2026.10.04（日）
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そのときの少しひるんだ顔を今でもはっきりと思い出すことができます。オンラインメディアなど単に Web ページを閉じてしまえば This is The End。よもやその向こうにそれを読む生きた人間がいるなどとは夢にも思っていなかったような虚を突かれたような表情でした。
「日本情報漏えい年鑑」をキャンペーンで契約者の方にお配りしているのは、再現性の高い、言い替えれば対策手法として打率の高い「失敗事例を共有したい」という思いで行っています。
Black Hat USA に参加して参加者に配られるバックパックを、記者は過去一度も背負ったり実際に使用したことがありません。なぜなら ScanNetSecurity 読者の「代わり」としてここに来ているという感覚があり、自分がそれを使うのは違うという感じが毎回しているからで、「本来の持ち主」である本誌読者に返還するといった意味合いで特典としてプレゼントすることに毎回しています。抽選でお送りできるのはたった 1 個だけなのですが希望者の方は決済時のメモ欄にご記載下さい。
この本『ハッキング・ラボの作り方 完全版 仮想環境におけるハッカー体験学習』が出版社から編集部宛に献本として届いたのは今年の春頃でした。通常、書籍を献本いただくときは、事前に何か連絡なり照会が Web の問い合わせフォームなどから送られてくることが多いのですが、この本は文字通り「断りなく送りつけられた」という表現が適切なものでした。
本書には「セキュリティに携わることでその仕事によって社会を良い方向に変化させることができるばかりか、それに関わる人間も成長させ良い人に変える」というメッセージが事実を通じて例証されています。
![AI アプリ標的 ゼロクリックワーム開発／北 韓国半導体企業へ攻撃／米司法省 APT31 メンバー訴追 ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 2024年3月度] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/44553.jpg)
興味深い研究発表として、イスラエル工科大学やコーネル工科大学などの研究者は、OpenAI の ChatGPT や Google の Gemini など、生成 AI を活用する AI アプリケーションを標的としたゼロクリックワーム「Morris II」を開発し、ユーザーの個人情報の窃取に成功したことを発表しました。
![北 運営管理の賭博サイト／露 GPSスプーフィングで飛行妨害／安洵信息技術有限公司 社内情報流出 ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 2024年2月度] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/44242.jpg)
2 月は中国のセキュリティ企業である安洵信息技術有限公司（I-SOON）の社内情報が流出し、世間を賑わせました。同社は、中国の公安部、国家安全部、人民解放軍とも取引があり、APT への関与が指摘されています。
同報告書は藤島ジュリー景子現社長の辞任を迫るなど苛烈な内容であり、主要テレビ局も見解を表明している。
幼稚園・小中高校とその学区では、より効率的かつ効果的に学習するために高度なネットワーキング技術を採用してきた。それにより技術的に発展したが、一方でリスクも高まり、全米のK-12教育機関はサイバー攻撃の標的となった。
2021年、議員や行政府職員のLINEアカウントの情報（通信内容や履歴）が中国など海外のサーバーに保存されていることが、安全保障上の問題になったことを覚えているだろう。
『情報セキュリティの敗北史: 脆弱性はどこから来たのか』（アンドリュー・スチュワート、白揚社 2022年10月12日）をご恵投いただいたので読んでみた。実は原題は「 A Vulnerable System: The History of Information Security in the Computer Age 」でだいぶ印象が違う。
日本を代表するサイバーミステリー作家である一田和樹氏が2021年でデビュー十周年を迎えた。
日本を代表するサイバーミステリー作家である一田和樹氏が2021年でデビュー十周年を迎えた。
日本を代表するサイバーミステリー作家である一田和樹氏が2021年でデビュー十周年を迎えた。
帯には「彼らは核兵器に匹敵する武器を手にしたんです！」とあるが、実際に前年にはStuxnetによるイラン核施設の遠心分離機破壊事件が発生している。理想を夢見る子どもたちが組織化し、強大なサイバーテロを起こすことができる力を得たらどうなるか。
