Angler Exploit Kitがマルバタイジングを活用できたのは、できるだけ長く検出を避けるための巧妙な手法を使う人物や、「計画が妨害されたときに素早く対応して復活させること」ができる人物のおかげだと彼は述べている。
IPAおよびJPCERT/CCは、ISUCON 運営チームが提供する「ISUCON5 予選ポータルWebアプリケーション(eventapp)」にOSコマンドインジェクションの脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
トレンドマイクロは10月30日、70件以上の国内Webサイトの改ざんを確認したことを発表した。10月29日以降にこれらの改ざん発生が確認された。
残念ながら攻撃者から見れば広告経由で拡散できる手段は魅力的に映っているのだろうと思います。今後も不正広告の事例が出てくるはずです。業界としての取り組みを期待するとともに、広告は身近な存在であるために油断せずに自衛手段を行っておきたいものです。
IPAおよびJPCERT/CCは、Qolsysが提供するAndroid OS ベースのホームオートメーション機器用タッチスクリーンコントローラ「Qolsys IQ Panel」に複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
警察庁は、重大な脆弱性が公表されたコンテンツ管理システム「Joomla!」において、当該脆弱性を標的とするアクセスを観測したとして、「@police」において注意喚起を発表した。
「国内でもIPv6トラフィックがインターネット総トラフィックの10%を超えようとしています。しかしIPv6の利用が広まる一方で、IPv6に関連するセキュリティ対策までは気がいっておらず、後手に回っている組織が多いようです。」
IPAおよびJPCERT/CCは、テクノプロジェクトが提供するオープンソースのグループウェア「縁sys」には、複数の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
アカマイは、米Akamai社によるプレスリリースの抄訳として、同社が発行した新たなサイバーセキュリティの脅威に関するアドバイザリ(Threat Advisory)について発表した。
IPAおよびJPCERT/CCは、全日本空輸が提供するスマートフォンアプリ「ANA」にSSLサーバ証明書の検証不備の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
日本IBMは、Tokyo SOCにおいてレンタルオフィスのFAX受信通知を装ったり、実在する企業名およびそれに類似した企業名を騙ったりする不審なメールを日本国内の複数の環境で検知したとして、注意を呼びかけている。
情報処理推進機構(IPA)は28日、特定の組織からの注文連絡などに見せかけた「ばらまき型メール」によるサイバー攻撃が、再度増加しているとして注意を呼びかけた。
情報処理推進機構(IPA)は28日、「海外のSNSからの友達リクエストを承認した結果、他の友人に対して、自分名義の招待メールが勝手に送信された」という相談が急増しているとして注意を呼びかけた。
「DNSSECを利用し、機能させるためには二つの要素が必要です。「名前を管理する人が対応すべきもの」「名前を参照する人が対応するもの」です。今回のチュートリアルは、後者の「名前を参照する人が対応するもの」にフォーカスを当てています。」
中でも、とくに恐ろしい発見は「核施設が『エアギャップされている』という概念」が「神話」であるという点だ。「インターネット接続の商業的利益」が意味しているものは、さらなる原子力施設のネットワーク化である。
「これまで観察されてきた、この『特定の変更』が示しているのは、攻撃者の一面、『新たな産業として、サプライチェーン全域のあらゆるもの』を狙った明確かつ意図的な戦略である」
IPAおよびJPCERT/CCは、ロックオンが提供するオープンソースのショッピングサイト構築システム「EC-CUBE」にクロスサイトリクエストフォージェリ(CSRF)の脆弱性が存在すると「JVN」で発表した。
警察庁は、国内外のIPアドレスに対するリフレクター攻撃と思われるパケットを確認したとして、「@police」において注意喚起を発表した。
IPAは、「サイバーレスキュー隊:J-CRAT」の2015年度上半期(4月~9月)の活動状況を公開した。
岡田:以前は、IPアドレスやASの乗っ取りのほとんどが日常のオペレーションに付随して発生する設定ミスなどが原因でしたが、最近は、明らかに何らかに悪意、しかも強い悪意が疑われる経路ハイジャックが際立っていますね。
頻繁にメディアで見かける「情報漏えい」という言葉が、英語と日本語ではニュアンスが異なっているという。日本語の「情報漏えい」にあたる言葉が、英語では 3 つあると語るのが、三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)の伊藤 潤である。