2020.04.07（火）
大塚商会は、企業の資産を保護する「らくらくEDR」サービスを4月1日より提供開始すると発表した。
もはや企業のセキュリティ対策はアンチウイルスだけで十分とはいえない。次世代ファイアウォールやUTMの他、エンドポイントを統合的に守るEDRといったソリューションの合わせ技が重要とされる。
2019 年 11 月、大阪でアジアパシフィックのセキュリティリサーチャーが集う国際カンファレンス「 AVAR 」が開催された。カンファレンスをホストする ESET の CTO および CRO に、AVAR 参加の意義と ESET における R&D についてインタビューすることができた。
EDR選定に際して、CrowdStrike製品の特長のひとつであるカーネルモード動作は「直接的な選定ポイントではなかった」という。これはカーネルモードでなければダメ、という決めつけで製品を選定したわけではない、という意味だ。
CrowdStrike Japanは、CrowdStrike EDRセミナー「EDR導入、製品選択時に押さえるべきポイント」を11月22日に開催する。
「お客様が、どの EDR がいいかを選ぶ必要などないように、第三者である我々が製品選定に徹底的に時間を費やしました」と語る木内氏に、製品選定プロセスとサービスにかける思いを聞いた。
CrowdStrikeは、「CrowdStrike Falconデモセッション～デモで製品をじっくりご紹介」を9月26日に開催する。
ラックは、エンドポイントのセキュリティ対策であるEDRのマネージドサービスの対象にCrowdStrikeを加えた「マネージドEDRサービス for CrowdStrike」の提供を開始すると発表した。
こんな情シスやセキュリティ担当者、どこにでもいるわけではない。
シーイーシーとソフォスは、EDRサービスで協力すると発表した。シーイーシーは、ソフォスのEDR製品「Intercept X Advanced with EDR」の運用を支援した「EDR原因解析サービス」を提供開始する。
このレポートでは、エンドポイント保護プラットフォーム（EPP）をどのように展開、管理し、適合していくべきかが論じられています。
GRCSは、次世代型セキュリティ製品の運用・監視を支援する「次世代型MSS（マネージドセキュリティサービス）」の提供を開始すると発表した。
ソフォスは、EDR機能を搭載した「Intercept X for Server with EDR」を発表した。英Sophos社による5月30日（現地時間）の発表の抄訳として伝えている。
CrowdStrikeは、モバイルデバイス向けのエンタープライズEDRソリューション「CrowdStrike Falcon for Mobile」を発表した。
TEDは、自律型エンドポイントセキュリティ製品「SentinelOne Endpoint Protection Platform」を利用する企業向けに、セキュリティ運用とインシデント対応を一貫して行うセキュリティサービス「MS1」の提供を3月1日より開始する。
トレンドマイクロは、サイバー攻撃の事前予防（EPP）と事後対処（EDR）を統合し、簡単で迅速なインシデント対応を実現する法人向け総合エンドポイントセキュリティの新製品「Trend Micro Apex One」を7月より提供開始すると発表した。
NTT Comは、マイクロソフトの「Windows Defender ATP」と連携した新たなエンドポイントセキュリティ対策サービス「EDR」を、総合リスクマネジメントサービス「WideAngle」のマネージドセキュリティサービスにおいて提供を開始した。
シマンテックは、新しい「Managed Endpoint Detection and Response（MEDR）」サービスと、「EDR 4.0」テクノロジーの強化を発表した。
![[インタビュー] 転換期にあるエンドポイントセキュリティに 4 つのテクノロジーで価値を提供（CrowdStrike Japan） 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/26430.jpg)
「エンドポイントセキュリティの世界では今、新しいテクノロジーによる技術競争が起きている」と述べるのが、CrowdStrike Japan株式会社 ジャパン・カントリー・マネージャー 河合哲也氏だ。河合氏に、転換期にあるエンドポイントセキュリティの現状について聞いた。
BBSecは、エンドポイントのセキュリティ対策を支援するサービス「EDR-MSS for CB Defense」を2月1日より提供開始すると発表した。
セコムは、インターネットが国内に普及する遥か以前から、機械警備の運営基盤として専用回線を日本中に張り巡らせ、住宅やオフィスから発報されるアラートに専門担当者が対応、必要であればオンサイトへの駆けつけを創業以来行ってきた実績を持つ。
