CMS ソフトウェアである Joomla! に、任意のディレクトリのファイルが操作可能となる脆弱性が報告されています。
警察庁は4月22日、犯罪インフラ化するSMS認証代行への対策について発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月22日、Windows 版 MySQL における権限昇格の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月22日、yappa-ng におけるクロスサイトスクリプティングの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月21日、Apex One、Apex One SaaS、ウイルスバスター コーポレートエディションにおける複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)は4月21日、Oracle Java の脆弱性対策について発表した。対象となるのは、サポートされている以下の Oracle製品。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月20日、複数のトレンドマイクロ製品の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
株式会社アイ・オー・データ機器は4月16日、同社Twitter「なりすましアカウント」への注意喚起を行った。
Facebookは4月19日、悪意あるスクレイピングを防ぎ利用者の情報を保護するための同社の取り組みについて発表した。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月19日、トレンドマイクロ製パスワードマネージャーにおける DLL 読み込みに関する脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
一般社団法人JPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月15日、2021年1月以降に確認された影響範囲の広い脆弱性情報や脅威情報などをまとめ公表した。
株式会社日本レジストリサービス(JPRS)は4月16日、Windows DNSの脆弱性情報を公開した。
何だね君はぁ!「ども!テレワークだと昼休みに弁当を食べながらアニメが見られて最高です。冬アニメの消化がとても捗ります!」
株式会社日立製作所は4月13日、Cosminexus運用管理機能における情報露出の脆弱性について発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月14日、スマートフォンアプリ「ぐるなび」におけるアクセス制限不備の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
エフセキュア株式会社は4月9日、2020年下半期(7月~12月)における攻撃トラフィックに関する調査レポート「セキュリティ脅威のランドスケープ 2020年下半期」を発表した。
極端に申し上げれば、無償サービス利用企業が問題解決の糸口をつかんで心が軽くなったりハッピーになりさえすれば、SHIFT SECURITY という社名を覚えていただかなくていいとすら我々は思っています
2021 年 2 月に、サーバ管理ソフトウェアである SaltStack Salt において、遠隔からのコード実行が可能となる脆弱性が公開されています。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月8日、Sensorweb製ScadaBRに任意のファイルをアップロードされる問題について発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
アトラシアンは4月6日、同社が提供する「Trello」の一部ユーザーがボードの公開範囲を「公開」に設定したことに起因して、ボード内の情報がインターネット上に公開される事象が発生していると同社blogで発表した。
中国では、3 月 5 日に第 13 期全国人民代表大会第 4 回会議(全人代)と全国政治協商会議(政協)が開催されました。これらの会議で提案および決定された内容は、サイバー領域における情勢へも影響するものです。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は4月1日、「VMware vRealize Operations Managerなどの複数の脆弱性に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
「CrowdStrike アドバーサリーカレンダー」は「アドバーサリー(敵性国家)」に関わる、サイバー攻撃に影響を及ぼす可能性がある(あるいは過去影響を及ぼした)地政学的出来事の情報を提供している点に最大の特長があります。記事末尾には当月の記載事項を付記します。
Black Hat USA 2020でPDFの脆弱性やリスクについて、Acrobat Readerをはじめとする世の中に流通する28のPDFビューアーでどんな攻撃が可能なのか、どうやって情報を盗むのかといった方法をデモで実演しながら解説するBlack Hatらしいセッションが行われた。
本記事は、M&A におけるサイバーセキュリティの重要性に関する 3 部作のブログシリーズのパート 2 です。今回のブログではクロージング前のフェーズについて説明します。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月26日、baserCMS における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
たとえ脆弱性診断という、それ自体はありふれたサービスでも、新たな視点によってこんな新しいビジネスアイデアとサービスが成立するのかと驚いた。
クラウドセキュリティ診断サービスによって、今ある課題を整理して、追加のセキュリティ対策強化や、運用体制の見直しにつなげていくことができる。
「診断の必要性は十分認識しているが、毎日はさすがに大げさだろう」そう考える人も少なくないだろうが、本稿を読み終えた後で、最初にそう考えていたことを思い出してほしい。一体、この GRED Webセキュリティ診断 Cloud というサービスは、どんな経緯で生まれたのか。
2021 年 2 月に Windows で管理者権限の奪取が可能となる脆弱性が報告されています。
一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月26日、「OpenSSLの脆弱性(CVE-2021-3450、CVE-2021-3449)に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月25日、影舞におけるクロスサイトリクエストフォージェリの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
