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2017.11.20(月)

数字でわかるサイバーセキュリティに関するニュースまとめ一覧

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 低年齢層のネット利用 8 割超え、サイバー犯罪カジュアル化も 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 低年齢層のネット利用 8 割超え、サイバー犯罪カジュアル化も

青少年もサイバー犯罪の危機にさらされるようになりました。具体的には、個人情報の流出や不正アプリによるウイルス感染、ソーシャルアカウントの乗っ取りといった事例が発生しています。

[数字でわかるサイバーセキュリティ]情報漏洩が企業の大きな懸案事項に、約1万5千人分の個人情報を従業員が持ち出し 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ]情報漏洩が企業の大きな懸案事項に、約1万5千人分の個人情報を従業員が持ち出し

人材派遣業を展開するスタッフサービスは5月9日、登録者の個人情報などが外部に流出していたことを公表しました。登録者・エントリー者15,368名分の「氏名」、および「住所」「電話番号」「メールアドレス」のいずれかが流出したとのことです。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 5年間に上場企業から漏洩した個人情報、日本人口の半数 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 5年間に上場企業から漏洩した個人情報、日本人口の半数

東京商工リサーチは3月27日、上場企業の個人情報漏洩・紛失事故に関する調査結果を公表しました。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] IPA 10 大脅威 2017、前年に続き組織 1 位は標的型攻撃 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] IPA 10 大脅威 2017、前年に続き組織 1 位は標的型攻撃

IPAは1月31日に、「情報セキュリティ10大脅威 2017」を発表しました。個人ランキングの上位3位は、2015年と変わらず。一方、組織ランキングのトップは、引き続き「標的型攻撃による情報流出」でしたが、「ランサムウェアによる被害」が7位から2位にランクインしました。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2016年「セキュリティ十大ニュース」、1位は“IoT機器によるサイバー攻撃” 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2016年「セキュリティ十大ニュース」、1位は“IoT機器によるサイバー攻撃”

NPO日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)では、毎年「セキュリティ十大ニュース」を発表していますが、昨年末の12月26日に、2016年の「セキュリティ十大ニュース」を発表しました。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2割超がインシデント対応計画「まったく無い」、組織運用実態 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2割超がインシデント対応計画「まったく無い」、組織運用実態

この調査では、「組織全体にわたり一貫したインシデント対応計画を適用している」企業が25%と少なく、「インシデント対応」に問題を抱えている企業が多いことも浮き彫りとなりました。

[数字でわかるサイバーセキュリティ]大手企業や省庁も逃れられないサイバー攻撃、2016年第4四半期も被害相次ぐ 画像
国際 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ]大手企業や省庁も逃れられないサイバー攻撃、2016年第4四半期も被害相次ぐ

セキュリティに予算を割いている大手企業や省庁であっても、サイバー犯罪者の攻撃を回避できない現状が見てとれます。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2016年上半期サイバー脅威、8割以上「非公開アドレス」を標的 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2016年上半期サイバー脅威、8割以上「非公開アドレス」を標的

標的型メールに添付されているファイルは、「圧縮ファイル」が、2015年下半期の44%から99%に倍増し、ほぼすべてを占めています。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2016年上半期インシデントふりかえり、JTB 約 680 万人の個人情報流出 他 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 2016年上半期インシデントふりかえり、JTB 約 680 万人の個人情報流出 他

3月に、JTBからの個人情報流出が起こりました。この事件では、同社グループ会社のi.JTBが、取引先になりすました不正メールの添付ファイルを開いたことにより、マルウェアに感染。最終的にパスポート番号を含む約680万人の個人情報が流出したと見られています。

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 約4割がセキュリティ被害、総務省「通信利用動向調査」 画像
特集 冨岡 晶

[数字でわかるサイバーセキュリティ] 約4割がセキュリティ被害、総務省「通信利用動向調査」

総務省は「平成27年通信利用動向調査」の結果を発表しました。過去1年間に、「セキュリティ侵害により、何らかの被害を受けた」企業は37.5%とけっして少なくありません。

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