2026.04.15（水）
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以下のセキュリティホール情報は、日刊メールマガジン「Scan Daily Express」の見出しのみを抜粋したものです。
「Scan Daily Express」では、全文とセキュリティホールの詳細へのリンクURLをご覧いただけます。
日本電気株式会社（NEC）は6月16日、高可用性クラスタソフトウェア「CLUSTERPRO」の中核となる「CLUSTERPRO X 2.1シリーズ」の販売を開始したと発表した。価格は600,000円（税別）から。本シリーズは、複雑化する企業内システムを統合的に管理すると同時に、障害を自動
今年の夏もラスベガスでセキュリティ会議 DefConが開催される。同会議ではハッキングコンテスト CTF（Capture the Flag）の本選も行われ、世界中から集まった参加者がハッキング技術を競う。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は6月17日、経済産業省および日本商工会議所と共催で、2009年度IPA情報セキュリティセミナーを開催すると発表した。全国の商工会議所をはじめとする各種団体の協力により、中小企業等の今まで情報セキュリティにあまり関心のなか
6月17日、2件のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「Arfaoui Firas」および「linuXploit_crew」と名乗るグループと思われる。なお、これらサイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月18日正午現在のもの。
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財団法人日本情報処理開発協会（JIPDEC）プライバシーマーク事務局は6月18日、プライバシーマークを不正に利用（表示）しているサイトを公表した。今回、公表された不正利用サイトは以下の2件。
米McAfee社は6月8日（米国時間）、Webやメールのセキュリティ対策、情報漏えい防止（DLP）機能を統合した総合セキュリティソリューション「McAfee Total Protection for Internet Gateways（マカフィー トータル プロテクション フォー ゲートウェイズ）」を発表した。
株式会社エム・ピー・テクノロジーズは6月11日、韓国テルテン社のWebコンテンツ保護ソリューション「WebShell」の提供を開始した。
トレンドマイクロ株式会社は6月16日、報道関係者向けに「不況下における情報漏えいリスクマネジメントセミナー」を開催した。
NTTデータ・セキュリティ株式会社は6月12日、phpMyAdminで確認された脆弱性に関する検証レポートを公開した。これは、phpMyAdminのsetup.phpファイルに存在する脆弱性により、リモートからWebサービスの実行権限で任意のコマンドが実行可能になるというもの。この脆弱
エフセキュア株式会社は6月11日、文部科学省より発表された「学校ICT環境整備事業」への取り組みに対応し、教育機関向けに販売しているウイルス対策ソフト「エフセキュア小中高パック」シリーズを、同日より10％OFFのディスカウント価格にて販売すると発表した。ICT機
米McAfee社は6月8日（米国時間）、物理及び仮想ネットワーク両方の環境でネットワークセキュリティを強化し、コンプライアンスと運用コストを削減可能な、次世代機能を搭載した最新版の企業向けファイアウォール製品「McAfee Firewall Enterprise」（旧称:Sidewinder）
トレンドマイクロ株式会社は6月11日、子ども達に安全で楽しいインターネットの使い方を学んでもらうことを目的とした夏休み自由研究体験教室「セキュリティ＆エコ実験」を8月5日に開催すると発表した。対象は小学校4〜6年生の親子20組。
エフセキュア株式会社は6月16日、三洋電機株式会社が5月14日に新発売した電子薬歴一体型保険調剤薬局システムに同社のセキュリティ対策製品が標準搭載されたと発表した。同システムは、レセプトコンピュータ「Pharnes」シリーズと、薬歴管理システム「DrugstarCereb」
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フィッシング対策協議会は6月16日、Yahoo! JAPANを騙るフィッシングメールが確認されたとして注意喚起を発表した。これは、「Yahoo! Auctionsよりご案内です」として、偽サイトに誘導しようとするフィッシングメールが出回っているというもの。フィッシングメールは、
6月12日および13日、3件のWebサイト改竄が確認されている。改竄を行ったのは、「Goguryeo & ZeYsUs」「Cyberabrek」「NaSaH」と名乗るグループと思われる。なお、これらサイトは現時点で復旧されていない。復旧情報は6月15日正午現在のもの。
●昨年にも医療関係のランサムウェア事件
今回から不況時のセキュリティ対策について、3つのテーマに分けて考察します。今回は1つ目のテーマとして、前回に引き続き不況時のセキュリティ予算の現状を調査して報告します。
社団法人日本クレジット産業協会（JCCIA）は6月15日、同協会の職員と称して消費者宅へ電話をかけ、「新幹線の回数券をカード決済したか？ 個人情報が流出しているので、身に覚えのないカード決済を取り消すためには書類を提出してもらう必要がある。」と言い、カード
