2024.04.19（金）
デージーネットは、メールサーバの安全性について課題の傾向・考察をまとめた統計レポートを公開した。同社のメールサーバセキュリティ診断サービス「MSchecker」で2023年1月から12月までに実施したセキュリティ診断の集計結果をもとにしたもの。
Fastly株式会社は1月22日、サイバーセキュリティに関するグローバル調査結果のレポートを発表した。
株式会社東京商工リサーチは1月19日、上場企業とその子会社における2023年の個人情報漏えい・紛失事故についての調査結果を発表した。
株式会社富士キメラ総研は2023年12月27日、「2023 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧 市場編/ベンダー戦略編」を発表した。
日本損害保険協会は、中小企業の経営者と従業員1,031名を対象に実施した、企業を取り巻くリスクに対する意識・対策実態調査の結果を公開した。多様化・複雑化するリスクに対する中小企業の意識、実際の被害内容や被害額、損害保険への加入状況などについて調査したもの。
かっこ株式会社は11月28日、EC事業者の不正被害や対策に関する実態調査の結果を発表した。
バラクーダネットワークスジャパン株式会社は11月27日、「バラクーダの注目する脅威：悪質なボットトラフィックの変化」についての調査結果を発表した。2003年上半期のボットトラフィックのパターンについて、調査と分析を行っている。
MAMORIO株式会社は10月31日、「個人情報の取り扱い」に関するアンケート調査の結果を発表した。
株式会社アシュアードは10月27日、クラウドサービス事業者における内部不正・過失による情報漏えい対策の実態についての調査結果を発表した。
野村インベスター・リレーションズ株式会社は10月26日、「大企業グループのサイトにおけるセキュリティ・インフラ統合の課題」に関する調査結果を発表した。
トビラシステムズ株式会社は10月26日、同社の「迷惑情報データベース」をもとにした、特殊詐欺に関する独自調査レポートを公開した。
KnowBe4 Japan 合同会社は10月24日、2023年第3四半期の最新フィッシングメール動向を発表した。
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）は10月24日、「サイバー攻撃被害組織アンケート調査（速報版）」を発表した。
トレンドマイクロ株式会社は10月16日、日本向け偽ショッピングサイトの背後にいる犯罪グループの分析に用いた手法と、個々の犯罪グループが用いる手口についての解説記事を同社セキュリティブログで発表した。
ｆｊコンサルティング株式会社は10月12日、かっこ株式会社と共同でとりまとめている「キャッシュレスセキュリティレポート（2023年4-6月版）」を発表した。
株式会社Belongは10月4日、「不要端末の管理における実態調査」を発表した。
マイクロソフトは10月6日、2022年7月から2023年6月にかけての国家活動、サイバー犯罪、防衛手法の動向を網羅した年次報告書「Microsoft Digital Defense Report」（第4版）から得られた知見の一部を同社ブログで発表した。
日本プルーフポイント株式会社は10月3日、第2回目となる年次レポート「Cybersecurity：The 2023 Board Perspective」の日本語版「取締役会におけるサイバーセキュリティの展望2023」を発表した。
アイブリッジ株式会社は9月28日、同社が展開するセルフ型アンケートツール「Freeasy」で「顔認証に関する調査－どの程度、受容され期待されているのか－」の結果を発表した。
デジタルアーツ株式会社は9月25日、広告から遷移するサポート詐欺の手口を分析したレポートを公開した。
デジタルアーツ株式会社は9月28日、2023年上半期に収集した国内外のフィッシングサイトURLのドメインを集計したレポートを公開した。
