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2019.02.19（火）
株式会社B.F.Yokohamaは2月12日、同社が運営するうさぎ雑貨や飼育用品を扱う「バニーファミリー横浜ネットショップ」にて外部からの不正アクセスがあり一部の顧客のクレジットカード情報が流出した可能性が判明したと発表した。
Webマーケティング用のプラットフォーム等を提供する株式会社ベーシックは1月24日、2018年12月20日に発表した「不正アクセスによる一部データ流出の可能性に関するお詫びとお知らせ（第一報）」の詳細調査の結果を公表した。
株式会社ディノス・セシールは2月6日、同社が運営する通販サイト「セシールオンラインショップ」にて「なりすまし」による不正アクセスが発生し、第三者に顧客情報が閲覧された可能性が判明したと発表した。
JR九州ドラッグイレブン株式会社は2月1日、同社ホームページへの外部からの不正アクセスによる顧客情報の流出について、新たにクレジットカード情報流出の可能性が判明したと発表した。
株式会社オージス総研は1月28日、同社が運営する「宅ふぁいる便」の一部サーバへの不正アクセスによる顧客情報漏えいについての第3報を発表した。
株式会社オージス総研は1月24日、同社が運営する「宅ふぁいる便」の一部サーバへの不正アクセスの可能性が確認され、1月23日午前10時50分頃より当該サービスの停止を、1月26日には不正アクセスによる顧客情報の漏えいが判明したと発表した。
株式会社釣りビジョンは1月25日、同社が提供するWEBサイトに係るサーバに第三者からの不正アクセスがあり情報流出が流出した可能性があることが判明したと発表した。
国立大学法人東京外国語大学は1月9日、同学職員がフィッシングメールを受信し偽サイトにIDとパスワードを入力したために、当該アカウントから多数の迷惑メール送信と個人情報の漏えいが判明したと発表した。
株式会社学研プラスは2018年12月26日、同社が運営する「Beyond Publishing」のサイトに第三者からの不正アクセスが判明したと発表した。
ディー・エル・マーケット株式会社は12月25日、10月22日に発表した同社運営の「DLmarket」への不正アクセスによる情報流出について、外部の専門機関2社によるフォレンジック調査の結果、新たにカード情報の一部が流出の可能性が判明したと発表した。
サンワ食研株式会社は12月20日、同社が運営する「温効生姜オンラインショップ」のサーバに外部から不正アクセスがあり顧客の個人情報が流出した可能性が判明したと発表した。
Webマーケティング用のプラットフォーム等を提供する株式会社ベーシックは12月20日、同社で利用しているクラウドサービスへ外部から不正アクセスがあり、攻撃者に情報が流出した可能性が判明したと発表した。
株式会社洋菓子舗ウエストは12月18日、同社が運営する「オンライン通販サイト」（ https://www.ginza-west.co.jp/store/html/ ）が外部からの不正アクセスを受け一部顧客のクレジットカード情報流出の可能性が判明したと発表した。
国立大学法人兵庫教育大学は12月17日、同学の事務職員が大学のメールアドレス宛に届くメールをフリーメールへ自動転送していたところ第三者に閲覧され個人情報が漏えいした可能性が判明したと発表した。
ダイドーグループホールディングス株式会社は12月4日、同社子会社のダイドードリンコ株式会社にてメールアカウントが第三者に不正ログインされ不審メールが無作為に送信されたことが判明したと発表した。
国立大学法人新潟大学は12月6日、同学学生へのフィッシングメールによりメールアカウントのパスワードが窃取され、不正アクセスを受けたことが判明したと発表した。
株式会社エディットモードは12月7日、同社が運営する任天堂グッズ販売Webサイト「editmode.jp」（2018年7月より閉鎖中）が外部から不正アクセスを受け顧客の個人情報の流出が判明したと発表した。
株式会社あぐりーんは12月4日、同社が運営する農業求人サイト「農家のおしごとナビ」に登録された会員情報が外部に流出した可能性が判明したと発表した。
米国に本社を置くQuora,Inc.は12月４日、同社が運営する知識共有プラットフォーム「Quora」のシステムへの不正アクセスにより一部ユーザーの情報漏えいが判明したと発表した。
新日本造形株式会社は11月27日、同社が運営する陶芸・版画・クラフト用品ショップ「ZOWHOW」が第三者からの不正アクセスを受け顧客のクレジットカード情報流出の可能性が判明したと発表した。
株式会社リガクは11月26日、同社の会員サイトが不正アクセスを受け会員情報が流出したことが判明したと発表した。
