株式会社ハードオフコーポレーションは1月10日、同社が運営するオンライン通販サイト「ハードオフネットモール」にて第三者からのリスト型攻撃による不正ログインが判明したと発表した。
東北電力株式会社は12月28日、同社の会員制Webサービス「よりそうeねっと」にて第三者からの不正ログインを確認したと発表した。
中部電力株式会社は10月30日、同社の家庭向け顧客用のWebサービス「カテエネ」にて第三者からの不正ログインが判明したと発表した。
株式会社ドワンゴは10月27日、パスワードリスト型攻撃によるniconicoアカウントへの不正ログインを複数検出したと発表した。
株式会社ジャックスは9月18日、同社のWeb会員サービス「インターコムクラブ」にて第三者からの不正ログインが判明したと発表した。
育児情報を提供する「ベビータウン」とその姉妹サイトである「プレママタウン」を主催するユニ・チャーム株式会社は9月17日、両サイトに対する第三者からのパスワードリスト型攻撃での不正ログインが発生したと発表した。
三井住友カード株式会社は8月23日、同社の会員向けスマートフォンアプリ「三井住友カードVpassアプリ」にて、第三者からの不正ログインが判明したと発表した。
スポーツ用品やレジャー用品の開発、販売を行う株式会社アルペンは8月7日、同社が運営する顧客管理システムにて第三者による不正ログインの発生を確認したと発表した。
ホームセンター事業を行うコーナン商事株式会社は8月2日、7月23日に発表した同社のコーナンPayサービスへの不正アクセスについて調査結果と対応を発表した。
株式会社ディノス・セシールは7月31日、同社の通販サイト「セシールオンラインショップ」にて外部で不正に取得されたと推測されるIDとパスワードを使った「なりすまし」による不正アクセスが発生したと発表した。
ヤマト運輸株式会社は7月24日、同社が提供するクロネコメンバーズのWebサービスにて外部からパスワードリスト攻撃による不正ログインが判明したと発表した。
ビジネス用のコミュニケーションツールの開発運営を行うChatwork株式会社は7月12日、同社が運営するChatworkにて第三者からのログイン試行が増加していると発表した。
イオンドットコム株式会社は7月11日、同社の各種サービスを利用するための「イオンスクエアメンバー」のログイン機能に対し第三者からの不正ログインが発生したと発表した。
中部電力株式会社は7月12日、同社の家庭向けWebサービス「カテエネ」にて第三者の不正ログインの可能性が判明したと発表した。
育児情報を提供するポータルサイト「ベビータウン」を主催するユニ・チャーム株式会社は6月10日、同サイトへの第三者からのパスワードリスト攻撃による不正ログインが発生したと発表した。
株式会社イオン銀行とイオンクレジットサービス株式会社は6月13日、イオンマークのカード会員向けインターネットサービスの「暮らしのマネーサイト」とスマホアプリ「イオンウォレット」にて「なりすまし」による不正ログインが発生したことが判明したと発表した。
株式会社コジマは5月23日、同社が運営するインターネットショッピングサイト「コジマネット」に対して第三者が外部で不正に取得したと推測される他サイトのアカウント情報を用いての不正アクセスが発覚したと発表した。
アカマイは、2018年の「インターネットの現状・セキュリティ:Credential Stuffing Attacks(リスト攻撃)」レポートを発表した。
イオンマーケティング株式会社は9月15日、同社の「smartWAON ウェブサイト」が第三者からの不正ログインを受け、ワオンポイントが別のカードに移行されたことが判明したと発表した。
株式会社ローソンは9月10日、ローソンID会員の全パスワードをリセットしたと発表した。
株式会社ケイ・オプティコムは8月16日、同社が提供するeoやmineoなどを利用するためのeoIDに対し外部からの不正ログインが判明したと発表した。
パスワードリスト攻撃やなりすましなどの不正ログイン対策製品を提供するCapy(キャピー)株式会社は、日本ユニシス株式会社と、4製品に関する販売代理店契約を締結した。
リクナビやSUUMO、じゃらん、ホットペッパーなど、多種多様なサービスを展開しているリクルートグループ。リクルートテクノロジーズはこうした事業のITシステムを担っている。サイバーセキュリティの確保は、重要な役割の一つだ。
IPAは、Webサイトの開発者や運営者向けの「安全なウェブサイトの作り方」の改訂第7版をIPAのWebサイトで公開した。
NTTドコモは9月30日、「docomo ID」サービスに対して、外部からの不正なログインがあったことを公表した。9月27日23時30分~29日20時25分の期間に、特定のIPアドレスから、docomo IDへ不正にログインを試みる事象が確認された。
IPA(情報処理推進機構)セキュリティセンターは5日、パスワードリスト攻撃によるネットサービスの被害が深刻なことを受け実施した、「オンライン本人認証方式の実態調査」の結果を公開した。
ニフティは、特定のIPアドレスからの不正なログインにより、ユーザの登録情報(会員情報)が閲覧された可能性があることを確認したと発表した。
トレンドマイクロは2013年に日本国内で顕著に見られた脅威を速報で解説したレポート「2013年サイバー攻撃『三大脅威』」、および2014年以降に国内外で起こりうる脅威を予測したレポート「脅威予測-2014年とその後」を同時公開した。
シマンテックは、「個人・企業のパスワード管理」に関する意識調査の結果を発表した。本調査は、Webサイトへの不正ログインを狙った攻撃として「パスワードリスト攻撃」が非常に活発化していることを受けたもの。
デル株式会社は9月17日、「Dell SecureWorks 最新セキュリティトレンド勉強会」と題したメディア向け説明会を開催した。セキュリティ動向を解説するこの種の国内での情報発信はデルとして初の試み。
情報処理推進機構(IPA)は1日、2013年8月の呼びかけ「全てのインターネットサービスで異なるパスワードを!~多くのパスワードを安全に管理するための具体策~」を発表した。ここ最近発生している「パスワードリスト攻撃」への対策となるものだ。
SSTは、同社が提供するWAFサービス「Scutum」にパスワードリスト攻撃による不正ログインを抑制する機能を搭載したと発表した。
アイ・ディフェンス・ジャパンからの情報によると、LocalWEB 2000の欠陥を悪用して、リモート攻撃者は文書のルートディレクトリーすなわちC:Program FilesLocalWEBusers.lstに格納されたプレーンテキストのパスワードファイルにアクセスできる。パスワードリストに
アイ・ディフェンス・ジャパンからの情報によると、LocalWEB 2000の欠陥を悪用して、リモート攻撃者は文書のルートディレクトリーすなわちC:Program FilesLocalWEBusers.lstに格納されたプレーンテキストのパスワードファイルにアクセスできる。パスワードリストに
アイ・ディフェンス・ジャパンからの情報によると、米国の大手150社のCEOがテロリスト攻撃などの場合に、即座にお互いの連絡や政府当局との通信に使用できる通信ネットワークを設計中とのこと。「CEOリンク」と呼ばれるこのワイヤレス電話通信ネットワークの運用開始は
9月11日に発生した対米同時多発テロと関係した内容でトロイの木馬を含むメールが循環中。電子メール下記のような形で送信されて来る。
◇概要:
ニューヨークの世界貿易センタービルおよびバージニア州アーリントンのペンタゴンに対するテロリスト攻撃は、多くの通信業者のシステムに負担を強いた。メッセージ・スイッチに冗長性を持たせた事が世界貿易センタービルおよびペンタゴンにある通信設備の破壊