GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は7月1日、同社のSOCサービスがGMOインターネット株式会社の「GMO GPUクラウド」の「マネージドHPCクラスタ」プランに標準機能として搭載されたと発表した。
株式会社SynXは8月7日、新たにサイバーセキュリティ事業を開始し、専門家チームから成る「サイバーセキュリティグループ」を設立したと発表した。
ソニックウォール・ジャパン株式会社(SonicWall)は5月29日、セキュアエッジ株式会社が提供するサイバーセキュリティお助け隊サービス「セキュアエッジSOC99」に対し、UTM「TZシリーズ/NSaシリーズ」をMSPモデルとして提供すると発表した。
正直最初は「あれもない」「これもない」そんな SOC サービスに思えたが毎日多数の問い合わせがあり、顧客候補となる企業訪問に同行してヒアリングしていると、これまで自分が SOC ならあたり前だと思っていたいくつものサービスあるいはオプションは、必ずしも全ての顧客が求めているものではなかったと新たな発見をする日々だという。
SOCは現在のセキュリティに欠かせない存在であり、従来型のセキュリティ製品では対応できない領域に対処する。脅威の検知では、直感や異常を見つける能力が不可欠であり、人間の解析能力が重要な役割を果たす。攻撃者は「ゴールデンチケット」を狙っており、SCCMを利用した監視メソッドで異常を検知することができる。特にSQLダンプを活用することで、攻撃の痕跡を見つける手法も効果的で、実践的な知識が求められる。
「こんな記事が出るなんて、日産とホンダが統合される時代、ひょっとしてMBSDとNRISに何かあるのか?」などという一足先の正月の初夢のような妄想でも抱きながら、ゆっくり一読して自身の来年のキャリを考えることができるかもしれない。
株式会社ラックは12月9日、これまでのセキュリティ監視センターJSOCの事業を大きく転換する次世代のJSOC事業戦略を発表した。
投影されたスライドの表紙を見ると『The Good, the Bad and the Ugly』と副題が書かれている。これは映画『続・夕陽のガンマン』の原題ではないか。ガートナーの講演は、まるで大学の紀要論文のタイトルのような、きわめて実用的な(良い意味でだが)面白みがひとつもない講演タイトルが多い。だからそんな中で本セッションには大いに興味を引かれた。
アラートの解釈や対応方針を決めるには、製品の深い理解や幅広い IT 基礎知識が求めらます。しかしながら、自社内で発生したセキュリティアラートは非常に機微な情報であることから気軽に誰かに相談することも出来ず、自分が正しいかどうかわからないままに悩みながら対処しているという事例は枚挙に暇がありません。
インターネットのインフラを支えるプロフェッショナル達の「オフ会」こと Internet Week 2024 が、11月19日(火)から11月27日(水)の期間開催される。前半はオンラインで、後半の 3 日間はリアル会場(今年は浅草橋ヒューリックホール&カンファレンス)開催。主催は一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(JPNIC)。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は3月28日、2023年12月7日に開催した「IERAE DAYS」のトークセッションレポートを同社セキュリティブログで発表した。
IERAE DAYS 2023 は配信無しのリアルイベント。実は同社がこうした大規模イベントを開催したのは創業以来初の試みとのこと。
三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)は3月12日、2024年2月度 MBSD-SOCの検知傾向トピックスについて同社ブログで発表した。
セキュリティ企業が新設した SOC(セキュリティオペレーションセンター)の取材は、新築祝いの訪問に似ている。そこでは「記者」というよりむしろ「渡辺篤史(編集部註:人の家を誉める人)」になることが要求される。
GMOインターネットグループは1月23日、東京都世田谷区用賀に「GMOイエラエSOC 用賀」の開設を発表した。
日本ビジネスシステムズ株式会社(JBS)は10月31日、Microsoft 365とMicrosoft Azureの統合監視を可能にするセキュリティ監視サービス「JBS SOC」をS&J株式会社と共同開発し、提供すると発表した。
現在の SIEM とか SOC には、単純にデータが溜まっている、集まっているだけで、何かあったときは人間が手動で頑張らなければいけなかったり、SOC 自体も製品ごとにサイロ化していたり、早く見つけて早く対処することが「できない」状況になっています。
現在の SIEM とか SOC には、単純にデータが溜まっている、集まっているだけで、何かあったときは人間が手動で頑張らなければいけなかったり、SOC 自体も製品ごとにサイロ化していたり、早く見つけて早く対処することが「できない」状況になっています。
