2026.04.26（日）
- 注目検索ワード
GMO Flatt Security株式会社は2月5日、セキュリティ診断AIエージェント「Takumi byGMO」の「自動修正機能」を正式リリースすると発表した。
日本銀行金融研究所・情報技術研究センター（CITECS）は2月6日、「ポスト量子時代の暗号技術」をテーマとした情報セキュリティ・シンポジウムを2月27日に開催すると発表した。
Cloudbase株式会社は2月3日、国産CNAPP「Cloudbase」で新たに「データストレージ画面」を提供すると発表した。
ランサムウェア交渉を専門とする Coveware 社が Nitrogen のランサムウェアプログラムを詳細に分析したところ、プログラミングミスのせいで、この犯罪グループが提供する復号ツールでは暗号化された被害者のファイルをまったく復旧できないことが判明した。
日本語のローカライズ作業はパートナー企業である JTP株式会社が中心になって行った。その詳細は同社の浪崎潤一氏が解説した。イベントでローカライズの担当者が登壇するなんてかつて見たことがない。翻訳の依頼先なんて通常は、リスペクトが含まれないニュアンスが若干含まれることもある「外注業者」程度にみなされており、カンファレンスに登壇するなど聞いたことがない。20 年セキュリティイベントの取材をしているが多分史上初である。払うべき相手にリスペクトを払った証左だ。
株式会社スリーシェイクは1月27日、ポートメッセなごやで2月25日から2月27日に開催される、「Japan IT Week【名古屋】 2026」内の「情シス応援パビリオン」にブース出展すると発表した。
株式会社コバヤシは1月21日、2025年11月6日に公表した同社システムへの不正アクセスによる情報漏えいについて、最終報を発表した。
株式会社cocoloniは1月21日、不正アクセスによるメールアドレスの流出について発表した。
株式会社STNetは1月21日、2025年11月21日に公表した同社ネットワークへの不正アクセスに関する調査結果を発表した。
大阪産業大学は1月21日、同学メールアドレスから学外へのメール不着・送信遅延について発表した。
ガートナージャパン株式会社（Gartner）は2月5日、2026年のサイバーセキュリティのトップ・トレンドを発表した。
HENNGE株式会社は2月2日、「サイバーセキュリティ月間2026」にあわせ、サイバーセキュリティ対策の重要性を広める「ウルトラパトロール」キャンペーンを実施すると発表した。
CODE BLUE実行委員会は2月2日、11月17日から18日にサイバーセキュリティ国際会議「CODE BLUE 2026」を開催すると発表した。
特定非営利活動法人日本ネットワークセキュリティ協会（JNSA）のSECCON実行委員会は2月5日、情報セキュリティイベント「SECCON 14 電脳会議」事前参加登録の受付開始を発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2月6日、TP-Link製IPカメラ「VIGIシリーズ」における不適切な認証の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2月5日、web2pyにおけるオープンリダイレクトの脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
興和江守株式会社は1月20日、1月7日に公表したランサムウェア感染によるシステム障害について、続報を発表した。
株式会社トンボ飲料は1月20日、ランサムウェアによる不正アクセスについて発表した。
一般社団法人学校図書館図書整備協会（SLBA）は1月19日、SLBAホームページへの接続障害について発表した。ホームページにアクセスが出来ないためnoteで案内を行っている。
ガートナージャパン株式会社（Gartner）は1月2日、2026年に押さえておくべき日本におけるセキュリティの重要論点を発表した。
日本プルーフポイント株式会社は2月3日、NTTセキュリティ・ジャパン株式会社と共同で、全国の経営層のサイバーレジリエンス強化に向けたセキュリティナレッジポータルサイトの開設を発表した。
