2024.04.19（金）
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MMD研究所は12月27日、「2013年スマートフォンアプリの利用実態調査」の結果を発表した。2013年にもっとも利用したスマートフォンアプリ、ゲームアプリについて調査したものとなっている。
社団法人日本クレジット協会は、2013年第3四半期（7月から9月）におけるクレジットカード不正使用被害の集計値を取りまとめ、発表した。
MM総研は、日本企業と米国企業の情報セキュリティ投資とサイバー攻撃対策に関する調査をまとめ、発表した。
JSSECは、「2013年スマホ五大ニュース」を選出したと発表した。
東京都教育委員会は学校非公式サイト（学校裏サイト）等の11月の監視結果について公表した。不適切な書き込みのうち不適切行為にあたる虐待・暴力被害・飲酒・喫煙等の内容が2009年6月からの調査開始以来もっとも減少し、85件となった。
「ゆれ疲れ」とは、複数回にわたって、繰り返し大地震を受けることで、建物の構造体が少しずつ損傷し、耐震性能が少しずつ低下する現象を指す。アイブリッジは12月19日、「繰り返し発生する地震に対する“ゆれ疲れ”」に関する調査結果を発表した。
ICT総研は12月19日、公衆無線LANサービス（Wi-Fiサービス）市場に関する調査結果をまとめたデータを公開した。
IPAは、「2013年度 情報セキュリティに対する意識調査」の報告書を発表した。
IDC Japanは12月16日、2013年第3四半期（7～9月）の国内サーバー市場動向を発表した。同期の国内サーバー市場規模は1,317億円で、前年同期から12.2％拡大。出荷台数は15万6千台で、前年同期から0.6％の増加となっている。
アンチウイルスソフトがインストールされていないノートPCや、最新のパッチが適用されていないような端末を、社内ネットワークに接続できないようにすることで、ワームやウイルスなどの拡散を防ぐ検疫ネットワーク製品は、2004年秋頃に紹介され大きい注目を受けた。
ファイア・アイは、各国政府が実施しているサイバー攻撃の世界的および地域的な特徴について解説したレポート「サイバー世界大戦： 国家レベルの高度なサイバー攻撃の背景を理解する」の日本語版を公開した。
総務省は12月13日、電気通信サービスの契約数およびシェアに関する四半期データを公表した。電気通信事業者からの報告等に基づき、2013年度第2四半期（9月末）のデータをとりまとめたものとなっている。
国民生活センターは12月12日、子どものオンラインゲームのトラブルに関する報告書を公開した。同センターでは昨年12月にも注意喚起を行っているが、子どものオンラインゲームに関する相談件数は年々増加しているという。
トレンドマイクロは、脅威が通常のネットワークトラフィックに紛れ込むことで、どのように検出を回避するかについて、リサーチペーパー「Network Detection Evasion Methods（英語情報）」の内容をブログで紹介している。
子どもを持つ母親の9割がインフルエンザの予防策を講じているのに対し、一般成人は危機意識が低く、6人に1人は解熱後に自己判断で通学や通勤を開始していることが、インフルエンザに関する調査の結果から明らかになった。
国立教育政策研究所は12月11日、「学校施設の防災機能に関する実態調査」の結果を公表した。避難所に指定されている学校の防災関係施設・設備の整備状況は、地域による差が大きいことが明らかになった。
トレンドマイクロは2013年に日本国内で顕著に見られた脅威を速報で解説したレポート「2013年サイバー攻撃『三大脅威』」、および2014年以降に国内外で起こりうる脅威を予測したレポート「脅威予測－2014年とその後」を同時公開した。
デジタルアーツは、「お子さまのインターネット利用に関するアンケート調査」の結果を発表した。
マカフィーは、「2013年第3四半期の脅威レポート」を発表した。レポートによると、同四半期に新たに確認された署名付きのPCマルウェアは150万件を超え、過去最高となった。
トレンドマイクロは、「就活生と社会人のSNS利用とプライバシー意識に関する調査」の結果を発表した。
トレンドマイクロは12月9日、「就活生と社会人のSNS利用とプライバシー意識に関する調査」の結果を発表した。11月に実施したもので、2015年度に向け就職活動を実施予定の学生107名および社会人248名、計355名から回答を得た。
