MMD研究所は11月19日、「歩きスマホに関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は11月13日~11月15日で、スマートフォンユーザー(18歳以上)の男女558人から回答を得た。
ジャストシステムは11月18日、『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2013年10月度)』の結果を発表した。調査期間は10月28日~30日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」のモニタのうち、15歳~69歳の男女1,100名から回答を得た。
リビジェンは11月5日、「スマホ対応サイト」に関する調査の結果を発表した。調査期間は11月5日10:24~同日10:53で、全国の10代~30代の一般男女スマートフォンユーザー500名から回答を得た。
KADOKAWAアスキー・メディアワークス ブランドカンパニーと角川アスキー総合研究所は10月18日、共同で実施した『子どもライフスタイル調査2013夏』の結果を公表した。
IDC Japanは10月15日、2013年~2017年の国内スマートフォン加入者数の予測を発表した。
ニールセンは27日、東南アジア地域におけるスマートフォンアプリの人気ランキングを発表した。1位は「Facebook」だった。
三井住友海上火災保険は、2013年10月から、法人顧客を対象に、スマートフォン向けアプリ「スマ保」を活用した自動車事故の防止サービスを開始する。
内閣府は今年7月に実施した「子どもの安全に関する世論調査」について報告書をまとめた。子どもが犯罪に巻き込まれる不安を感じてる人が約半数にのぼり、また、スマートフォン利用の不安を感じる人が7割もいることがわかった。
総務省は4日、「スマートフォン安心安全強化戦略」を公表した。スマートフォンを巡る現状と課題について提言するものだ。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、 未成年者がスマートフォンを安全に正しく利用できるよう、情報モラルを身につけてもらうことを目的とした教育用無料アプリ「スマホにひそむ危険 疑似体験アプリ」を8月21日より提供する。
エニタイムズは14日、「スマートフォンに関するアンケート」調査結果を発表した。調査期間は7月12日~14日で、15歳~64歳の男女1033人から回答を得た。
ITソリューション・アプリケーションサービスの提供を行うリビジェンは、10代・20代の男女500人を対象に、歩きながらスマートフォンを操作する「歩きスマホ」に対する意識調査を実施した。
IDCは7日(米国時間)、2013年第2四半期の世界のOS別スマートフォン出荷数と市場シェアについての調査結果を発表した。トップはAndroidで約8割を占めた。
その後、これらの脆弱性にはパッチが適用されてきた。しかし研究者たちは、「構造物としてのフェムトセル」の今後の健全性について自信を持っていない。なぜなら、このハードウェアはベンダーによって完全にロックダウンすることができない。
ジャストシステムは31日、「無料アプリのダウンロードに関する調査」の結果を公表した。調査期間は7月22日~23日で、スマートフォンで過去1か月以内に無料アプリをダウンロードした10代~60代の男女600名から回答を得た。
日本電気(NEC)は8日、MegaOak電子カルテシリーズのラインアップの拡充として、300床以上の病院を対象にした「MegaOak/iS(メガオーク アイエス)」の販売を開始した。11月より出荷を開始する。
母親の約8割が子どものメールを見たことがあると回答したことが、アイ・コミュニケーションが6月28日に発表した「ママ・パパ・子どものプライベートメール実態調査2013」より明らかになった。
韓国では、デジタル教科書と学習管理プログラム、学級SNSなどがネット上にあり、教師、学生、保護者が個人認証したそれぞれのIDでアクセスすると、各々の権限に合った画面を見せることを考えている。
高度計、気圧計、コンパスに加えGPS機能を搭載したGARMINの「GARMIN fenix J」。マリンを含むあらゆるアウトドアスポーツに対応し、さらにランニングウォッチやサイクルコンピューターとして使うこともできる万能の腕時計型デバイスだ。
ジャストシステムは4日、「スマートフォンでのクーポン利用に関する調査」の結果を発表した。
ナビタイムジャパンは、Android/iPhone版「カーナビタイム for Smartphone」、「auカーナビ for Google Play」において、7月5日より全国の事故多発地点に接近すると音声で注意喚起を行う機能を追加する。