日本を代表するサイバーミステリー作家である一田和樹氏が昨2021年、デビュー十周年を迎えた。
株式会社イードは12月24日、同社が運営する有料会員制ニュースメディア「ScanNetSecurity」にて、映画やテレビドラマで俳優として活躍する大和田紗希氏が執筆したサイバーミステリ小説「#NoMoreFake」の無料配信による連載を同日から開始すると発表した。
民主主義的価値は『超限戦』と相容れないため、捨てることを余儀なくされる。実際、フェイスブックグループはその方向で事業展開しているとしか思えない。
作家・評論家の一田和樹氏に、今年復刊されたサイバーセキュリティ分野の超重要書のレビューを依頼し快諾をいただきました。本稿前編を終戦記念日を目前に控える今週配信します。
一般社団法人 ICT-ISACは7月1日、新型コロナウイルス感染防止と事業継続性維持のため、在宅勤務が急速に導入されたことを踏まえ、「家庭内で安全快適に在宅勤務を行うためのリファレンスガイド」を作成・公開した。
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は7月1日、四半期毎に発行する「インターネットセキュリティレポート」の最新版（2020年第1四半期）を発表した。
日本プルーフポイント株式会社は6月24日、内部脅威による事故等により発生するコストに関する調査レポート「内部脅威による損失 グローバルレポート 2020」を発表した。
「One team , one fight.」
総務省、NICT、ICT-ISACは、「NOTICE」ならびにNICTのNICTERプロジェクトによりマルウェアに感染していることが検知された機器の利用者への注意喚起を行う取り組みについて、2019年の実施状況について発表した。
株式会社ソリトンシステムズエバンジェリスト 荒木粧子さんに、４月から初めて社会人としてセキュリティ業界でキャリアをスタートした方へ向けて、荒木さん渾身の３冊を推薦してもらいました。
日本損害保険協会は、「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を発表した。
大賞受賞での講評から、今年も開催されるサイバーセキュリティ小説コンテストの対策を考えてみました。
「どうすれば落ちる」が分かっても「どうすれば受かる」が分からない。プロットに行き詰まったとき、天啓を与えてくれたのは伝説のバウンティハンターの存在でした――。
コンテストによって審査基準は異なるものの、落ちた作品、受賞した作品がどういったものか、両方の面からお伝えできるのではないかと思います。
北朝鮮、ロシア、中国からのアメリカに対する攻撃と、アメリカの他国への攻撃の双方が描かれ、ハイブリッド戦を挑まれたアメリカが大統領選で完敗した経緯の詳細もわかる。著者はその時期のキイパーソン（トランプにも）に直接取材しており、生々しい話が読める。
リーダビリティも高く、自然に読み進められる。構成もしっかりしている。リアリティのある謎と解決方法で、専門家もそうでない人も楽しめるはずだ。
おそらく民主主義はネット世論操作には対抗できない。前世紀の遺物として滅び、次の新しい政治システムが確立されるまでネット世論操作は猛威を振るうだろう。重要なことは既存のシステムを守ることではなく、新しいシステムを構築することなのだ。
New Knowledge 社のレポートは IRA の基本的な 12 の戦術の解説に多くのページを割いている。それらを順を追って紹介したい。注目すべきは、IRA が行っているのは高度かつ長期間にわたるデジタル・マーケティングだ。
はじめに
毎月第一営業日前後をめどに、前月に起こったセキュリティ重要事象のふり返りを行う際に、参考資料として活用いただくことを目的に「 Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 」を2019 年 1 月から新たにお届けします。
連載二回目の今回は、三井物産セキュアディレクション株式会社 (MBSD) の、業界トップクラスのセキュリティ診断チームメンバー3名に、セキュリティ診断部門の新人エンジニアに向けた３冊を推薦してもらいました。
アメリカは世界有数のサイバー攻撃に弱い国家だ。
同書は、日本ではまだ充分な理解がされていないフェイクニュースを、国家の新しい軍事力行使形態「ハイブリッド戦」をキーワードにして、後半に調査分析し深く読み解いています。
軍事ジャーナリスト 黒井文太郎氏に、グローバルのインテリジェンス動向に詳しい専門家の視点から、作家 一田和樹氏の小説「原発サイバートラップ: リアンクール・ランデブー」の書評を依頼しました。
IPAは、「制御システムのセキュリティリスク分析ガイド 第2版」を公開したと発表した。
