インタビュー
「気づけない脅威」にどう向き合うか ~ KISIA 後援、韓国 3 社が挑む合同セッションの見どころ

Security Days は 2013 年から、Interop Tokyo などの運営実績を持つ株式会社ナノオプト・メディアが開催する講演セッション中心のセキュリティカンファレンスで、春と秋の年 2 回開催されている。10 月開催の Security Days Fall 2026 は札幌・大阪・福岡・東京・名古屋の全国 5 会場。今回から東京開催は新たに TAKANAWA GATEWAY Convention Center(B2F,B1F)が会場となる。
Security Days の魅力のひとつは、セキュリティベンダーによる製品紹介だけでなく、官公庁、法執行機関、大学・研究機関、業界団体、そして実際に現場の最前線でセキュリティ対策に携わる専門家まで、幅広い立場のスピーカーの講演を一度に聞けることだ。Security Days Fall 2026 東京会場でも、警察庁 三宮隆秀氏による「サイバー空間をめぐる脅威情勢と警察の取組」、東京大学 江崎浩氏による「AI前提のデジタルインフラのサイバーセキュリティー」、OpenAI Japan 宇都宮聖子氏による「フロンティアAI時代のサイバーセキュリティ」、経済産業省 橋本勝国氏による「サイバー攻撃の現状と経済産業省のサイバーセキュリティ施策」など、多様な視点から現在のサイバーセキュリティを捉えるセッションが予定されている。
テーマも「標的型攻撃」「ランサムウェア」「クラウドセキュリティ」「ゼロトラスト」「認証・ID管理」「SOC」「インシデントレスポンス」「SBOM」「ソフトウェアサプライチェーン」「量子セキュリティ」といった従来からの重要領域に加え、「AI セキュリティ」「Agentic AI Security」「AI SOC」「AI Data Security」「Non-Human Identity」など、急速に関心が高まる新領域のテーマまで幅広い。いまその時のセキュリティを取り巻く課題を、横断的に俯瞰できるところも Security Days の特徴である。
さらに東京会場では、講演を聞くだけではなく、参加者自身が考え、手を動かすワークショップも組まれている。たとえば東洋大学 渡會航生氏による「セキュリティ業務へのAIエージェント活用 ~コーディングエージェントとつくる業務支援、実践から学ぶ活用と判断の勘所~」、日本セキュリティ監査協会 小室武晴氏による「やってみようセキュリティの自己評価 ~情報セキュリティ内部監査ワークショップ」、フィッシング対策協議会 林憲明氏による「ブランドを騙った詐欺被害を乗り越えるための教訓:机上演習(TTX)キットの実践と洞察」などが用意されている。
その他にも、株式会社エーアイセキュリティラボによる「誰でも簡単にプロさながらの脆弱性診断ができる、AeyeScanハンズオンセミナー」や、テクマトリックス株式会社による「AIエージェント時代のセキュア開発とガバナンス - AIを使いこなす開発者・セキュリティ人材の育て方 -」など、実際のツールやケースを用いて理解を深めるプログラムもある。セッションと展示、さらにこうした実践型プログラムを組み合わせて、自組織の課題に応じて一日の予定を組めることも、このカンファレンスならではの魅力といえる。
正直取材では少し「話が長いおじさん」と感じたのだが、不思議なことにそれは「とても聞かせる話 かつ面白い話」でもあった。それは、技術に対して中西氏が愛や情熱を持っているからだと感じた。
講演には、端末の管理やパッチファイル適用など、社内の IT 基盤をどうやって守るのかというテーマと、自社で次々と Web アプリを開発して公開していく時代に、これまでは製造業だけが考えていればよかった「製品の品質管理」を一般企業がどう考えていくのか/対処していくのかという二つのテーマが含まれています。
DXが叫ばれる世の中で、一部のユーザー企業と一部の SIer等との間には恐ろしい認識のズレが長らく存在していた。最終的なエンドユーザーこそたまったものではない。もはや「ズレ」や「すれ違い」などという言葉ではぬるすぎる。これは「ニッポン サイバー 無責任時代」である、そう本誌がここで命名しよう。
MDR というサービスの有効性は皆さん理解されてると思いますが、「高い」「大規模向け」という印象があると思います。カスペルスキーの「Kaspersky Managed Detection and Response」の特徴は、250 程度の中堅規模から使っていただける体系になっています。
「うちの会社を狙っている攻撃者は誰ですか?」と質問すると「〇〇です」と答が返ってきたり、「〇〇が悪用している脆弱性はどういったものですか?」「その脆弱性は当社の環境に残っていますか?」といったセキュリティ管理者の質問にすぐに回答を得られるようになります