2026.10.02（金）
- 注目検索ワード
究極のサイバー攻撃対策は、IT依存度を下げることではないかという皮肉さえ聞こえてくる。サイバーリスクの高まりを受けて、IT依存度を低減し、IT退化することは、果たして賢い選択なのか？
NTT東日本は19日、中堅中小企業向けにユニファイドコミュニケーション機能とBYOD機能を提供するクラウドサービス「αUC（アルファユーシー）」を発表した。PhoneAppliの技術協力により、12月16日より提供を開始する。
日立ソリューションズは、BYODを実現するためのモバイルプラットフォーム構築ソリューションの提供を7月11日から開始すると発表した。
デジタルアーツは、同社が実施した「デバイス多様化による会社員のワークスタイル変化実態調査」の記者発表会を開催した。
MMD研究所は、「第2回 職場での私用スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。
BYODにまつわる問題に対応するため、日商エレクトロニクスでは、CitrixのXenMobilewo両したソリューションを展示していた。
F5ネットワークスは、同社のBYODソリューションをBYOD 2.0として紹介していた。
日本HPは7日、ネットワークコントローラー新製品「HP 830 PoE+ Unified Wired-Wireless LANControllerシリーズ」と、無線LANコントローラーモジュール「HP 10500 20G UnifiedWired-WLANモジュール」を発表した。
NTTレゾナントは、「ビジネスgoo」において、中小規模企業に向けてBYOD機能を強化したアプリケーション「ビジネスgoo for BYOD」の提供を開始した。
アルバネットワークスは24日、統合型BYODソリューション「Aruba WorkSpace」、およびIEEE802.11ac対応のアクセスポイント「Aruba AP-220」シリーズを発表。さらに、屋内位置情報サービスの展開に向けて米Meridian社の買収を発表した。
ソフトバンク・テクノロジーは23日、BYOD（Bring your own device、私物端末の業務利用）をより強固なセキュリティで安全に利用できる、“BYOD検疫導入・運用サービス”の提供を開始した。
NRIは、2018年度までの「BYOD関連技術の進化と、企業へのインパクト」を予測した「ITロードマップ」をとりまとめ、発表した。
アセンテックは、リモートPCクラウドサービス「GoToMyPC」日本語版の販売を開始した。
シスコシステムズは5月8日、「2013年度 シスコセキュリティレポート 日本語版」に関する記者説明会を開催した。
NECキャピタルソリューションは16日、ソリトン社の戦略的販売パートナーとして、ソリトン社が提供するスマートデバイスのモバイルビジネスプラットフォーム「DME」（Dynamic Mobile Exchange）の販売を開始した。
アイキューブドシステムズは、個人所有のスマートフォンやタブレット端末を業務で利用するBYODの実現に必要な検討要素をまとめた「BYODガイドライン 2013」を公開した。
MMD研究所は13日、「職場での私用スマートフォンの利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は2月22日～2月26日で、私用スマートフォン業務利用者446人、スマートフォン業務未利用者112人からそれぞれ回答を得た。
JSSECは、企業のスマートフォンの普及状況把握を目的に実施した調査「第一回スマートフォン企業利用実態調査報告書」を公開した。
ヴイエムウェアは8日、米VMwareが実施した、アジア太平洋地域12カ国のビジネスパーソンを対象にした、IT活用ワークスタイルの実態調査「VMware New Way of Life Study」の結果を発表した。
![[Security Days 2013 インタビュー] 急拡大するシャドーITのリスク、無断BYOD端末の安全管理（ソリトンシステムズ） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/4602.jpg)
シャドーITとは、企業内に存在するIT機器・システムのうち情報システム部門が管理できていないものを指す言葉です。悪意ある攻撃者(クラッカー)に対しては有効であったID・パスワード認証も、残念ながらシャドーITの排除には効果がありません。
ヒトが社内外を行き来しているということは、究極のBYODと言えます。つまり、本当に情報を守ろうと思ったら、それを扱う従業員のセキュリティ意識を高めることが欠かせません。