警視庁は、「平成30年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢について」をまとめ、発表した。
JSSECは「IoTセキュリティチェックシート」を公開した。その詳細について、3月9日に開催された「JSSECセキュリティフォーラム2018」でJSSEC利用部会長であるラックの後藤悦夫氏が紹介した。
IPAは、「情報セキュリティ10大脅威 2018」を発表した。
警察庁は、同庁のセンサーに対するアクセス観測状況をまとめた「平成29年12月期観測資料」を「@police」において公開した。
調査結果によれば、常時SSL化に対応済みの上場企業は1,694社(47.2％)、未対応の上場企業は1,891社(52.8％)となり、対応企業の数は過半を下回った。
最近ではランサムウェアが流行し、データの人質も珍しいことではなくなった。手前味噌になるが先週工藤伸治シリーズ最新作『アリバイの通信密室』の連載が始まったが、本書も”誘拐もの”である。
前作でもそうだったが、この小説には悪人が登場しない。犯人ですら元から悪人ではなく、救われるべき人間だ。
私が本書を読んでもっとも驚いたのは、予算をつけても国家のサイバー戦能力の向上と維持には、さほど役にたたないという点だ。
USCYBERCOM (アメリカサイバー軍) 以前のアメリカでは、ほとんどの政治家と官僚に正しい認識がなかったと言っていいだろう。従って USCYBERCOM 以前は、ごく少数の人々による苦闘の歴史だ。
一読して、一過性の技術や教育に対する投資の意味がないことがわかる。正確に言えば、しかるべき組織と指導者、そしてビジョンがなければむやみに技術や教育に投資をしても役には立たないということだ。
もうひとつ書いておかなければならないことがある。書評からは離れるが、本書にはひとつ致命的な問題がある。
「コードを一目見て分かりました。あれは、真面目に仕事に取り組んできた人のコードです。＜中略＞ 我流で、裏社会で活動してきた人間のものではない。社会の歯車として、コーディング規約をきっちり守りながら、業務をこなしてきた労働者のものです」
クレブス氏は、輝かしい成果とは裏腹に、ワシントンポスト紙内部での立場は微妙だった。氏の記事の多くは取材に基づいており、その情報源は明らかにすることはできない。編集部は、名指しされたロシア企業から告訴される危険を指摘し、掲載に難色を示すようになった。
薬品関連のスパムがなぜあれほど増加したのかを説明しておきたい。理由は簡単。儲かるからである。スパムで薬品を告知すると薬は売れる。そして一度購入した顧客は継続して購入することが多い。購入者の多くはアメリカ合衆国に住む者たち。アメリカは皆保険制度ではない。
本書で扱っているサイバー犯罪集団の中で、アンダーグランドビジネスとして最初に姿を現したのは RBN だ。アンダーグラウンドポルノおよび児童ポルノの事業者がサイトをホスティングするサービスとして始まった。
Webやインターネットが何かを知っていても、ブラウザのアドレス欄に入力している「http://」で始まるその「HTTP」が何だかを説明できるだろうか。
専門家にとって違和感のない内容ではあるが、決して難解なものではなく、誰にでも楽しめる仕上がりだ。サイバー小説の希な成功例と言っても過言ではないだろう。セキュリティに関心のある多くの読者に推薦したい。
社会のインフラがコンピュータ化している以上、サイバー兵器によってインフラを破壊することも可能である。新世代モバイル通信、パワーグリッド、ロボット兵器の増加とサイバー攻撃に対する脆弱性は広がっている。このような変化とともに、世界情勢の変化を指摘している。
アメリカでは自国がサイバー攻撃を受けた場合、広範囲の停電などの被害を受けるシミュレーションが行われている。こうしたことを考えると、脆弱性を発見し、エクスプロイトコードを作成するという行為の持つ軍事的な意味がわかるだろう。本書は、こうした現実を説明する。
意外かもしれないが、成功した攻撃の多くはひとりないしは少数の手によってなされており、世間のイメージにある多数の力によって力を発揮するのとは違っていたことがわかる。
国内および海外で情報漏洩事件が起きるたびに、当該企業がクレジットカード等の国際セキュリティ基準である「PCI DSS（Payment Card Industry Data Security Standard）」に準拠していたかどうかが話題となる。
重要で深遠なテーマを十分な技術的検証を踏まえた上でこのような第一級のエンターテイメント作品として仕上げた著者に対して最大限の賛辞を送りたい。
「サイバー・クライム」 著：ジョセフ・メン 訳：浅川佳秀 監修：福森大喜 2011年10月12日 講談社刊
