米Lookoutは4日、スマートフォンに出荷時から混入されていた新たなマルウェア「DeathRing」に関する情報を公開した。
モバイルに特化した調査研究を行うMMD研究所は、「歩きスマホに関する実態調査」を実施した。98%が「危ないと思う」と認識していても、7割以上の人が「歩きスマホ」の経験があった。歩きスマホによるけがの経験も昨年度の調査より増えていることがわかった。
ルックアウト・ジャパンは18日、日本のスマートフォン保有者1,000人を対象とした調査に基づく新たな報告書「日本のスマートフォン紛失にまつわる事情」を発表した。
京セラ米国法人は4日(現地時間)、IP68の防水・防塵やMIL規格に準拠したタフネススマートフォン「DuraForce」を発表した。4.5インチモデルで、米AT&Tで販売される。
「スマートフォンを充電中に機器が子どもの頬に触れてやけどを負った」という報告が、国民生活センターに寄せられている。充電中は充電端子の取扱いに注意し、発熱しているスマホは子どもの手や身体が触れないところに置くよう、消費者庁が呼びかけている。
KDDIは24日、スマホライフのトラブルに関する実態調査の結果を発表した。調査時期は10月15日~16日で、40~60代のスマートフォンユーザー900名(年代別に男女150名ずつ)から回答を得た。
ニールセンは1日、スマートフォンアプリケーション(スマートフォンアプリ)の利用状況を分析した結果を発表した。
ワイモバイルとウィルコム沖縄は4日、MIL規格準拠のタフネスAndroidスマートフォン「DIGNO T 302KC」(京セラ製)を9月11日に発売すると発表した。
ソニーモバイルコミュニケーションズは19日(現地時間)、防水防塵に対応した4.8インチのAndroidスマートフォン「Xperia M2 Aqua」を発表した。2014年秋に欧州、南米などで発売される。
日本スマートフォンセキュリティ協会(JSSEC)のPR部会調査分析WGは12日、「第二回スマートフォン企業利用実態調査」の報告書を公開した。2013年に続いて2回目となる。
7月29日、未就学児の親子を対象とした、スマホ安心安全啓発セミナーがLINEで開催された。同セミナーではNPO法人e-Lunch理事長の松田直子氏が登壇した。
量子効果を利用する魅力は単純だ:量子化ノイズは完全にランダムで、また、それらは「すでに利用されたランダムの数字の生成器」(PRNG)と異なり、どのようにして PRNG が数学的に働いているのかによって弱められることがない。
サムスンは29日(現地時間)、同社製スマートフォン「GALAXY S5」のタフネス仕様版である「GALAXY S5 Active」を発表した。米AT&Tで今日から発売される。
ライフメディアのリサーチバンクは28日、歩きスマホに関する調査結果を発表した。調査期間は5月16日~21日で、10代から60代の全国男女1200名から回答を得た。
この「サービスとしてのセキュリティ」は、携帯電話企業にとって大きな魅力となる。彼らが提供できる保護レベルは、OTTでは提供できないものだ。彼らは情報シグナルへのフルアクセスを持つため、なりすましの CLIや発信元などを察知することができる。
東京都青少年・治安対策本部は、青少年が携帯電話・スマートフォンを利用する上での危険性と留意事項をまとめた保護者向けのチラシを作成。携帯電話・スマートフォン販売店で配布を行う。
同社はさらに、Boeing Black を購入した誰もが、同製品のリバースエンジニアリングについては言うまでもなく、ハードウェアおよびソフトウェアに関する情報開示を禁止する秘密保持契約に署名する必要があると語っている。
あらゆるカテゴリ全体で、無料の Android アプリは無料の iOS アプリよりも危険な行動を顕著に示すだろうと思われた。しかし驚くべきことに、実際には iOS アプリのほうが全体的により疑わしい行動を起こしそうだということだった。
国民生活センターは2月20日、相談事例が多発しているとして、「スマートフォンの充電端子の発熱や焼損」「スマートフォン本体の発熱」について、消費者へ注意を呼びかけた。
ネットリテラシー啓蒙活動を展開する関西ICT協会は、娘を持つ父親限定セミナー「~あなたの娘がスマホで何をしてるか、知ってますか?~」を3月12日、大阪産業創造館(大阪市中央区)で開催する。
