社団法人ニューメディアリスク協会は12月29日、2014年に起こった主なネット炎上、および自社のWebリスク対応策などについて実施した調査の結果を発表した。この調査は2014年12月22～24日、全国20歳以上の男女にWebアンケート方式により実施したもの、500人から有効回答を得た。調査結果によると、自社のネット炎上対策に「大変満足している・満足している」のは全体の35.8％で、残り64.2％は「不安である・大変不安である」と回答。具体的な取り組みについては56.2％が「何も取り組みは行っていない」と回答した。2014年に起こったネット炎上で印象に残った炎上では、1位が「古書店、万引犯の顔写真を公開（11.8％）」、2位が「インスタント食品への虫混入（10.2％）」、3位が「来店客がコンビニ店員を土下座させる（9.8％）」となった。また、今年のネット炎上の傾向として、「従業員の暴言や情報漏えい」（44.0％）や「商品や従業員への批判」（26.8％）が発端となる炎上が多い印象という結果となった。2014年に入り、自社のWebリスク対策に不安を抱く会社員が大幅に増加しており、その理由として「自分もいつ炎上に巻き込まれるか分からない」という危機感の高まりや、企業側の予防対応の遅れを挙げている。