約 2 年前の 2019 年 5 月のゴールデンウィーク明けに ScanNetSecurity 編集部は NTTデータ先端技術株式会社に設立された直後のスレットインテリジェンスセンターを取材した。
一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月22日、「複数のBIG-IP製品の脆弱性(CVE-2021-22986)に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。
PlayStation公式Twitterが、同アカウントの「なりすましアカウント」について、注意喚起を行っています。
一部Android端末にて大規模な障害が発生。その影響を受け、Yahoo・Google・LINEといったアプリをはじめ、各種スマホ向けゲームでも強制終了などの不具合が報告されています。
たとえ局所的 短期的に敗北を喫しても、長期的に見れば決して負けることがないという自信は、自社開発製品であること、エッヂで強靱な R & D 体制を持つことから生まれる。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月19日、富士ゼロックス製複合機およびプリンタにおけるサービス運用妨害(DoS)の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
警察庁は3月18日、スマートフォン決済サービスを利用した不正振替事犯に係る対策実施について発表した。
マクニカネットワークス株式会社は3月16日、クラウドサービスの利用が増加する中で人事異動の時期に発生するID管理のリスクについて注意喚起を行っている。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月17日、WordPress 用プラグイン Paid Memberships Pro における SQL インジェクションの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
2021 年 1 月に、PHP による Web アプリケーション構築フレームワークである Laravel に、遠隔からの任意のコード実行が可能となる脆弱性が報告されています。
日本マイクロソフト株式会社は3月16日、オンプレミスの Exchange Server を狙った攻撃に関連した脅威に対し緩和ツールのリリースを発表した。
企業イメージ以上に、既存顧客のサービスをどうするか、この責任は大企業では逃れられない。逆に逃れたいなら、出資という形で別会社にする。この線引きによって、事件が発生していない他社においても、必要な対応、責任が見えてくる
2020年(令和2年)にSNSに起因する事犯の被害を受けた18歳未満の子どもは1,819人にのぼることが2021年3月12日、警察庁の調査結果より明らかになった。被害者は中高生が9割近くにのぼり、利用したSNSは「Twitter」が全体の35.3%を占めた。
情報セキュリティ企業の Qualys、同社のクラウドベースの脆弱性検知テクノロジー、その SSL サーバーテスト Web ページが、ランサムウェア攻撃の被害に遭ったようだ。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月11日、MagicConnect クライアントプログラムのインストーラにおける DLL 読み込みに関する脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
クラウドストライク 株式会社は3月10日、「2021 CrowdStrike Global Threat Report(2021年版CrowdStrikeグローバル脅威レポート)」を公開した。
株式会社日本レジストリサービス(JPRS)は3月12日、Windows DNSサーバの脆弱性情報を公開した。
一般社団法人サービスデザイン推進協議会は、「IT導入補助金2020」のWebサイトにてIT導入支援事業者を装った悪質な事業者に注意を呼びかけている。
複数のプレイヤーが生き残っているにもかかわらず、マッチが強制終了してしまいます。
この情報を資料に載せたとしてもクラウドストライクの製品やサービスが売れることには直接関わらないから、これも教科書的にはまちがいだ。
日本アイ・ビー・エム株式会社は3月3日、米国IBM Securityで2月24日に公表された「IBM X-Force脅威インテリジェンス・インデックス2021」を発表した。個人情報入力不要。
独立行政法人情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は3月8日、GROWI における複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。
独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は3月10日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2021年3月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も「2021年3月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
Webサイト閲覧のための証明書で使用する暗号アルゴリズム「TLS 1.0および1.1」の廃止が進んでおり、対応していないWebサイトは表示されなくなる可能性がある。
M&Aのプロセスにおいて見落とされがちな重要な考慮事項の1つにサイバーセキュリティがあります。この3部構成のブログ・シリーズでは、M&Aにおけるサイバーセキュリティの重要な役割について説明します。今回は、最初のフェーズであるデューデリジェンスについてです。
2020年より提供を開始したフォレンジック調査サービス。ここではそんなフォレンジック調査について、主人公「家良さん」とともにWeb漫画にてご紹介します。
キヤノンマーケティングジャパン株式会社は3月9日、2020年の国内マルウェア検出状況に関する年間レポートを公開した。同レポートでは、2020年に検出されたマルウェア、および発生したサイバー攻撃事例について解説している。
5 回目となった「MBSD Cybersecurity Challenges 2020」では、脆弱性診断やフォレンジックを取り上げてきたこれまでの回とはがらりと異なる内容となった。テーマはずばり「教育」だ。
昨今、滑走路から飛び立つ飛行機は少ないが、航空業界に技術提供を行う SITA 社が「サイバー攻撃」を受けた後、大量の乗客データがサーバから離陸するのを止めることはできなかった。
私見ですが、現在中国の APT グループは、2018 年以降から大きく変容している印象を持っています。現在の脅威アクターを知る上でも本レポートは参考になるものだと思います。
公安調査庁は3月5日、国内外で深刻さを増すサイバー空間における脅威の概況等について広く周知するため「サイバー空間における脅威の概況2021」を公表した。