インタビュー
EDR やレジリエンス…「侵入前提」のセキュリティに足りないものとは？ アカマイだからこそ語れる“予防”という忘れられた視点
2026.03.25（水）
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Security Days は 2013 年から、Interop Tokyo などの運営実績を持つ株式会社ナノオプト・メディアが開催する講演セッション中心のセキュリティカンファレンスで、春秋の年 2 回開催されている。
・Security Days Spring 2026
【大阪 開期/会場】3月10日(火) コングレコンベンションセンター 講演予定
【福岡 開期/会場】3月12日(木) ONE FUKUOKA CONFERENCE HALL 講演予定
【名古屋 開期/会場】3月18日(水) 19日(木) JPタワー名古屋 ホール&カンファレンス 講演予定
【東京 開期/会場】3月24日(火)～27日(金) JPタワーホール＆カンファレンス 講演予定
●2025年 秋 開催 Security Days Fall 2025
来場者数：東京 16,710 名、大阪 5,035 名、名古屋 1,698 名、福岡 2,077 名（各講演のべ数）
●2025年 春 開催 Security Days Spring 2025
来場者数：東京 16,238 名、大阪 2,122 名、名古屋 1,535 名（各講演のべ数）
●2024年 秋 開催 Security Days Fall 2024
来場者数：東京 13,023 名、大阪 2,630 名、名古屋 1,149 名（各講演のべ数）
●2024年 春 開催 Security Days Spring 2024
来場者数：東京 11,784 名、大阪 1,595 名、名古屋 1,002 名（各講演のべ数）
業種：ユーザー企業 36 ％、SI 14 ％、通信･ISP･データセンター 9 ％、ソフトウェア･アプリ開発 16%、IT関連サービス･製造業 13 ％
職種：IT部門 33 ％、営業･販売 21 ％、経営･管理･企画 18 ％、生産･技術･開発･品質管理 9 ％、コンサルタント 7 ％ (東京)
役職：部長･次長 20 ％、課長 19 ％、係長･主任 16 ％、一般社員･職員 37 ％、経営者･社長･役員 8 ％ (東京)
実務にすぐ役立つ知見を提供する講演・展示内容。マネージメント層向けから、技術層向け内容まで幅広い。
無料登録のため、キーノートを中心に人気講演は開催 2 ～ 3 週間前に満席となるケースもあるが、後に増席されて「満席」サインが消える場合もあり、開催当日の欠席状況に応じて聴講は可能。また、開催終了後に、講演者が認めた場合、許可された範囲内に限るが、講演で使われた資料価値高いスライドの PDF がマイページから期間限定で無料ダウンロードできることはあまり知られていない（自分が受講した以外の資料も DL 可）。
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「ランサムウェア被害ゼロ」電算システムが語る ChromeOS のセキュリティ設計とコスト優位性
攻撃の高度化によって、従来の対策をすり抜ける手法が次々と登場した。この文脈で 2010 年代半ば頃から普及したのが、EDR だった。エンドポイントの挙動を監視記録し、侵害発生時に対応を行う。時を同じくして、レジリエンスという概念も積極的に提唱されるようになった。もちろんそれらは圧倒的かつ完全に正しい。しかし「侵入そのものを防ぐ『予防』の議論が手薄になってはいないだろうか」中西氏の講演はこんな問いを投げかける。
Cloudbase株式会社は3月2日、「Security Days Spring 2026」出展にあわせJR東京駅に駅広告を掲出すると発表した。
DX推進により急増するWebサイトやサービス。各事業部門が次々に立ち上げる“DX祭り”の裏で、IT・セキュリティ部門は脆弱性対応に追われ「てんやわんや」になっていませんか？本講演では、AIを活用したWeb資産の発見とリスク評価、優先順位付けの考え方など、ASMとトリアージによる効率的な脆弱性管理の実践手法を解説する。
内部不正と情報漏えいは同じ文脈で語られがちであり、他ならぬ記者自身もそうだったが、このインタビューで両者に明確な時系列の違いがあることがわかった（くわしくは本文に後述）。ひょっとするとこの認識の欠如こそが 10 年以上にわたって対策が進まなかった根本原因のひとつかもしれないとすら思った。
最新のセキュリティツールを導入していても、なぜランサムウェア被害はなくならないのか。本講演では、MITRE ATT&CKによる攻撃手法の分析とNIST CSFを活用した対策整理を軸に、「完璧に見えるセキュリティ」の落とし穴を解説。部分最適や運用不備など、企業が陥りがちな弱点を明らかにし、実践的なランサムウェア対策の進め方を提示する。
派手さはない。だが、きっと本誌読者はこういう製品に興味を持つと思う。「ネットワーク機器のリプレース」という名目で予算取りを行い、気づいたらゼロトラストを実装していたなどという現実的なアプローチは、情報システム部門にとって福音となりうるからだ。エージェントレスで既存のネットワーク構成を壊さずに導入できる点も、運用負荷を懸念する現場には刺さるだろう。
止めるのは“システム”ではない。“攻撃”だけだ。
50万件超の実例を学習したAIが、次に起こるインシデントを先読み。Broadcom ESGが語る、Symantec×Carbon Blackの統合で実現した“業務を止めない防御”とは何か。生成AI時代のDLP戦略まで一挙公開。
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25年前に設計されたActive Directoryはいまも攻撃の起点になっている。しかもAIエージェントの普及でIDのサイロ化はさらに拡大中だ。変更もプロキシも不要、“ゼロチェンジ”でMFAを適用し、認証の瞬間にブロックするという新発想とは何か。
