インタビュー
SBOM 機能の「有無だけ」で SBOM を選びそうになっているあなたに捧ぐ(Cloudbase株式会社 大峠 和基 氏)

Security Days は 2013 年から、Interop Tokyo などの運営実績を持つ株式会社ナノオプト・メディアが開催する講演セッション中心のセキュリティカンファレンスで、春秋の年 2 回開催されている。2025 年秋は東京 名古屋 大阪 福岡で開催。
●2025年 春 開催 Security Days Spring 2025
来場者数:東京 16,238 名、大阪 2,122 名、名古屋 1,535 名(各講演のべ数)
●2024年 秋 開催 Security Days Fall 2024
来場者数:東京 13,023 名、大阪 2,630 名、名古屋 1,149 名(各講演のべ数)
●2024年 春 開催 Security Days Spring 2024
来場者数:東京 11,784 名、大阪 1,595 名、名古屋 1,002 名(各講演のべ数)
業種:ユーザー企業 36 %、SI 14 %、通信・ISP・データセンター 9 %、ソフトウェア・アプリ開発 16%、IT関連サービス・製造業 13 %
職種:IT部門 33 %、営業・販売 21 %、経営・管理・企画 18 %、生産・技術・開発・品質管理 9 %、コンサルタント 7 % (東京)
役職:部長・次長 20 %、課長 19 %、係長・主任 16 %、一般社員・職員 37 %、経営者・社長・役員 8 % (東京)
実務にすぐ役立つ知見を提供する講演・展示内容。マネージメント層向けから、技術層向け内容まで幅広い。
無料登録のため、キーノートを中心に人気講演は開催 2 ~ 3 週間前に満席となるケースもあるが、後に増席されて「満席」サインが消える場合もあり、開催当日の欠席状況に応じて聴講は可能。また、開催終了後に、講演者が認めた場合、許可された範囲内に限るが、講演で使われた資料価値高いスライドの PDF がマイページから期間限定で無料ダウンロードできることはあまり知られていない(自分が受講した以外の資料も DL 可)。
2018年より「プロフェッショナル・セミナー&トレーニング」という名称で、 Black Hat USA Training 等の講師経験者を海外から招き、さまざまなオペレーティングシステムやネットワーキングデバイスに侵入するための、豊富なハッキングテクニックを学ぶことができるトレーニング「 Advanced Infrastructure Hacking 」などを開催している。
・Security Days Fall 2025
【大阪 開期/会場】10月10日(金) コングレコンベンションセンター(グランフロント大阪 北館 B2F)講演予定
【名古屋 開期/会場】10月16日(木) 17日(金) JPタワー名古屋 ホール&カンファレンス (KITTE 3F)講演予定
【東京 開期/会場】10月21日(火)~10月24日(金) JPタワーホール&カンファレンス(KITTE 4F)講演予定
【福岡 開期/会場】10月28日(火) ONE FUKUOKA CONFERENCE HALL (6F)講演予定
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多種多様なクラウドセキュリティ対策を大整理 ~ キヤノンITSサイバーセキュリティラボ講演
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基調講演「企業システムのクラウド活用を前提に構築する情報セキュリティ基盤」に登壇するフォーティネットジャパン 副社長 兼 マーケティング本部長 西澤伸樹氏に、クラウド・IoT時代に必要なセキュリティ対策や講演の見どころについて話を聞いた。
「ForeScout CounterACT」の特徴は、「可視化」「制御」「オーケストレーション」です。まず自社ネットワークに接続されたデバイスを、エージェントレスで検知して「可視化」し、自社のコンプライアンスに則したポリシーで自動的に「制御」します。
当社のビジネスの強みは、15年以上にわたるインフラビジネスで、3,000社以上のお客様、12,000台超のサーバー構築に携わってきており、その実績にもとづくセキュリティの知見、ノウハウを数多く有している点です。
