2020.08.11（火）
ロボットおよび人工知能に関する業務を行う株式会社アールティは6月11日、同社Webサイトの閲覧者が別サイトへ転送される状態であったことが判明したと発表した。
一般社団法人経団連事業サービスは5月28日、同法人のWebサイトに不正アクセスがあり情報が漏えいした可能性が判明したと発表した。
高知県言語聴覚士会は5月20日、同会のWebサイトの閲覧不具合について発表した。
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントは4月7日、外部から改ざんの痕跡が確認されたため停止していた同社のオフィシャルサイトの公開を再開したと発表した。
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメントは4月1日午後6時頃に、同社のオフィシャルサイトに外部から改ざんの痕跡が確認されたと公式Twitterで発表した。
国立大学法人鹿児島大学は3月13日、同学の教育学部Webサイトの改ざんが判明したと発表した。
株式会社日本証券新聞社は3月2日、同社が運営する「日本証券新聞Digital」への不正記事の掲載について発表した。
株式会社フュービックは3月11日、ストレッチ専門店「Dr.ストレッチ」のフランチャイズ加盟店である株式会社つながりが管理する求人サイトの一部内容に不適切な表現が掲載された経緯について発表した。
国立感染症研究所は3月4日、不正アクセスによる同研究所ドメインから掲示板への不正な書き込みが判明したと発表した。
ホームセンターを運営する株式会社ケーヨーは2月18日、同社のWebサイトが不正アクセスにより改ざんされたことが判明したと発表した。
妙高高原ビジターセンターは1月22日、同センターWebサイトへのアクセス時にクレジットカード情報の入力を求める詐欺サイトに誘導される事例が判明したと発表した。
デジタルアーツは、改ざんサイト検知・ブロック実績（2019年分）を公開した。
盛岡八幡宮は1月、同神社のWebサイトに対し不正アクセスによる改ざんが発生したと発表した。
一般財団法人日本地図センターは12月13日、同センターのWebサーバが不正アクセスを受けたため12月11日午後3時40分にサーバをシャットダウンしたと発表した。
秋田県のモデル事務所「StellA」を運営する株式会社LAD agencyは12月16日、同社のWebサイトが第三者からの不正アクセスにより改ざんされたことが判明したと発表した。
株式会社シブヤテレビジョンは10月3日、同社が運営するライブハウスのWebサイト「O-Group」が改ざんされたことが判明したと発表した。
株式会社ハリスは9月19日、同社が運営する和装ウェディング衣装レンタルサイト「Orifuri」のPC用サイトにフィッシング詐欺サイトへ誘導される改ざんが判明したと発表した。
西日本旅客鉄道株式会社は9月3日、同社が運営する「パンダくろしお運行スケジュール」Webサイトで改ざんが確認されたため同サイトの公開を停止したと発表した。
エックスサーバーは、同社の法人向けレンタルサーバ「エックスサーバービジネス」において「Web改ざん検知設定」機能の提供を開始したと発表した。
大学共同利用機構法人 人間文化研究機構 国際日本文化研究センターは7月31日、「国際日本研究」コンソーシアムのWebサイト改ざんについての最終報告を発表した。
福島県郡山市は8月1日、郡山市防災情報伝達システム内にある「郡山防災ウェブサイト」に不正アクセスがあり同サイト上に書き込みが行われたことが判明したと発表した。
