これは単に謙虚なのか、あるいはベンダー側からの何らかの要望か。詳しい事情までは聞きそびれたが、そもそもこの会社には、各種バズワードに乗っかる企業風土が端から無い、それどころか小馬鹿にしている風すらあることも理由のひとつではないかと推測する。
株式会社カスペルスキーは11月10日、EDR製品「Kaspersky Endpoint Detection and Response Optimum(Kaspersky EDR Optimum)」の最新版バージョン2.3を、同日から提供開始すると発表した。
東京都は8月12日、サイバーセキュリティ対策の支援対象企業の募集について発表した。
Stellar Cyber Inc.は2月16日、あらゆるEDRからデータを統合し増幅する「Universal EDR」を発表した。
株式会社クロスポイントソリューションは9月14日、サイバーリーズン・ジャパン株式会社と協業しEDR製品「Cybereason EDR」を活用したSOCサービス「X-SOC for Cybereason」の提供を同日から開始すると発表した。
タニウム合同会社は5月27日、「国内EDR実態調査」の結果を発表した。同調査は2月3日から2月4日に、主に大企業のIT管理者と担当者5,563名を対象に株式会社アイ・ティ・アールに委託しWebアンケートを実施、644件の有効回答があった。
Jamf Japan株式会社は10月22日、米国で実施されたサイバーセキュリティ月間にあわせ企業や組織におけるデバイスの利用状況とエンドポイントセキュリティの今後の課題に関する調査結果を発表した。
ネットワーク側でアクセス制御をどれだけ行っても、正規の通信で攻撃活動が行われればターゲットに到達してしまいます。そこで重要になるエンドポイント製品について、ネットワークの経験を活かして伝えたいと思っています。
株式会社ソリトンシステムズは9月29日、組織内のサイバー攻撃を見つけ出す「脅威ハンティング」の自動化に対応したEDRのためのツール「InfoTrace Mark II」の新バージョンV3を開発し、10月1日からリリースすると発表した。
背景には、リモートワークの普及で最後の砦となるエンドポイントの保護の需要からEDRへの関心の高まりがある。
ラピッドセブン・ジャパン株式会社は6月8日、マネージドセキュリティサービス「Rapid7 MDRサービス」の日本市場向けの提供を開始した。
大塚商会は、企業の資産を保護する「らくらくEDR」サービスを4月1日より提供開始すると発表した。
もはや企業のセキュリティ対策はアンチウイルスだけで十分とはいえない。次世代ファイアウォールやUTMの他、エンドポイントを統合的に守るEDRといったソリューションの合わせ技が重要とされる。
2019 年 11 月、大阪でアジアパシフィックのセキュリティリサーチャーが集う国際カンファレンス「 AVAR 」が開催された。カンファレンスをホストする ESET の CTO および CRO に、AVAR 参加の意義と ESET における R&D についてインタビューすることができた。
EDR選定に際して、CrowdStrike製品の特長のひとつであるカーネルモード動作は「直接的な選定ポイントではなかった」という。これはカーネルモードでなければダメ、という決めつけで製品を選定したわけではない、という意味だ。
CrowdStrike Japanは、CrowdStrike EDRセミナー「EDR導入、製品選択時に押さえるべきポイント」を11月22日に開催する。
「お客様が、どの EDR がいいかを選ぶ必要などないように、第三者である我々が製品選定に徹底的に時間を費やしました」と語る木内氏に、製品選定プロセスとサービスにかける思いを聞いた。
CrowdStrikeは、「CrowdStrike Falconデモセッション~デモで製品をじっくりご紹介」を9月26日に開催する。
ラックは、エンドポイントのセキュリティ対策であるEDRのマネージドサービスの対象にCrowdStrikeを加えた「マネージドEDRサービス for CrowdStrike」の提供を開始すると発表した。
こんな情シスやセキュリティ担当者、どこにでもいるわけではない。
シーイーシーとソフォスは、EDRサービスで協力すると発表した。シーイーシーは、ソフォスのEDR製品「Intercept X Advanced with EDR」の運用を支援した「EDR原因解析サービス」を提供開始する。