2022.01.28（金）
トレンドマイクロ株式会社は12月22日、Log4Shell診断ツールの提供について発表した。
日本マイクロソフト株式会社は11月21日、2022年のセキュリティ更新プログラムの公開予定日を発表した。
日本マイクロソフト株式会社は11月17日、Azure Active Directory（AD）の脆弱性（CVE-2021-42306）への対処をブログで発表した。
日本電気株式会社（NEC）は11月5日、APIの脆弱性診断のスキル向上に役立つ学習コンテンツ「Tiredful API」について、同社セキュリティブログで解説している。
脆弱性ハンドリングにおいてもっとも効果的な対応策は「公開されたセキュリティパッチを当てること」だろう。これはゆるぎない事実であり、いまも将来も変わらない対策の基本中の基本といえる。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は9月15日、Adobe Acrobat および Reader の脆弱性対策について発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は9月15日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2021年9月)」を発表した。
ビジョナル・インキュベーション株式会社は8月26日、脆弱性管理クラウド「yamory」にて、ITシステムのOSとミドルウェア・開発言語の脆弱性を自動で検知し管理・対策ができる機能及びライセンス違反を検知する機能を同日から提供開始すると発表した。
ソフトイーサ株式会社は8月16日、日本の広範囲のグローバル IP の IPsec VPN 装置宛へのサイバー攻撃について、「SoftEther VPN」「PacketiX VPN」への影響について発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は5月12日、Adobe Acrobat および Reader の脆弱性対策について発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。
内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）は5月7日、大型連休明けに確認が必要な情報について注意喚起を行った。
一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）Software ISACは4月28日、「ソフトウェアの安全性を意識した管理体制（ver.1.0）」を公開した。
ジュピターテクノロジー株式会社は4月6日、中小規模ネットワーク向け脆弱性・パッチ統合管理ソリューションGFI LanGuardのリリースを発表した。
日本マイクロソフト株式会社は3月16日、オンプレミスの Exchange Server を狙った攻撃に関連した脅威に対し緩和ツールのリリースを発表した。
ServiceNowは、米Ponemon Instituteとの共同調査レポート「脆弱性対策の現状：パッチ適用への高まる関心」を発表した。
NTT Comは、総合リスクマネジメントサービス「WideAngle」のプロフェッショナルサービスに、新メニュー「脆弱性見える化ソリューション」を追加、6月下旬より提供開始すると発表した。
SHIFT SECURITYは、脆弱性診断の平易化と需要の深耕を目的に、新体系でのサービス提供を開始すると発表した。
クオリティソフトは、ふるまい検知機能の導入から運用までをワンストップで提供する「ふるまい検知運用代行サービス みまもさん」の提供を開始すると発表した。
JPCERT/CCは、「サイバー攻撃に備えてWebサイトの定期的な点検を」とする注意喚起を発表した。
LINEは5日、サービスの脆弱性の発見を公募し、報告者に報奨金を支払う「LINE Bug Bounty Program」を発表した。スマホアプリ「LINE（ライン）」（iPhone/Android）が対象で、8月24日12時～9月23日12時（日本時間）の期間限定で実施する。
「Enigmail は、BCCの受信者を非表示としたうえで、誰が送信をしたのかを明かさぬまま、受信者の全員に対して暗号化されたメールを送信するかどうかを尋ねる。しかしBCCの受信者のみに送られるメールは、平文のまま送信される。
