒューレット・パッカード（日本HP）は13日、クラウドやモバイル環境におけるリスクにも対応可能な新セキュリティソリューション群「HP Security Intelligence and Risk Management」を発表した。
シマンテックは13日、スマートフォン50台を使って、意図的にスマートフォンを紛失し、発見者がそのスマートフォンをどのように扱うのかを調査する実験「ハニースティックプロジェクト（Honey Stick Project）」の結果を発表した。
開催予定の情報セキュリティ関連セミナー・勉強会情報
調査会社の米comScoreは6日（現地時間）、米国のモバイルマーケットに関する調査結果を発表した。スマートフォンユーザーが前回の調査時から13％増加し、1億人を超えたことがわかった。
MMD研究所（モバイルマーケティングデータ研究所）は6日、「無料通話サービスの登録率及び利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は2月10日〜14日（5日間）でスマートフォン所有者618人から有効回答を得た。
