2019.11.13（水）
RIZAP グループ株式会社は11月6日、同社の子会社であるRIZAP株式会社のメールアカウントに不正アクセスがあり、同アカウントからの迷惑メール送信と第三者への情報流出の可能性が判明したと発表した。
日本電気計器検定所は10月18日、同所のメールアカウントが不正アクセスを受けたことが判明したと発表した。
公益財団法人東京都保健医療公社 多摩北部医療センターは9月27日、5月20日に公表した同院の運用しているパソコン端末、メールアカウントへの不正アクセスによる同院医師の氏名を使用しマルウェア添付した「なりすましメール」送信について、再び攻撃が確認されたと発表した。
国立大学法人金沢大学は10月4日、同学教職員がフィッシングメールを受信しメールアカウントのパスワードを窃取されたために大量のフィッシングメールを送信したことが判明したと発表した。
ビッグローブ株式会社は9月25日、同社が運営する法人向けSaaS型宿泊プラン比較サービス「旅くら」にて、同サービスの法人業務連絡用メールアカウントに対して外部からの不正アクセスが発生したと発表した。
iOS/Androidアプリ『SINoALICE -シノアリス-』の公式Twitterアカウントにて、Twitterスパムに対する注意喚起が行われています。
Instagramは現地時間12日、投稿に寄せられた不快に感じる言葉や不適切だと思われる言葉を含むコメントを除外できる、新しいコメントツールを導入した。
昨年12月中頃より大発生した、日本郵政を騙る不審メール。「Japan Post」「日本郵政」が差出人のように見せかけたスパムメールだが、今年に入ってもまだまだ猛威を振るっている。
トレンドマイクロは11日、ランサムウェア「CrypTesla」（通称「vvvウイルス」）について、国内での攻撃が急増している現状を公表した。スパムメールにより「CrypTesla」を拡散させようとする動きが、活発化しているという。
今週に入り、「日本郵政」（Japan Post）による小包の配達確認に見せかけたスパムメールが流行している模様だ。Twitterなどに、実際に受け取った人の報告があがっている。
フィッシング対策協議会は21日、「新生銀行」を騙るフィッシングサイト（偽サイト）が存在しているとして、注意喚起する文章を公開した。新生銀行も注意を呼びかけている。
そのハッカーたちは、企業の重要データを盗んだ後も、バルクメールを送信するために、その企業独自の配信プラットフォームを乗っ取り、メールトラフィックを特定のウェブサイトへ向けることによって利益を得ていた。
首都大学東京は2日、「首都大学東京における 個人情報が格納されたNASを踏み台にした学外への多量メール送信について」と題する文章を公開。約10万通のメールが同校内から送信されていたことを公表した。
乗っ取られた IP によって引き起こされる潜在的な惨劇は、スパムの送信だけにとどまらず、あらゆる違法行為（DoS や、合法的なネットワークの所有者からトラフィックを盗むことさえも含まれる）の手法に利用できる可能性がある。
邪悪なスパム行為のトライアングルは、「顧客の信頼」で繋がっている。それは、ホワイトハットがスパム活動を停止させるために狙うことができるかもしれない弱点である、と Stringhini は語っている。
ソフォスは、2014年1月から3月のスパム送信国ワースト12に関する最新のレポートを発表した。
ソフォスは、2013年4月から6月のスパム送信国ワースト12に関する最新のレポートを発表した。
先月、Spamhaus のサーバを襲った攻撃では、推定 30,000 のユニークな DNS リゾルバ――迂闊にも、そこには EL Reg の Trevor Pott が含まれる――からの 300Gbps のトラフィックが確認された。
ソフォスは、2012年12月から2013年2月のスパム送信国ワースト12に関する最新のレポートを発表した。米国がワースト1位で世界最大のスパム送信国となっている。
ソフォスは24日、2012年4月〜6月における「スパム送信国ワースト12」に関するレポートを発表した。北米からのスパムメール数が引き続き減少している一方で、アジアから送信されるスパムメール数が増加していることが判明した。
組織化されたレビュー詐欺の実行グループを特定する鍵は、彼らのふるまいにあると、同論文は言う。主要な特徴は以下の通り：
