海外拠点にも展開、山洋電気が実現した多言語対応標的型メール訓練とセキュリティ教育 3枚目の写真・画像

　サイバー攻撃の被害が世界的に増加していることを受け、山洋電気株式会社（以下、山洋電気）では情報セキュリティ対策を進めてきた。しかし、当初行った標的型メール訓練は大規模展開に耐えられるものでなく、情報セキュリティ教育もマンネリ化を感じていたという。