2026.06.04（木）
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ここ数か月、急速に国内でも危険度が高まっている「ランサムウェア」（身代金型ウイルス）だが、Flashの脆弱性を悪用した攻撃で、ランサムウェアに誘導する事例がいよいよ発生していることが明らかとなった。
トレンドマイクロは、ランサムウェアの概要と対策を解説する法人向け無料セミナー「徹底解説－ランサムウェア緊急対策セミナー」を全国8都市にて開催する。また、ランサムウェアの解説書「すぐ役立つ！法人組織で行うべき『ランサムウェア』対策」を公開した。
去年より、日本国内でも問題となってきた「ランサムウェア」（身代金脅迫型ウイルス）。実際に被害者が出ているだけでなく、その対象も、個人から組織に、PCからモバイル端末にと、拡大の一途をたどっている。
新端末「iPhone SE」が販売開始となり、盛り上がっているが、iPhone、iPadなどの「iOS端末」は、ウイルスなどに攻撃されない・されにくいという“安全神話”が、長年流布してきた。しかし近年は、大きく揺らぎ始めている。
トレンドマイクロは、2016年の法人向け事業戦略を発表した。
トレンドマイクロは、SDN連携セキュリティ対策製品「Trend Micro Policy Manager（TMPM）」を3月25日より国内で発売開始すると発表した。
パソコンの中のデータを勝手に暗号化し、「元に戻したいなら身代金を払え」と要求するウイルス「ランサムウェア」。ここ数年国内でも何度か話題となっていたが、ついにスマホでも初確認された。
トレンドマイクロは、「Trend Micro Cloud App Security」が、Box、Dropbox、およびGoogleドライブに対応すると発表した。
楽天銀行は、トレンドマイクロと提携し、同行の顧客を対象にインターネット銀行で初となる「バンキングマルウェアサポート窓口」の提供を開始したと発表した。
トレンドマイクロは、米Hewlett-Packard Enterprise社とTippingPointの買収を完了したと発表した。
既報のとおり、OS Xを狙う完全なランサムウェア「KeRanger」が6日に発見された。OS Xにおいて、初めて完全に機能するランサムウェアとのことで、すでに大きな注目を集めている。トレンドマイクロは8日、公式ブログで「KeRanger」の分析結果などを発表した。
トレンドマイクロが2月末に公開したレポート「2015年間セキュリティラウンドアップ：『情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に』」。それによると、Android不正アプリが1,000万個を突破したという。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2015年年間セキュリティラウンドアップ：情報と金銭を狙ったサイバー犯罪の矛先が法人に」を公開した。
トレンドマイクロは、サイバーセキュリティ月間が2月1日から始まることを受け、企業に対してメール添付のマクロ型不正プログラムの脅威が急増していると注意喚起している。
トレンドマイクロは、KDDIが提供する「auスマートパス」において、トレンドマイクロのパスワード管理アプリ「パスワードマネージャー for au」を提供開始した。
サイオスと米国サイオスは、機械学習技術を導入したIT運用分析ソフトウェア「SIOS iQ」が、VMWare環境の分析用としてトレンドマイクロに採用されたと発表した。
トレンドマイクロは、「個人に関する情報のセキュリティ意識調査」の結果を発表した。
![[レポート] インシデントレスポンスの初動から終息までのフロー 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/18581.jpg)
Q 1．外部機関から連絡があり、自組織から不審な通信がでていると指摘された場合最初に何をすべきか？ ／ Q 2．インシデントレスポンスは何のために実施するのか？ ／ Q 3．終息宣言・安全宣言はどのタイミング出すのか？
トレンドマイクロは11日、ランサムウェア「CrypTesla」（通称「vvvウイルス」）について、国内での攻撃が急増している現状を公表した。スパムメールにより「CrypTesla」を拡散させようとする動きが、活発化しているという。
トレンドマイクロは、2016年の国内外における脅威動向を予測したレポート「2016年セキュリティ脅威予測」を公開した。
![[レポート] Software Defined 時代における新しいセキュリティのあり方～Trend Micro DIRECTION 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/18556.jpg)
SDN が普及した企業ネットワークにおけるセキュリティ対策は、今後どう変化していくのか。トレンドマイクロ株式会社が 11 月 20 日に都内で開催したカンファレンス DIRECTION 2015 において、同社がその回答と考える概念が発表された。
