2026.11.11（水）
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究極まで属人性排除を徹底し、当の自分がいなくなってもよいところまで仕組みを作ることが仕事の終着点と木村は思っている。そこまでやり遂げたときはじめて、木村は自ら飛び込んだ修羅から抜け出し、約束の地に行けるのだ。
「難しいセキュリティは専門企業に“お任せ”」「何も知らないユーザー企業にセキュリティ企業が“教えてさしあげる”」こんな前提が変化しつつある。力をつけた担当者を擁する企業による「ユーザー企業セキュリティ独立宣言」が行われつつある。
こんまりメソッドは5つのステップで考えるそうだ。後半は、前半と重複する話も含まれるけど、順を追っていこう。最後には、ラスボスが待っている。
こんまりメソッドの片付けの手法でセキュリティ対策を片付けて、セキュリティでときめくことはできないか、考えてみたよ。
DX 時代、データの重要性は高まり、業務システムはデジタル改革推進の役割を求められる。業務にマッチしたシステムを構築する必要性から、開発と運用がダイナミックに連携し、改善を繰り返す DevOps などの開発手法が浸透しつつある。
昨今、代表的画面だけ診断をやればいい時代ではなくなっている。ほとんどの画面を各企業が診断する傾向が強まっており、 SHIFT SECURITY が提供する「すべてにおいて必ず80点」というニーズが高まっていると濱本は考えている。
工藤伸治のセキュリティ事件簿 シーズン８「レピュテーション攻撃の罠」は、Scan PREMIUM 会員向けに前編後編の２回に分け来週・さ来週先行一挙配信され、その後８月の夏休み明け以降一般読者向けに順次公開されます。どうぞご期待下さい。
大賞受賞での講評から、今年も開催されるサイバーセキュリティ小説コンテストの対策を考えてみました。
清水氏がこれまでに TLPT チームの一員として参加し経験した TLPT の具体的実施手順について話を聞いた。
「どうすれば落ちる」が分かっても「どうすれば受かる」が分からない。プロットに行き詰まったとき、天啓を与えてくれたのは伝説のバウンティハンターの存在でした――。
本年5月、時代は令和に変わった。平成の30年は多く、「失われた30年」と振りかえられることが多い。佐々木氏は「一言でいえば、日本の大切な知的財産や個人情報などの機密情報が流出した30年だった」と看破する。それが国際競争力を失わせることにつながったのだと。
コンテストによって審査基準は異なるものの、落ちた作品、受賞した作品がどういったものか、両方の面からお伝えできるのではないかと思います。
これまでのお話で分かると思うけど、CSIRT体制構築は成熟期に向かう過渡期にあり、評価や話題性でみると終焉に向かいつつある。低コストで維持しやすい組織を目指した方がいい。
既に、CSIRT体制構築ブームに乗って、日本シーサート協議会に登録、あわよくばIT系のニュースで事例紹介されたい、なんてCSIRTゴールは飽きられ始めている。新鮮味が薄くなったんだ。ITに疎い経営者も少なくなった。
要は、急ぎだろうが差し迫っていようが、時期や企業規模あるいは業態によってはどこも引き受けてくれないのだ。感染がパンデミック状態にあったり、業務が止まっているにもかかわらず、セキュリティベンダーに相談しても、手一杯で対応してもらえないことも多々あるという。
仮想専用回線によってクラウド事業者は、クラウド自体と、そして気になる通信路のセキュリティもスマートに保護されているとうたっています。しかし本当にクラウド利用時のセキュリティは、これで担保できるのでしょうか。
日本の IT はやはり「気は心」なのでしょうか。まるでユーザーも提供企業も「体はクラウド 心はオンプレ」状態。なんともめんどくさいこの現実ですが、通らなければならない道と日商エレクトロニクスは考えています。
歳を取ると、相対的に時の流れが早くなる。光陰矢の如しとはよく言ったもので、前回寄稿してからまさか1年以上が経過してしまうとは思ってもみなかった。
２０１８年１０月某日、渋谷駅を出発した地下鉄の車内に、ひとりの中年男性の姿があった。チノパンに白シャツ、グレーのジャケットを羽織った地味な身なりだった。
はじめに
あらゆる専門家がIT業界の未来を予測し、的中させようと躍起になっていました。今度は私に順番が回ってきました。そこで思いつくままにたわごとを書き連ねてみようと思います。
連載二回目の今回は、三井物産セキュアディレクション株式会社 (MBSD) の、業界トップクラスのセキュリティ診断チームメンバー3名に、セキュリティ診断部門の新人エンジニアに向けた３冊を推薦してもらいました。
選定基準と言っても、個人的にインパクトがあって、突っ込みを入れておかねばならんと思った奴を挙げていきます。特に、言葉から受ける印象に対して注意が必要な奴は、そこんとこ厳しくいかせてもらいます！
実は、筆者の10年以上の長いペネトレーションテスターキャリアにおいて、これが初めての負け試合だった。そして、まだこの時点ではさらに半年後にまさか2つ目が待っていようとは筆者自身知る由もなかったのである。
実はセキュリティでもアセンブラはすごく大事です。セキュリティエンジニアが、機械語で書かれたマルウェアをちゃんと解析しようと思ったら、アセンブラを読める必要があります。
大阪大学CSIRTの柏崎礼生氏（大阪大学情報推進本部）が、Security Days Fall 2018において、自身や同大のインシデント事例をもとにCSIRTに重要なものはなにかを問うセッションを行った。
“衛る” セキュリティ競技 Hardening Project の第 12 回目競技会「 Hardening II Collective 」が、2018 年 7 月 6 と 7 日に沖縄県宮古島市 JTAドームにて開催され、競技参加者たちと運営スタッフやスポンサーなどを合わせて 100 名以上が集った。