私用のスマートフォンを業務に利用するBYOD（Bring Your Own Device）が広がっていますが、大成建設様ではどのようにビジネス環境に取り入れていかれる予定ですか。
SCSKは、米Mocana Corporation社が開発する「Mocana MAP」の日本国内での販売を2月1日より開始する。セキュリティモジュールを個々のモバイルアプリに動的に組み込むソリューションとなっている。
NTTエムイーは、携帯電話紛失時の情報漏えい対策を実現するクラウド電話サービス「XePhionコールスマートセキュリティ」の提供を2月1日より開始する。
サイボウズスタートアップスは、業務で利用する個人保有スマートフォンを管理する「BYODサービス」の販売を開始した。
IDC Japanは17日、国内BYOD（Bring Your Own Device）の利用状況の調査（2012年11月実施）をもとに、BYOD導入率／導入課題／メリットとデメリット／生産性向上等について分析を行った結果を発表した。
クオリカ株式会社は、東日本大震災を端緒にBCP対策の一環としてBYODに着手、一度も初期計画を見直すことなく、現在同社の社員約700名が自己所有の端末から必要なシステムやリソースをいつでもどこからでも利用できるBYOD環境を実現した。
「スマートフォンセキュリティシンポジウム2012」は、JSSECの1年の活動概要や成果の報告を兼ねて、会員および一般向けに開催されたカンファレンスイベントだ。同イベントの午後のセッションを中心にパネルディスカッションなどの模様をレポートする。
![[レポート]スマートフォンセキュリティシンポジウム(1)スマホアプリの攻撃シナリオ 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/3954.jpg)
「スマートフォンセキュリティシンポジウム2012」は、JSSECの1年の活動概要や成果の報告を兼ねて、会員および一般向けに開催されたカンファレンスイベントだ。シンポジウム前半の各セッションの模様をレポートしよう。
米ソーラーウィンズは、BYODや不適切なMDMにより、企業ネットワークが世界規模で危険にさらされているという警告と問題解決に向けた提案を発表した。
JSSECは、「スマートフォン＆タブレットの業務利用に関するセキュリティガイドライン」の補足資料として、「BYODの現状と特性」を公開した。
スマートフォンを企業で利用する際の管理方法や問題点については十分に理解が広がっておらず、このセッションを通じて、そのあたりのリスクや、それをどう軽減するかを、多くの方にお伝えできればと考えています。
旧来型のセキュリティ教育は、オンプレミスのクライアントサーバ型のネットワークの中で、PCを端末として利用することが前提とされていた。しかし近年、スマートデバイスが業務に導入され、そこからクラウドサービスやSNSを積極的に利用する事例が増えている。
シマンテックは、企業向けモバイルアプリケーション管理（MAM）の新ソリューション「Symantec App Center」の提供を開始した。
NTT Comは、BYODソリューションの事業展開の強化を目的に「BYODソリューション推進室」を新設した。
SCSKは、企業システムのクラウド化やBYOD導入の進展を見越した認証開発をスクラッチで開始した。
Sophos Mobile Securityはユーザーがインストールしたアプリを、自動的にスキャンするよう設計されており、不適切なソフトウェアをブロックする。紛失もしくは盗難にあったAndroid製品の位置を特定できるほか、窃盗犯から個人情報を保護する。
トレンドマイクロは、「スマホ・タブレット端末のBYOD実態調査」の結果を発表した。BYODに関するポリシーやルールの整備が充分ではない現状が明らかになっている。
マカフィーは、企業におけるモバイルセキュリティおよびデバイス管理製品の最新バージョン「McAfee Enterprise Mobility Management（EMM）バージョン10.1」の提供を6月29日より開始する。
米フォーティネットが実施した調査によると、第1世代のBYODワーカーによって企業ITシステムに深刻なセキュリティ上の課題が突きつけられていることが明らかになったという。
ハンプシャーは、リーズ市議会、ケンブリッジシャー州議会、ノーフォーク市議会など、既にBYODの実験を開始している地元の政府組織に参加することになる。
iTunes 10.5およびセキュリティアップデートを公開（アップル）
http://support.apple.com/kb/HT4981
