2025.02.28（金）
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ホームセンターを運営する株式会社ケーヨーは2月18日、同社のWebサイトが不正アクセスにより改ざんされたことが判明したと発表した。
妙高高原ビジターセンターは1月22日、同センターWebサイトへのアクセス時にクレジットカード情報の入力を求める詐欺サイトに誘導される事例が判明したと発表した。
デジタルアーツは、改ざんサイト検知・ブロック実績（2019年分）を公開した。
盛岡八幡宮は1月、同神社のWebサイトに対し不正アクセスによる改ざんが発生したと発表した。
一般財団法人日本地図センターは12月13日、同センターのWebサーバが不正アクセスを受けたため12月11日午後3時40分にサーバをシャットダウンしたと発表した。
秋田県のモデル事務所「StellA」を運営する株式会社LAD agencyは12月16日、同社のWebサイトが第三者からの不正アクセスにより改ざんされたことが判明したと発表した。
株式会社シブヤテレビジョンは10月3日、同社が運営するライブハウスのWebサイト「O-Group」が改ざんされたことが判明したと発表した。
株式会社ハリスは9月19日、同社が運営する和装ウェディング衣装レンタルサイト「Orifuri」のPC用サイトにフィッシング詐欺サイトへ誘導される改ざんが判明したと発表した。
西日本旅客鉄道株式会社は9月3日、同社が運営する「パンダくろしお運行スケジュール」Webサイトで改ざんが確認されたため同サイトの公開を停止したと発表した。
エックスサーバーは、同社の法人向けレンタルサーバ「エックスサーバービジネス」において「Web改ざん検知設定」機能の提供を開始したと発表した。
大学共同利用機構法人 人間文化研究機構 国際日本文化研究センターは7月31日、「国際日本研究」コンソーシアムのWebサイト改ざんについての最終報告を発表した。
福島県郡山市は8月1日、郡山市防災情報伝達システム内にある「郡山防災ウェブサイト」に不正アクセスがあり同サイト上に書き込みが行われたことが判明したと発表した。
北海道大学東京同窓会は7月18日、同会の会員サイトにて第三者からの不正アクセスによりサイトの一部が改ざんされた事が判明したと発表した。
パーティションやドア商品を扱うコマニー株式会社は7月12日、同社が運営する「やさしいドアWEBサイト」（ https://yasashiidoor.comany.co.jp/ ）が第三者からの不正アクセスを受け一部サイトが改ざんされたことが判明したと発表した。
株式会社ジュニアーは6月10日、同社が運営していた婦人服・雑貨等の販売サイト「ジュニアーオンラインショップ（旧サイト）」にて第三者からの不正アクセスを受け顧客のクレジットカード情報が流出した可能性が判明したと発表した。
株式会社平成建設は6月1日、同社が運営するnetsugi cafeについての情報を掲載している「netsugi」Webサイトにて第三者からの不正アクセスによりサイトの一部が改ざんされていたことが判明したと発表した。
山口県厚生農業協同組合連合会 周東総合病院は5月17日、同院Webサイトにて第三者からの不正アクセスによる改ざんが判明したと発表した。
東京都教育委員会は5月13日、東京都公立学校教員採用案内（東京都教員免許案内を含む）ホームページが外部からの不正アクセスによる改ざんを受けたため公開を一時停止したと発表した。
株式会社プレゼントキャストは4月29日、同社が提供する民放テレビ局が連携した「TVer」のアプリ及びWebサイトに対して外部からの不正アクセスがあったと公式twitterで発表した。
建築設備専用の3次元CADソフトの開発や販売を行う株式会社NYKシステムズは4月12日、同社Webサーバーに不正アクセスがありWebサイトの内容の一部を改ざんされたことが判明したと発表した。
岐阜県各務原市は4月5日、同市市長が実行委員長を務める河川環境楽園夏フェス実行委員会が運営するWebサイトが第三者からの不正アクセスにより改ざんされたことが判明したと発表した。
