公益財団法人日本体操協会は6月17日、同会ホームページでのシステム障害について発表した。
リョーサン菱洋ホールディングス株式会社は5月30日、同社ホームページでのRSSによる不審情報の配信について発表した。
東証プライム上場企業の株式会社アイ・エス・ビーは5月2日、不正アクセスによる同社ホームページの改ざんについて発表した。
秋田県秋田市は4月25日、秋田市旧松倉家住宅公式サイトへの不正アクセスによる個人情報の流出の可能性について発表した。
愛知県は4月17日、「あいちロボット産業クラスター推進協議会」ウェブサイトへの不正アクセスについて発表した。
公立大学法人札幌市立大学は3月25日、同学教員が管理するウェブサイトの改ざんについて発表した。
大分みらい信用金庫は2月17日、同金庫のウェブサイトへの第三者からの不正な書き込みについて発表した。
一般社団法人岐阜県民間保育園・認定こども園連盟は2月13日、ホームページ改ざんと不審メールについて発表した。
有限会社丸一超硬は2月13日、同社ウェブサイトの改ざんについて発表した。
カシオ計算機株式会社は2月6日、同社の英国グループ会社 Casio Electronics の通販サイトへの改ざんについて発表した。
エイチ・エス損害保険株式会社は2月5日、お知らせ機能への不正アクセスについて発表した。
学校法人扇城学園 東九州龍谷高等学校は1月20日、同校ホームページの改ざんについて発表した。
ホリーズ・カフェを運営する株式会社ホリーズは10月22日、サイバー攻撃による同社ホームページの改ざんについて発表した。
国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学は9月27日、「東海国立大学機構 100人論文」Web サイト( https://www.100nin.aip.nagoya-u.ac.jp/:現在遮断中)の改ざんについて発表した。
一般社団法人徳島県サッカー協会は9月1日、同協会への不正アクセスについて発表した。
宮崎県は8月1日、宮崎県企業振興課が管理する県外ICT人材マッチング支援サイト「ひなターンみやざき」の改ざんについて発表した。
地方独立行政法人秋田県立療育機構秋田県立医療療育センターは7月2日、同センターウェブサイトの改ざんについて発表した。
医療法人平成博愛会印西総合病院は6月24日、ウェブサイトの改ざんについて発表した。
アクセサリーを扱う株式会社銀時は6月15日、「銀時webサイト」への不正アクセスについて発表した。
株式会社アークライトは5月16日、同社が運営する「ゲームマーケットサイト」への不正アクセスについて発表した。
株式会社日刊工業新聞社は4月2日、2月9日に公表した求職情報ウェブサイト「ホワイトメーカーズ」における個人情報流出の可能性について、調査結果を発表した。