内閣府は2月19日、平成25年度「青少年のインターネット利用環境実態調査」結果を発表した。小中高生のスマートフォン所有者のインターネット利用時間は、1日平均132.6分であることが明らかになった。
IDC Japanは2月17日、国内モバイル/クライアントコンピューティング(スマートフォン、タブレット、PCなど)市場における、今後の製品動向分析結果を発表した。
IDC Japanは11月18日、国内携帯電話およびスマートフォン端末の、2013年第3四半期(2013年7~9月)の出荷台数実績を発表した。
MMD研究所は11月19日、「歩きスマホに関する実態調査」の結果を発表した。調査期間は11月13日~11月15日で、スマートフォンユーザー(18歳以上)の男女558人から回答を得た。
ジャストシステムは11月18日、『モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査(2013年10月度)』の結果を発表した。調査期間は10月28日~30日で、セルフ型アンケートサービス「Fastask」のモニタのうち、15歳~69歳の男女1,100名から回答を得た。
リビジェンは11月5日、「スマホ対応サイト」に関する調査の結果を発表した。調査期間は11月5日10:24~同日10:53で、全国の10代~30代の一般男女スマートフォンユーザー500名から回答を得た。
KADOKAWAアスキー・メディアワークス ブランドカンパニーと角川アスキー総合研究所は10月18日、共同で実施した『子どもライフスタイル調査2013夏』の結果を公表した。
IDC Japanは10月15日、2013年~2017年の国内スマートフォン加入者数の予測を発表した。
ニールセンは27日、東南アジア地域におけるスマートフォンアプリの人気ランキングを発表した。1位は「Facebook」だった。
三井住友海上火災保険は、2013年10月から、法人顧客を対象に、スマートフォン向けアプリ「スマ保」を活用した自動車事故の防止サービスを開始する。
内閣府は今年7月に実施した「子どもの安全に関する世論調査」について報告書をまとめた。子どもが犯罪に巻き込まれる不安を感じてる人が約半数にのぼり、また、スマートフォン利用の不安を感じる人が7割もいることがわかった。
総務省は4日、「スマートフォン安心安全強化戦略」を公表した。スマートフォンを巡る現状と課題について提言するものだ。
情報セキュリティメーカーのデジタルアーツは、 未成年者がスマートフォンを安全に正しく利用できるよう、情報モラルを身につけてもらうことを目的とした教育用無料アプリ「スマホにひそむ危険 疑似体験アプリ」を8月21日より提供する。
エニタイムズは14日、「スマートフォンに関するアンケート」調査結果を発表した。調査期間は7月12日~14日で、15歳~64歳の男女1033人から回答を得た。
ITソリューション・アプリケーションサービスの提供を行うリビジェンは、10代・20代の男女500人を対象に、歩きながらスマートフォンを操作する「歩きスマホ」に対する意識調査を実施した。
IDCは7日(米国時間)、2013年第2四半期の世界のOS別スマートフォン出荷数と市場シェアについての調査結果を発表した。トップはAndroidで約8割を占めた。
その後、これらの脆弱性にはパッチが適用されてきた。しかし研究者たちは、「構造物としてのフェムトセル」の今後の健全性について自信を持っていない。なぜなら、このハードウェアはベンダーによって完全にロックダウンすることができない。
ジャストシステムは31日、「無料アプリのダウンロードに関する調査」の結果を公表した。調査期間は7月22日~23日で、スマートフォンで過去1か月以内に無料アプリをダウンロードした10代~60代の男女600名から回答を得た。
日本電気(NEC)は8日、MegaOak電子カルテシリーズのラインアップの拡充として、300床以上の病院を対象にした「MegaOak/iS(メガオーク アイエス)」の販売を開始した。11月より出荷を開始する。
母親の約8割が子どものメールを見たことがあると回答したことが、アイ・コミュニケーションが6月28日に発表した「ママ・パパ・子どものプライベートメール実態調査2013」より明らかになった。
韓国では、デジタル教科書と学習管理プログラム、学級SNSなどがネット上にあり、教師、学生、保護者が個人認証したそれぞれのIDでアクセスすると、各々の権限に合った画面を見せることを考えている。
