2020.04.06（月）
日本損害保険協会は、「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を発表した。
大賞受賞での講評から、今年も開催されるサイバーセキュリティ小説コンテストの対策を考えてみました。
「どうすれば落ちる」が分かっても「どうすれば受かる」が分からない。プロットに行き詰まったとき、天啓を与えてくれたのは伝説のバウンティハンターの存在でした――。
コンテストによって審査基準は異なるものの、落ちた作品、受賞した作品がどういったものか、両方の面からお伝えできるのではないかと思います。
北朝鮮、ロシア、中国からのアメリカに対する攻撃と、アメリカの他国への攻撃の双方が描かれ、ハイブリッド戦を挑まれたアメリカが大統領選で完敗した経緯の詳細もわかる。著者はその時期のキイパーソン（トランプにも）に直接取材しており、生々しい話が読める。
リーダビリティも高く、自然に読み進められる。構成もしっかりしている。リアリティのある謎と解決方法で、専門家もそうでない人も楽しめるはずだ。
おそらく民主主義はネット世論操作には対抗できない。前世紀の遺物として滅び、次の新しい政治システムが確立されるまでネット世論操作は猛威を振るうだろう。重要なことは既存のシステムを守ることではなく、新しいシステムを構築することなのだ。
New Knowledge 社のレポートは IRA の基本的な 12 の戦術の解説に多くのページを割いている。それらを順を追って紹介したい。注目すべきは、IRA が行っているのは高度かつ長期間にわたるデジタル・マーケティングだ。
はじめに
毎月第一営業日前後をめどに、前月に起こったセキュリティ重要事象のふり返りを行う際に、参考資料として活用いただくことを目的に「 Scan PREMIUM Monthly Executive Summary 」を2019 年 1 月から新たにお届けします。
連載二回目の今回は、三井物産セキュアディレクション株式会社 (MBSD) の、業界トップクラスのセキュリティ診断チームメンバー3名に、セキュリティ診断部門の新人エンジニアに向けた３冊を推薦してもらいました。
アメリカは世界有数のサイバー攻撃に弱い国家だ。
同書は、日本ではまだ充分な理解がされていないフェイクニュースを、国家の新しい軍事力行使形態「ハイブリッド戦」をキーワードにして、後半に調査分析し深く読み解いています。
軍事ジャーナリスト 黒井文太郎氏に、グローバルのインテリジェンス動向に詳しい専門家の視点から、作家 一田和樹氏の小説「原発サイバートラップ: リアンクール・ランデブー」の書評を依頼しました。
IPAは、「制御システムのセキュリティリスク分析ガイド 第2版」を公開したと発表した。
警視庁は、「平成30年上半期におけるサイバー空間をめぐる脅威の情勢について」をまとめ、発表した。
JSSECは「IoTセキュリティチェックシート」を公開した。その詳細について、3月9日に開催された「JSSECセキュリティフォーラム2018」でJSSEC利用部会長であるラックの後藤悦夫氏が紹介した。
IPAは、「情報セキュリティ10大脅威 2018」を発表した。
警察庁は、同庁のセンサーに対するアクセス観測状況をまとめた「平成29年12月期観測資料」を「@police」において公開した。
調査結果によれば、常時SSL化に対応済みの上場企業は1,694社(47.2％)、未対応の上場企業は1,891社(52.8％)となり、対応企業の数は過半を下回った。
最近ではランサムウェアが流行し、データの人質も珍しいことではなくなった。手前味噌になるが先週工藤伸治シリーズ最新作『アリバイの通信密室』の連載が始まったが、本書も”誘拐もの”である。