サイバーリーズン合同会社と株式会社アウトソーシングテクノロジー(OSTech)は8月23日、共同で進めているセキュリティ人材育成プロジェクトの本格始動を発表した。
株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)は4月11日、セキュリティ監視・運用サービス「IIJ C-SOCサービス」にてMicrosoft 365 製品との連携、監視、分析、対応機能を開発し、第一弾として「Microsoft Defender for Endpoint」を追加すると発表した。
SHIFTは、同社が主催するセキュリティ監視をテーマとしたセミナー「あきらめていませんか?SOCのコスト削減~新時代のセキュリティ監視で課題解決」を4月21日(金)に開催する。
三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)は3月17日、Joomla!の脆弱性(CVE-2023-23752)を狙った攻撃について、同社ブログで発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
これは単に謙虚なのか、あるいはベンダー側からの何らかの要望か。詳しい事情までは聞きそびれたが、そもそもこの会社には、各種バズワードに乗っかる企業風土が端から無い、それどころか小馬鹿にしている風すらあることも理由のひとつではないかと推測する。
圧倒的なオフェンス(攻撃力)のイメージが強いイエラエセキュリティだったが、満を持して典型的なディフェンス(防御)側のサービスである SOC 事業を 2023 年春にローンチする。いったいどんな「GMOイエラエにしかできない SOC サービス」を構築するのか。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は2月3日、同社のSOCイノベーション事業部に所属する阿部慎司氏が「JNSA賞」を受賞したと発表した。
三井物産セキュアディレクション株式会社(MBSD)は1月18日、2022年12月度 MBSD-SOCの検知傾向トピックスについて同社ブログで発表した。
今回は M365管理者に向けて、トラブル発生時に何から手を付ければいいのか? そもそもトラブルを起こさないためには? をお伝えします。
株式会社LogStareは9月7日、テレワーク環境下のITセキュリティ運用の注意点とその対策を、ログ管理の視点から解説するホワイトペーパー「歴20年のSOC事業者がまとめたテレワーク環境下における実践的ログ管理のポイント」を公表した。
今回は前途有望な若手SE が、有望ゆえに起こしてしまったネットワークの「嵐」をここに告白します。
SBテクノロジー株式会社は7月12日、国内外におけるセキュリティ監視需要の対応強化を目的に、セキュリティ監視センター「SBT-SOC}をリニューアルし、7月下旬から本格稼働すると発表した。
株式会社LogStareは5月24日、親会社である株式会社セキュアヴェイルと共催する「セキュリティリスクを分析する“実践型” ログ分析ウェビナー」の内容について発表した。
「この仕事が世の中からなくなればいいと思う」
株式会社SHIFT SECURITYは1月20日、Webセミナー「クラウド時代のセキュリティ監視について」の開催を発表した。
KPMGコンサルティング株式会社は1月19日、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査の結果をまとめた「サイバーセキュリティサーベイ2022」を発表した。
北米の SOC サービスを「ジャパンクオリティ」にまで高め洗練させたうえで、日本にそれを逆輸入する充分な手応えを得て、今回の資本提携に至った。
株式会社SHIFT SECURITYは1月13日、米SentryMark Inc.との資本業務提携による標準化・仕組化によるグローバル対応を実現し、柔軟性の高いセキュリティ監視サービスの提供を発表した。
株式会社SHIFTは1月11日、同社連結子会社の株式会社SHIFT SECURITYと米SentryMark, Inc.の資本業務提携について発表した。
工場SOC、ビルSOCについて、Interop Tokyo 2020のカンファレンスセッション「スマートビルのサイバーセキュリティ対策 ~AI活用異常検知とビルシステム向けSOCサービス~」での発表内容を元にまとめてみたい。
株式会社LogStareは12月16日、企業が受けるサイバー攻撃の現状と対策の実態をまとめたホワイトペーパー「サイバー攻撃は13秒に1回! あらゆる企業に、今なぜSOCが必要なのか」を公開した。
株式会社セキュアヴェイルは12月14日、キヤノンIT ソリューションズ株式会社(キヤノンITS)と提携しセキュリティ脅威の監視や分析によりインシデント対応を行うSOC(Security Operation Center)サービスを同日からリリースすると発表した。
株式会社LogStareは「ログを見つめる(Stare)」というその名の通り、お客様のネットワーク環境に設置されたセキュリティ機器から出されるログを収集分析し、検知やアラートを行なうセキュリティ運用プラットフォーム「LogStare」を開発・提供しています。
