企業のメールセキュリティは改善傾向、特に送信元ドメイン認証で顕著（デージーネット）

株式会社デージーネットは1月15日、メールサーバの安全性について課題の傾向・考察をまとめた統計レポートを公表した。これは同社のメールサーバセキュリティ診断（MSchecker）の統計結果（2019年1月～2019年12月に実施）をもとにまとめたもの。MScheckerでセキュリティ診断を受けたドメインのうち、総合評価で改善が必要と判定されたのは危険判定も含め52％を占めた。1年前の総合評価と比較すると、約10％の企業でメールセキュリティの改善が行われ、対策が確実に進んでいることが分かるとしている。

送信元ドメイン認証の対策では、1年前と比較してSPFとDKIMのどちらも設定していない企業が13％減少し、SPFとDKIMのどちらも設定している割合が17％増加した。SPFとDKIMのどちらか設定している企業を合わせると、88％の企業で送信元ドメイン認証の対策がなされている。今回の評価の中では、送信元ドメイン認証がもっとも改善された結果となった。

SSL/TLSメール送受信では、暗号化した通信でメールを送受信できるか確認している。メールを暗号化することで、メールを盗聴しても内容を分からなくできる。メール相手が暗号化に対応していても、受信側で暗号化した通信ができなければ、暗号化した通信にはならない。そのため、第三者に盗み見られる可能性がある。これに関しては、1年前と比較して送受信ともに普及率が上がりつつあるとしている。

企業のメールセキュリティは改善傾向、特に送信元ドメイン認証で顕著（デージーネット）

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