昔のことを調べたり考えたりして、新たな道理や知識を見い出し自分のものとすること、これが温故知新だ。今回のテーマだ。知らないことを知るんじゃない、知っていることから考えるんだ。
過去事例あり。新しい話じゃない。しかも、もっと昔は被害のスケールが大きかった。
>>（4）帰還
>>（3）ボクらは馬鹿正直過ぎた
>>（2）Microsoft：これは理論上の脆弱性にすぎない
>>（1）発端
今から20年前、ボストンを拠点としたハッカー集団 L0pht がインターネットはどうしようもなく安全性を欠いているとアメリカ上院で証言し、話題となった。
MSF日本は、貴重な寄付を寄せてくれた支援者の個人情報の保護をトッププライオリティに置く。
上り調子の時に罠がある。このペースで延々と注目され続けることは、まず無い。
図1はロシアが展開しているハイブリッド戦争のおおまかな流れである。
今回は少し前の話をします。
2017年11月23日から25日までの3日間、兵庫県淡路島で「衛る」力のサイバーセキュリティ総合競技Hardening Projectの第11回目『Hardening 2017 Fes』が開催された。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は1月31日、「暗号に関する国内外ガイドライン実態に関する調査報告書」を公開しました。
「仮想通貨」は、“デジタル時代の通貨”として、ここ数年注目されている存在ですが、今年に入って大きな転換点を迎えました。代表的な仮想通貨の1つである「NEM」の巨額盗難事件が発生したためです。
「本当に大丈夫なのか？」という上司からの質問は、心配している場合と、自分の責任を部下にリスクヘッジしているのの、両方のケースがある。セキュリティニュースの歩き方とは、そんな板挟みの避け方でもある。
エフセキュアのヘルシンキ本社で、年に一度開催されるプレスを対象としたイベント「LIVE SECURITY PRESS TOUR」に参加しました。その模様をレポートします。
各脆弱性は、「Meltdown」がインテルのCPUのみ、「Spectre」がインテル、AMD、ARMのCPUに存在しますが、理論上、近代的なCPUに広範に存在すると考えられます。
今年のキャッチフレーズは「＃サイバーセキュリティは全員参加！」。恒例のタイアップは、TVアニメ「BEATLESS ビートレス」と行っています。
本稿ではTrend Micro CTFの過去3回の成果をふり返りながら、企画責任者へのインタビューを通じ成功要因を分析、企業や団体、各種コミュニティがCTFイベントを成功させるヒントを探ります。
マカフィーのラージ・サマニ氏と、JC3の間仁田裕美氏が国際的なサイバーセキュリティの課題や可能性について対談を行った。
2018年は、こうした動きを受け、「ランサムウェアの危険の再認識」「教育機関のセキュリティ強化」「個人情報に対する意識向上」が進むと考えられます。
セキュリティ診断事業のこうした特徴や課題は、熟練職人が支えていた時代の金型製造やソフトウェアテストの業界とよく似ている。
そうした背景からか、大学への不正アクセスとこれに伴う情報流出が、国内でも徐々に増加を見せています。
企業におけるサイバーセキュリティ対策は、近年は「ITやセキュリティに対する投資額」「その配分」「組織構成」「非常時の対処手順や権限」「事後の対策構築・外部発表」「各種法令への対応」など、経営層による判断や対処が不可分になっています。
「社員の定年後のことまで面倒見切れるほど豊かな時代じゃないことはわかってる。ただ、こういう犯罪はまた起こるし、それが自然だってことは覚えておいた方がいい」
マイクロソフトの統合アプリケーション「Microsoft Office」に、新たな脆弱性「CVE-2017-11882」が存在することが、11月15日に公表されました。これを受け、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）も注意を呼びかけています。
だが、動機がわからなかった。それだけが問題だった。社長と会ってそれがわかった。あんたはずっと以前から社長の隠し口座の金を狙っていたが、チャンスがなかった。ないなら無理矢理作ろうってことで今回の事件を思いついた。
航空業界、防衛業界、製造業界から情報を盗み出すことを狙ったマルウェア「FormBook」が、電子メールにより大量に出回っていることが判明しました。米セキュリティ企業のFire Eyeが、10月5日に公式ブログにて公表しました。
「なにを言ってるんです？ サムズブロスの社員が周りにいて、監視カメラにも映ってたはずじゃないですか」
オイラは批判だけするつもりはないよ。組織のために、ダメンズ達がいても監査が組織のために結果を出せるようにしないといけない。
一般財団法人日本サイバー犯罪対策センターでは、こうしたマルウェアについて、情報を集約して公開しており、代表的なマルウェアとして「DreamBot」「KRBANKER」「Gozi」「URLZone」「Rovnix」といったマルウェアの名前があがっています。
日本政府は来年2018年度の予算編成を進めています。これについて、内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は9月20日、政府のサイバーセキュリティに関する予算（2018年度予算概算要求）を取りまとめたPDFファイルを公開しました。
問題は解けないように見えるが、オレはなんとなく足りないピースが見えてきていた。それがはっきりすれば犯人を特定できる。
奈良県警は9月、フリーマーケットアプリ「メルカリ」に、コンピュータウイルスを出品していたとして、中学2年生（13歳）を児童相談所に通告しました。この中学生から情報を購入していた14～19歳の少年4人も、あわせて書類送検されています。
表紙と目次だけ見て答えた社長に、オレは、犯行可能人物のページを見るように促した。
「うーん、ざっくばらんで話のわかる人ですけど、慎重っていうか変なところにケチっていうか、よくわからないけど、いい人です」
