出光クレジット株式会社は8月4日、同社会員サイト「ウェブステーション」の入力情報が漏えいした可能性について発表した。
株式会社共立は6月2日、同社が管理するホールの一部Webサイトへの不正アクセスによる一部ページの改ざんについて発表した。
一般社団法人ジャパン・ガーデナーズ・ネットワークは3月25日、同会が運営する園芸情報サイト「Gadenet」への不正アクセスについて発表した。
日本サイバー犯罪対策センター(JC3)は3月22日、警察や株式会社ラック、トレンドマイクロ株式会社その他の会員企業と連携し、ECサイトを改ざんして不正スクリプトを読み込ませることで不正にクレジットカード情報等を窃取する手口を確認したと発表した。
国立大学法人琉球大学は2月28日、琉球大学移転事業Webサイトの改ざんについて発表した。
上智大学は2月24日、学内Webサイトのサーバ停止について発表した。
東証1部上場企業の応用地質株式会社は1月28日、同社グループ会社の株式会社ケー・シー・エス(KCS)のWebサイトへの不正アクセスによる改ざんについて発表した。
龍谷大学は1月20日、2021年7月7日に公表したWebサイトの一部改ざんについて、対応の実施結果を発表した。
山口県は1月19日、2021年11月30日に公表した山口県動物愛護センターホームページへの不正アクセスについて、調査と対策が終了し再開した旨を発表した。
公益社団法人江東区健康スポーツ公社は1月13日、過去に公開していたWebサイトへの不正アクセスによる改ざんについて発表した。
仙台・宮城ミュージアムアライアンス(SMMA)事務局は12月22日、SMMAが運営する仙台・宮城のミュージアム情報サイト「見験楽学」への不正アクセスによる改ざんについて発表した。
東北工業大学は12月22日、学科紹介Webサイトの改ざんについて発表した。
東洋インキSCホールディングス株式会社は12月23日、同社オウンドメディア「TOYO INK 1050+」( https://www.toyoink1050plus.com )が外部からの不正アクセスによるサイトの一部改ざんについて発表した。
砺波信用金庫は12月18日、第三者からの不正アクセスによる同金庫のWebサイト改ざんについて発表した。
東京都公立大学法人は12月16日、東京都立大学都市環境学部都市政策科学科Webサイトへの不正アクセスについて発表した。
山口県は11月30日、同県の動物愛護センターホームページへの不正アクセスについて発表した。
国立大学法人愛媛大学は12月2日、同学の研究成果公表Webサイト(研究成果ストックサイト)に第三者からの不正アクセスによる改ざんについて発表した。 これは11月15日に、同学サーバの改ざん被害を発見したため当該サーバを停止したというもの。
学術情報提供サービスを行う株式会社サンメディアは11月10日、同社Webサイトへの不正アクセスについて発表した。
株式会社ラネクシーは9月7日、同社が運営するPrizmDocのプロダクトサイトの第三者からの一部改ざんが判明したと発表した。
株式会社相鉄ビルマネジメントは7月30日、同社が運営する商業施設「ジョイナス」のWebサイトの改ざんについて発表した。
東証1部上場企業の日本信号株式会社の100%子会社の札幌日信電子株式会社は7月12日、第三者からの不正アクセスによる同社Webサイトの改ざんと復旧について発表した。
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