2025.12.05（金）
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サイバーリーズン合同会社と株式会社アウトソーシングテクノロジー（OSTech）は8月23日、共同で進めているセキュリティ人材育成プロジェクトの本格始動を発表した。
セキュリティが全社で共有する目標のひとつとして全員参加で取り組み、会社の価値を向上させ、そこで働く技術者の市場価値も上がり、顧客もエンドユーザーも笑顔になる。そんなサイクルが夢物語でもきれいごとでもなく、一部で既に始まっている。
株式会社ハイブリッドテクノロジーズは7月6日、システム開発から脆弱性評価、社内体制構築までを一体的に提供するパッケージ型のサイバーセキュリティサービスの本格提供の開始を発表した。
グローバルセキュリティエキスパート株式会社（GSX）は6月27日、株式会社インフォメーション・ディベロプメントの社員約200名が「EC-Council公式トレーニング」の認定サイバーセキュリティ技術者コースを受講すると発表した。
株式会社日本経済新聞社は5月18日、同社の「デジタル人材向け新卒研修」についてブログで紹介している。
一般社団法人Cyber Hiroshimaは5月14日、「サイバーセキュリティに関するコミュニティ活動」を2023年5月12日から本格稼働したと発表した。
求人において直面するもう 1 つの課題として、「サイバーセキュリティは、パーカーを着てコンピューター画面にコードを打ち込むことがすべての、高度な技術を要する仕事、という神話の払拭」を挙げる。
GSXは、医療業界のサイバーセキュリティ対策強化に向けてアクシスRHと協業を進めると発表した。
文部科学省は11月7日、デジタル人材育成推進協議会（第1回）の議事録を公開した。
ますます複雑化、進化し、国境を優に超えて襲ってくるサイバー脅威に対し、我々は官民や地域および国の枠を越えて連携を強化し、人材の育成含めて多角的な観点から施策を講ずる必要がある――。
「インシデントレスポンスやフォレンジック事業でも行っていない限り、むしろセキュリティサービスを提供している企業の方が一般企業よりも実被害経験が少ないのではないか」そんな説を披露するのは、グローバルセキュリティエキスパート株式会社の武藤耕也氏だ。
セキュリティベンダやSIerで働く技術者が、グローバル・プロフェッショナル・ファームで活躍するための条件を考える。
「この業界は、世界的に失業率ゼロ％である数少ない業界の1つです」と、ロバート・ハージャヴェック氏は語る。
GDPR（EU一般データ保護規則）の施行に伴い、ヨーロッパ中の企業と政府機関がサイバー関連の部署を増強するため、専門能力を持った人員の需要が供給を上回る。
九州を代表するセキュリティ勉強会「セキュ鉄」のリーダーであり、シーアイエーのCTOである服部祐一氏に、現在のセキュリティ業界についてお話をうかがった。聞き手は、デロイト トーマツ サイバーセキュリティ先端研究所の主任研究員 岩井博樹。
GSXとIPイノベーションズは、セキュリティエンジニアの養成事業拡大を目的にパートナー契約を締結したと発表した。
NICTは、実践的なサイバートレーニングを企画・推進する組織として「ナショナルサイバートレーニングセンター」を4月1日付けで設置したと発表した。
三井物産セキュアディレクション株式会社( MBSD )は、同社が今年初めて開催した、専門学校生対象のセキュリティコンテスト「MBSD Cybersecurity Challenges」の最終審査会と入賞チームの表彰式を12月13日、都内で行った。
![[レポート] デロイト、東大、オランダ大使館がコラボ、サイバーセキュリティ人材育成 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/21198.jpg)
東京大学情報学環とDT-ARLCSは、サイバーセキュリティ人材育成プログラム「デロイトトーマツ x 東京大学 SiSOC サイバーセキュリティトレーニング」を9月17日から9月19日の3日間、東京八重洲のSiSOC-TOKYOのオフィスにおいて開催した。
高麗大学校サイバー国防学科の教授を務め、セキュリティ国際会議「SECUINSIDE」の創設者でもあるシーンジュー・ガブリエル・キム氏は「韓国のサイバーセキュリティ人材資源への投資」と題し、韓国におけるサイバーセキュリティ人材育成の多面的な取り組みを紹介した。
医療セキュリティ分野では昨年と同様にインドのPhilips社から、Swaroop Yermalkar氏の講演があった。さすがに医療分野でセンシティブな内容のため、撮影、スライドともに非公開だ。しかしその内容から日本の医療も同様の課題を抱えていることが分かった。