今回は通常の連載を一時休止し、先日発見された Palo Alto Networks社の GlobalProtect に関する深刻な脆弱性(CVE-2021-3064)についての情報をお届けします。
今回は、大きな被害を生むものではないものの、機会損失や業務効率の低下を招いていた…。SOCアナリストがお客様のファイアウォールのログを分析して見つけた、そんな事例をご紹介します。
サイバー攻撃、内部不正、運用ミスによるシステムダウン…。日々様々な情報セキュリティニュースを目にしますが、今回はそのどれでもない事象をご紹介します。
日本の大手通信キャリアが9月13日、同社のサービスが「SOC1 Type1報告書」及び「SOC2 Type1報告書」を9月10日に同時取得したと発表した。
株式会社クロスポイントソリューションは9月14日、サイバーリーズン・ジャパン株式会社と協業しEDR製品「Cybereason EDR」を活用したSOCサービス「X-SOC for Cybereason」の提供を同日から開始すると発表した。
ユーザーにとって、同じ「 SOC 」と書いてあるなら、より料金が安い方を選ぶのは人情である。本記事でこれから説明するほどの差が、まさか同じ SOC と謳うサービス間にあろうなどとは夢にも思わない。
今回は、リモート会議の一般化に伴いアラートポリシーを見直したお客様の事例をご紹介します。
今回は、昨年から今年にかけて、弊社親会社であるセキュアヴェイルの SOC アナリストがお客様のログを分析して発見した「リモート会議の調子が悪い原因」をご紹介します。
「国産」「自社開発」「セキュリティ運用特化」「垂直統合」これら 4 つの高いハードルに挑戦し、長い助走の果てにようやく飛び越えた企業が大阪に存在する。リスペクトをこめて本誌はこの企業を「大阪の奇跡」と呼ぶことにする。
ファイアウォールだけでなく様々なセキュリティ機器、セキュリティソフトウェアを、設置(あるいはインストール)するだけで期待通りに機能すると考えるユーザー企業は、意外に多いのが実態です。
株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ)は5月13日、セキュリティ監視・運用サービス「IIJ C-SOCサービス」を拡充し、検知したインシデントに対し端末隔離や通信遮断などの高度な対応を行う「IIJ C-SOCサービス プレミアム」を同日から提供開始すると発表した。
この連載で、終わりなき運用現場で直接目撃した出来事のうち、現場の管理者にとどまらず、管理層や経営層にも新しい発見があるような、そして腑に落ちるような、そんな出来事やヒントとなる情報をご紹介していきます。
株式会社セキュアヴェイルは3月16日、同社の100%子会社である株式会社LogStareが4月14日から幕張メッセで開催される「Interop Tokyo」において講演すると発表した。
23日、パナソニックとマカフィーが発表した「車両セキュリティ監視センター」(車両SOC)は、車両から収集されるさまざまなログデータ、センサーデータを解析し、異常を検知するソリューションだ
株式会社ラックは3月17日、日本マイクロソフト株式会社と協力しテレワークの常態化やクラウドシフトなどによるIT環境の変化に対応した、セキュリティオペレーションセンターの新たな運用ポイントをまとめた「ゼロトラスト時代のSOC構築と運用ガイドライン」を同日公開した。
こうしたいわば「クラウド SOC 難民」に対して、クラウドの監視がうまくいかない構成と、成功する構成の違いなどを紹介しつつ、SHIFT SECURITY が 1 月からサービス開始した、監視サービスの機能を解説する。
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 国立情報学研究所(NII)のサイバーセキュリティ研究開発センターは1月13日、2017年度から運用開始した「情報セキュリティ運用連携サービス」で蓄積した研究用データの提供を開始した。
株式会社SHIFT SECURITYは1月19日、セキュリティ監視サービスを同日から提供開始すると発表した。マルチベンダー対応で、オンプレミス環境で120種以上、クラウド環境で18種類の製品やサービスの監視に対応する。
脆弱性診断サービスを提供する株式会社SHIFT SECURITYが来春2021年からSOC事業に進出することが関係者への取材で明らかになった。北米とアジア及び宮崎県にSOCを設けて「Follow the Sun体制」で24時間不休のTier1サービスを提供する。
NECネッツエスアイは、自社のSOCとサイバーリーズン・ジャパンのエンドポイント・セキュリティ・ソリューション「Cybereason EDR」を組み合わせたセキュリティ運用サービスの提供を、4月1日より開始する。
ラックは、同社のセキュリティ監視センター「JSOC」によるセキュリティレポート「JSOC INSIGHT vol.25」を公開した。
デンソーとNTT Comは、車両をセキュリティ面で見守る「車両向けセキュリティオペレーションセンター」を実現する技術(車両SOC技術)の実用化を目指し、実験環境での車両SOC技術の検証を2020年1月から開始する。