独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月14日、Apache HTTP Web Server 2.4 における複数の脆弱性に対するアップデートについて「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月14日、Android アプリ「あすけん」におけるアクセス制限不備の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月14日、Bluetooth コア仕様及びメッシュ仕様の複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
研究者らは 26 種類の一般的な PDF 用ツールをテストし、そのうち 24 種類が上述した手口の 1 つあるいは両方に対して脆弱であることを発見した。この問題の影響を一切受けないとお墨付きをもらえたビューワーは PDF Editor 6 ProとPDFelement Pro の 2 つのみだった。
株式会社カスペルスキーは6月11日、同社のセキュリティリサーチャーが4月中旬に、Google Chromeと2つのMicrosoft Windowsの脆弱性を悪用したゼロデイエクスプロイトを使用した、複数企業に対する高度な標的型攻撃の発見を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月11日、WordPress 用プラグイン Welcart e-Commerce におけるクロスサイトスクリプティングの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月9日、Thales 製 Sentinel LDK Run-Time Environment における不十分なアンインストール処理の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
声優の土井真理さんは、「私個人は誰かとボイスチャットなどでプレイはしておりませんので皆様ご注意ください」とアナウンスしています。
2021 年 4 月に、Microsoft Windows OS に権限昇格につながる脆弱性が公開されています。
フィッシング対策協議会は6月4日、Evernoteをかたるフィッシングについて発表した。
「洋服の青山」を展開する青山商事株式会社は6月2日、同社を装った迷惑メールに関する注意喚起を発表した。
5 月は、米国、英国がロシアによるサイバー攻撃に関するアドバイザリをリリースするなど、米国のロシアに対する経済制裁と連動した動きが見られました。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月2日、スマートフォンアプリ「goo blog(gooブログ)」におけるアクセス制限不備の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
NTTデータ先端技術株式会社は6月1日、Windows OS に存在する RCE 脆弱性についての検証レポートを公開した。
SUNBURST は被害を被った組織にとって大きな痛手とはなったが、ここから学ぶべきことは多くある。まず、誰もがサイバー攻撃の被害者になりうる、いや、さらに「誰もがすでに被害者である可能性がある」ということだ。セキュリティベンダーであってもそれは例外ではない。
トレンドマイクロ株式会社は5月31日、Mac向けマルウェア「XCSSET」の攻撃手口について同社のブログで発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月31日、複数のトレンドマイクロ株式会社製品の脆弱性に対するアップデートについて「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー(敵性国家)」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある(あるいは過去影響を及ぼした)地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月27日、Checkbox Survey の安全でないデシリアライゼーションの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
「IoTサイバーセキュリティ認定ラボ」の創設を記念して、無料オンラインセミナー「IoTセキュリティのあるべき姿」を開催。昨今のサイバーセキュリティを取り巻く環境について、また世界の最新事情や国内の実例を交えご紹介しましたので、レポートします。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月26日、VMware vCenter Serverの複数の脆弱性に関する注意喚起を発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月26日、Pulse Secure 製 Pulse Connect Secure のバッファオーバーフローの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
富士通株式会社は5月25日、同社がプロジェクト運営に社内外の関係者と情報共有するためのツール「ProjectWEB」を利用する一部プロジェクトに第三者から不正アクセスがあり、保存されている顧客から預った情報の一部が不正に窃取されたことが判明したと発表した。
トレンドマイクロ株式会社は5月24日、「不正注文」で国内オンラインショップサイトを侵害する攻撃キャンペーン「Water Pamola」について同社のブログで発表した。
日本人セキュリティリサーチャーが国際的セキュリティコンテストで研究成果を認定され、日本円にして約 320 万円の賞金を獲得した。
海外ではパスワード付き Zip ファイルがメールで来ると「マルウェア(ウイルス)が来た!」とセキュリティチームで盛り上がるという話もあるなど、その扱いが日本とはまったく違った状況です。
2021 年 4 月に、ファイル解析ツールである ExifTool に、任意のコードが実行可能となる脆弱性が報告されています。
トレンドマイクロは、「ランサムウェアを用いるサイバー犯罪者グループ『Darkside』」と題する記者説明を開催した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月21日、ScanSnap Manager のインストーラにおける DLL 読み込みに関する脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月20日、2021年2月頃に確認した仮想通貨マイニングツールのXMRigの設置を狙った攻撃についてブログで紹介した。
今回は2 人のイエラエメンバーにIoT や車など、ハードウェアを伴うセキュリティ脆弱性とその対策について、顧問・川口 洋が詳しく聞きます。どうぞお楽しみください!
