2023.12.03（日）
REvilプラットフォームのテイクダウン、グループの解体は、FBIやユーロポール、ロシアFSB、さらに米露政府も異例の国際連携の成果だが、捜査プロセスを細かに調べると不明な部分もあり、課題も残している。
彼が考えたのは「体質改善」だ。セキュアでないコード断片をレポジトリから取り除けば、ソフトウェア全体の強化につながる。だが、どうやって？ 手作業ではとうてい不可能だ。
「トム・クルーズがわざわざ友情出演してくれるようなもの」と形容しても、サイバーセキュリティカンファレンスの常識的には決して大げさではないと思う。
賽の河原とシシュフォスの岩は、背景やメッセージが異なるものの、終わらない作業（戦い）という点は一致している。セキュリティ対策も「いたちごっこ」などと言われ続け、我々は日々終わりのない戦いに挑み続けている。
CODE BLUE実行委員会は10月18日、東京都赤坂で11月8日から9日に開催する日本発のサイバーセキュリティ国際会議「CODE BLUE 2023」の全てのプログラム内容を発表した。
2022 年開催の CODE BLUE にて Active Directory のリスクを数値化する講演が行われた。考案し発表したのは台湾の txOne Network の Mars Cheng 氏と Dexter Chen 氏。
CODE BLUE実行委員会は5月16日、11月8日から9日に「CODE BLUE 2023」をリアル開催すると発表した。今年度は対面形式に限定し、オンライン配信は行わない。
国家支援型のサイバー攻撃が軍事施設や国家中枢・社会インフラや大企業を狙うという認識は少々改める必要がある。中露をはじめ各国サイバー部隊の活動は、もっぱら世論操作や諜報活動にシフトしているからだ。
グローバルからリスペクトされるセキュリティ国際会議を毎年日本で開催する。こんな夢に取り憑かれた一人の女性が、スポンサー探しで会社を訪問すると、社長から「もしあなたに 10 年やる覚悟があるのなら応援する」という条件を刃物のように突きつけられた。
CODE BLUE実行委員会は9月14日、日本発のサイバーセキュリティ国際会議CODE BLUE 2022の全ての講演について発表した。
彼らの笑顔が物語るように、本当に一つの国だけで参加して得たよりも大きな爽快感を感じた。たぶん、共に課題を克服することで心が通じ合った、それが普段よりもより大きく感じたのだと思う。コミュニケーションの成功、それ自体に喜びがあるからなのだろう。
2020年代、各国の通信の秘密と法執行機関の捜査の関係はどうなっているのだろうか。CODE BLUE 2021 において台湾の研究チームがこの問題について講演を行った。
「ActiveDirectoryはなぜ狙われるのか？」この謎を解くべく、我々はアマゾンの奥地へと…向かうのはツイートテンプレートのひとつだが、業務システムの認証インフラとなっているActiveDirectoryは、攻撃対象としても定番である。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社が、今秋開催されるセキュリティカンファレンス「CODE BLUE 2022」のTop Sponsorに入った。
「サイバーフィジカル」「デジタルツイン」といった言葉を聞いたことがあるだろう。ユビキタスコンピューティングとIoTが進んだ現在、リアル空間のあらゆるポイントを観測しそれを数値化しているサイバー空間は相互に関連しあっている状況を示す言葉だ。
APT において実際の攻撃活動を支えるのは「横展開」（ラテラルムーブメント）と「検知のバイパス」機能だ。多くの APT アクターは、この 2 つを実現するため Windows の認証機能と Mimikatz というエクスプロイトツールを活用している。
台湾は中国との経済的つながりが深い。しかし、2016年民主派の蔡総統就任前後から中国の干渉や圧力にも晒されている。台湾の民間セキュリティ研究機関TEAM T5は、そのころから中国によるサイバー活動、とくに情報操作・世論操作について分析を続けている。
サイバーセキュリティや個人情報保護について、国境を超えた議論が必要なのはいうまでもない。その理由のひとつが、データ漏えいなどインシデント発生時の報告や対応について、被害企業が負っている義務や罰則規定が国によって異なることだ。
「ちょっとチャレンジしますね」そう言うと不意に数秒間の沈黙が訪れた。
機械学習では高性能プロセッサやGPUが大量に必要とされるので、クラウド上のプラットフォームを活用することが少なくない。しかし、AI・機械学習の性能とセキュリティは必ずしも一致しないことは知っておくべきだろう。
不正アクセスやウイルスによる悪意のある攻撃は犯罪である。しかし、セキュリティ研究者やプログラマは、マルウェア解析、脆弱性診断、侵入テスト、ただのプログラム開発が警察・検察によって違法とみなされるリスクを負っている。