高度計、気圧計、コンパスに加えGPS機能を搭載したGARMINの「GARMIN fenix J」。マリンを含むあらゆるアウトドアスポーツに対応し、さらにランニングウォッチやサイクルコンピューターとして使うこともできる万能の腕時計型デバイスだ。
ジャストシステムは4日、「スマートフォンでのクーポン利用に関する調査」の結果を発表した。
ナビタイムジャパンは、Android/iPhone版「カーナビタイム for Smartphone」、「auカーナビ for Google Play」において、7月5日より全国の事故多発地点に接近すると音声で注意喚起を行う機能を追加する。
ソフトバンクグループのBBソフトサービスは、2013年6月度のインターネット詐欺リポートを発表した。「Internet SagiWall」が検出・収集したネット詐欺サイトの数・カテゴリなどを分析するとともに、スマートフォンとタブレットユーザーに意識調査を実施した。
総務省は、「スマートフォン安心安全強化戦略」(案)に対する意見を7月4日より8月2日まで募集する。提出された意見は、次回会合にて提言を取りまとめ、公表する予定という。
ブランド総合研究所は、スマートフォンユーザーの疑問・不安、その対策としてサポートサービスに関する意識についてのインターネット調査を実施した。
凸版印刷は、群馬県邑楽郡明和町と連携し、明和町立図書館で6月25日からスタートする電子図書館サービスを支援すると発表した。
JNSAは、「スマートフォンの安全な利活用のすすめ~ スマートフォン利用ガイドライン ~」を公開した。
ニールセンは、スマートフォン・メディア利用実態調査レポートから年間のトレンドをまとめ、発表した。
総務省は、「スマートフォン・クラウドセキュリティ研究会」の最終報告に基づき、関係事業者や政府の取り組みなどを今後のあるべき方向性とともに発表した。
本稿では、これまで蓄積したSAツールの回答データの統計を提示、分析し、今後のセキュリティ計画や投資方針を策定する際の判断の一助となるような、概略的な提言を行う。
保護者の3人に1人が「スマホを持たせてもよい」と考えていることが、「新中学生、新高校生のケータイ・スマートフォン実態調査」から明らかになった。入学を機に購入や買い替えを検討する親が6割に上り、「低料金」と「安心・安全」を重視する傾向にあった。
マグレックスは、スマートフォンで映像を確認できるドアモニターカメラ「コワガーリー」(型番:GC1575)を販売開始した。価格はオープンで、実売価格は14,800円前後。
MMD研究所は31日、「小学生の子を持つ親の携帯電話・スマートフォンに関する意識調査」の結果を発表した。同調査は、1月25日~28日にかけて東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県在住で小学生の子供を持つ20代~50代の男女552人を対象に実施したもの。
Firefox OSを搭載する最初の端末として、開発者向けのプレビューモデル「Keon」と「Peak」が発表された。
MMD研究所は27日、「2012年スマートフォンユーザーのインサイト調査」の結果を公開した。調査期間は12月18日〜19日(2日間)でマートフォン所有者670人から回答を得た。
XDA 開発者コミュニティのメンバー達は、その欠陥にすっかり夢中だ。なぜならそれは、彼らのお好みである Samsung のデバイス上で、浅いレベルでのハッキングを許可するものになるからだ。
「スマートフォンセキュリティシンポジウム2012」は、JSSECの1年の活動概要や成果の報告を兼ねて、会員および一般向けに開催されたカンファレンスイベントだ。同イベントの午後のセッションを中心にパネルディスカッションなどの模様をレポートする。
「スマートフォンセキュリティシンポジウム2012」は、JSSECの1年の活動概要や成果の報告を兼ねて、会員および一般向けに開催されたカンファレンスイベントだ。シンポジウム前半の各セッションの模様をレポートしよう。
JSSECは、「スマートフォン情報流出アプリ事件の対応に関する意見書」を取りまとめ、同日付けで消費者庁消費者制度課個人情報保護推進室宛てに申し入れを行った。
JSSECは、「スマートフォン&タブレットの業務利用に関するセキュリティガイドライン」の補足資料として、「BYODの現状と特性」を公開した。
MM総研は13日、「法人ユーザーにおける携帯電話/スマートフォンの導入配布状況・ニーズに関する調査 (2012年度版)」の結果を公表した。