Whoscall株式会社は5月17日、世界のコロナワクチン詐欺の実態の事例についてレポートを発表した。
MITRE Engenuityの評価方法は、勝者を選抜するためのものではありません。むしろ、「敵の攻撃情報を得て、ノイズが排除された完璧な状況下において、特定のATT&CKで定義される攻撃手法に製品ユーザーがどのように対処できたか」に注目するものです。
読売新聞社は5月15日、同社が運営するニュースサイト「読売新聞オンライン」に似せた偽のWebページへの注意喚起を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月14日、Cisco Small Business Series Wireless Access Points における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月13日、KonaWiki2 における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
監視カメラシステムの卸販売などを行う株式会社NSSは5月11日、AHD/SPレコーダーへの第三者からの不正アクセス被害に注意喚起を行った。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月12日、Adobe Acrobat および Reader の脆弱性対策について発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は5月12日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2021年5月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も「2021年5月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
株式会社ソースポッドは5月11日、OSINTによる国内銀行130社が所有するドメインアカウント情報の漏えい調査を行い「SP Intelligence Report」として公開した。
この連載で、終わりなき運用現場で直接目撃した出来事のうち、現場の管理者にとどまらず、管理層や経営層にも新しい発見があるような、そして腑に落ちるような、そんな出来事やヒントとなる情報をご紹介していきます。
米国がこれらの 3 カ国によるサイバー攻撃への対応として、経済制裁だけに留まらず、物理的紛争(ドローンによる特定施設への物理的打撃まど)に発展することへの懸念を示しています。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月10日、トレンドマイクロ製 Apex One およびウイルスバスターシリーズにおける複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月10日、EC-CUBE におけるクロスサイトスクリプティングの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は5月7日、大型連休明けに確認が必要な情報について注意喚起を行った。
クラウドによって、細かい権限管理やアクセス管理が簡単に自動で行えるようになった。白木氏は、今回のクラスメソッドとイエラエセキュリティの協業によって提供できるようになった価値について「ガードレールでも防ぎ切れない複合的な事故を防げる」点を挙げる。
株式会社SHIFT SECURITYは5月10日、最新のクラウドインシデント事例を解説するウェブセミナーの開催を発表した。
ランサムウェアによる攻撃を行う犯罪者へと企業が保険金の支払いによって被害を免れることを禁止する法律が必要であると、かつてイギリスの政府通信本部(GCHQ)で高い地位に就いていた多くの人物らが最近になって声を上げるようになっている。
株式会社日本レジストリサービス(JPRS)は4月30日、BIND 9.xの複数の脆弱性情報を公開した。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も同日、「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表している。
内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は4月30日、重要インフラ事業者等に向けてランサムウェアによるサイバー攻撃について注意喚起を行った。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月6日、バッファロー製の複数のネットワーク機器においてデバッグ機能を有効化される問題について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は5月6日、Pulse Connect Secure における任意コード実行の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会(JNSA)は5月、同協会を騙った振込詐欺への注意喚起をWebサイトで呼びかけている。
2021 年 1 月に、データ処理サーバソフトウェアである Apache Druid に、遠隔からの任意のコード実行が可能となる脆弱性が報告されています。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー(敵性国家)」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある(あるいは過去影響を及ぼした)地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
台湾のQNAP Systems, Inc.は4月22日、2種類のランサムウェア(QlockerとeCh0raix)がQNAP NASをターゲットにユーザーのデータを身代金として暗号化しているとの声明を発表した。
内閣サイバーセキュリティセンター(NISC)は4月26日、重要インフラ事業者等に向けて大型連休等に伴うセキュリティ上の留意点について発表した。リスクのある機器名称や新たに発見された脆弱性を具体的に挙げ、その対策について案内している。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月27日、スマートフォンアプリ「ホットペッパーグルメ」におけるアクセス制限不備の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月27日、WordPress 用プラグイン WP Fastest Cache におけるディレクトリトラバーサルの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
トレンドマイクロ株式会社は4月27日、一般財団法人日本サイバー犯罪対策センター(JC3)と国内の金融機関利用者を狙ったフィッシング詐欺の共同調査を実施し、その調査結果を公開した。
英国の航空会社TUI が乗客のチェックインに利用するソフトウェアに、プログラミング上のエラーがあった。そのために、昨年 7 月の 3 便のフライトで機体重量の計算を間違え、重大な安全上の問題が発生するおそれがあった。
イー・ガーディアン株式会社のグループ会社である株式会社ジェイピー・セキュアは4月26日、2018年2月に開設したJP-Secure Labsが分析した独自レポート第6弾「JP-Secure Labs Report Vol.06」の公開を発表した。
本記事は、メールセキュリティを事業の柱とする数少ない日本企業、株式会社TwoFiveに本誌が、厄介な課題であるメールセキュリティについて長時間の取材とインタビューを行う機会を得た成果としてお届けするものです。