デジタルワークスペースを実現するソリューション「VMware Workspace ONE」を提供するヴイエムウェア株式会社は、ユーザーの利便性とセキュリティの両立こそが、働き方改革成功の条件と考えている。
認証システムを導入する際には、規格やセキュリティ基準を意識する必要があります。金融であれば金融情報システムセンター(FISC)の安全対策基準に則って、データセンター、認証システムを構築する必要があります。
2016年4月にセキュリティ本部を立ち上げ、IIJがこれまで築いてきたセキュリティ事業のノウハウを集積し、膨大な情報から「迅速・正確」にリスクを検知/対処するためのIIJセキュリティオぺレ―ションセンターを今年3月に刷新します。
多くの企業、組織は「入口対策」におよそ70%投資しています。しかし、どんなに強固にしても侵入は避けられません。我々のソリューションは、侵入は避けられないことを前提として、攻撃を成立させない仕組みを提供しています。
現在のセキュリティ対策は、インシデント対応を強化するフェーズであり、その先はレジリエンスな(回復力のある)システムが注目されています。
この流れの中でCSIRT構築は重要かつ必要なことですが、日本は、検知や脆弱性スキャンの重要性を見直すべきだと思っています。
産業用システムは継続性が重要で、特に、ICSなどの制御系システムは安全性が欠かせません。なぜなら、重要インフラに関するプラントなどの制御を奪われると、クリティカルな被害につながるからです。
ネットワーク機器をソフトウェアで制御することで、ウィルスの2次感染および情報窃取を防ごうという「SDSN(Software-Defined Secure Network)」を提唱するのがジュニパーネットワークスだ。
――KELAは 「イスラエル版NSA」 8200部隊の精鋭によって起業された会社と聞いています。
おっしゃるとおりです。KELAは、イスラエルの各諜報機関が保有する情報収集と分析技術を一般のエンタープライズ企業向けに提供することを目的に設立されました。
小川 「『こんなウィルスが流行している』などの単一の事象をもとに、単発の対策を行えば十分という時代は終わりました。能動的に新たな脅威の兆候をつかんで、対策を『先手』で実行しようというのが脅威インテリジェンスの背景です。」
山田 「IPAのデータによれば、2016年第二四半期の標的型攻撃のうち、メールが感染経路になったものが約80%を占めています。メールが最大の感染経路なのです。その対策ポイントは2つあると思っています。」
西澤 「実は警察が把握している被害状況は、実際よりもずっと少ないという見方があります。それは、企業が攻撃されても通報したり被害届を出さずに、身代金を払ってしまっている現実があるからです。」
佐々木 「外資系企業のメールソリューションは、必ずしも日本のビジネススタイルに合っているとは限りません。クオリティアは、『仕様です』とサービスに合わせることを求めません。現場の痛みを解消できる機能を追加してきました。」
井上 「2015年、アメリカ連邦政府人事管理局(OPM)がサイバー攻撃を受け、2000万人以上の個人情報が流出した事件がありましたが、そのあとOPMはCylanceを採用しました。」
楢原 「ダメージコントロールとは、受けた攻撃や侵害を必要最小限にとどめるための措置を指す言葉で、軍事や医療、その他産業分野などで使われる言葉で、サイバー攻撃発生後の対処を考える際に、とても重要な概念です。」
「理解という点では、先進国の中でも日本だけ特徴的なことがあります。それは、セキュリティは情報システム部門のネットワーク担当がやることだという誤解です。(中略)ネットワーク屋のシスコだからこそ、この認識を変えていきたい。」
「マイクロセグメンテーションは、仮想デスクトップや仮想サーバ間でマルウェアの拡散時に発生するネットワーク通信を検知すると、自動でその通信を遮断しマルウェアを感染端末内に封じ込めることができます。」
「電子メールのセキュリティ対策が注目を受けています。自治体システム強靱化の要件にも挙げられており、基本対策として取り組んでいます。メール対策といえば、標的型攻撃メール訓練が思い浮かびますが、何度訓練しても感染をゼロにすることはできません。」
「特定の1社が狙われているのではなく、日本が狙われているという印象があります。調査・分析の過程で考えさせられることがありました。それは、攻撃者はまだ『情報を収集している段階』なのではないかということです。」