2025.12.08（月）
- 注目検索ワード
![インシデントレスポンスの「かかりつけ医」～ サイリーグホールディングス [Interop Tokyo 2025] 画像](/imgs/p/Yw5yahsgj9ZvF0bQnjgYVW8IYAf2BQQDAgEA/48907.jpg)
インシデントが発生すると、余裕がなくなっているところにつけこんで、さして必要もないダークウェブ調査などをすすめてくる詐欺（まがいの）セキュリティ会社の輩（やから）の存在が全国で複数報告されているが、このパッケージを結んでいればそういうリスクが下がる。
![活用シーンに期待 生成 AI が SOC ログ分析 ～ LogStare [Interop Tokyo 2025] 画像](/imgs/p/2w5IdCqve0mMIzS4K5kC-28IDAerBQQDAgEA/48929.jpg)
株式会社LogStare のブースには「SOC 無人化」などのパワーワードが掲げられていたが、最終判断は人間が行う必要があるわけでこれはあくまで製品コンセプトを瞬間的に伝えるためのキャッチコピーであろう。それよりもむしろ、この新機能はたとえば、ある程度の規模がある SOC 事業者などが一括採用し、新人オペレーターを育成するにあたっての「研修補助」「補助講師」的な役割として活用するなど、さまざまな利活用の可能性がある。
損害保険ジャパン株式会社は6月13日、金融庁から報告徴求命令を受領したと発表した。
摂南大学は6月6日、卒業・修了生の個人情報流出について発表した。
一般財団法人神奈川県建築安全協会は6月5日、同会が開催する講習会参加申込者の個人情報漏えいについて発表した。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は6月11日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2025年6月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2025年6月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。
株式会社スリーシェイクは6月9日、同社のエンジニア水元恭平氏が「セキュリティ・キャンプ 2025 全国大会」に講師として登壇すると発表した。
Okta Japan 株式会社は6月9日、同社オフィスが「WELL Platinum」認証と「LEED Silver」認証を取得したと発表した。
警察庁はこの「意識しなくても被害に遭わない環境」を作る技術の一つとして DMARC に着目し、関係省庁とともに導入促進に取り組んでいる。
明確さと、ネットワーク防御担当部署の負担軽減に力を注ぐことに皆で取り組むというのなら、CISA（米国サイバーセキュリティ・インフラセキュリティ庁）の元長官ジェン・イースタリーの提案を採用し、凝った詩的な名称で犯罪集団を「美化」するのをやめたらどうだろうか？
日本ジッコウ株式会社は6月5日、同社が運営する「建索ショップ（ https://kensaku-shop.net/ ）」での個人情報流出の可能性について発表した。
シー・ティー・ワイ（CTY）と株式会社ケーブルネット鈴鹿（CNS）は6月5日、ウイルス検知の連絡メールについて発表した。
株式会社インテリックスは6月2日、同社が運営する「ジャストカーテンオンラインショップ（ https://www.justcurtain.com/ ）」への不正アクセスについて発表した。
株式会社エーアイセキュリティラボは6月10日、脆弱性診断の自動化ツール「AeyeScan」のオプション「Web-ASM機能」に新機能を追加し、5月31日に大幅なアップデートを実施したと発表した。
ウォッチガード・テクノロジー・ジャパン株式会社は5月7日、悪意ある新型チャットボットとサイバーセキュリティへの影響についての解説記事を発表した。Ryan Estes氏が執筆している。
東京国立博物館は6月12日、悪質サイト・偽サイトへの注意喚起を発表した。
Okta Japan株式会社は6月10日、「Identity Summit Tokyo」を7月4日に開催すると発表した。
日本ゼオングループの株式会社トウペは6月3日、同社への不正アクセスについて第3報を発表した。
株式会社メディアリンクスは6月4日、海外グループ会社への不正アクセスについて発表した。
![佐賀ダイハツ販売、顧客情報を社内にメールする際 保険会社にも同報 [2024/9/13] 画像](/imgs/p/2w5IdCqve0mMIzS4K5kC-28IDAerBQQDAgEA/48795.jpg)
佐賀ダイハツ販売株式会社は2024年9月13日、損害保険契約に関する顧客情報の漏えいについて発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は6月12日、宇宙領域におけるサイバーセキュリティの確立と、その持続的な利活用を目的に株式会社ワープスペースと5月20日に業務提携契約を締結したと発表した。
