独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は1月16日、「Oracle Java の脆弱性対策について（CVE-2018-11212等）」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も、「2019年 1月 Oracle 製品のクリティカルパッチアップデートに関する注意喚起」を発表している。これはOracle社が複数の製品に対するクリティカルアップデートに関する情報を公開したことを受けたもの。Oracle 社が提供する「JRE（Java Runtime Environment）」は、Javaプログラムを実行するためのソフトウェア実行環境。JREの脆弱性が悪用されると、任意のコードが実行され、コンピュータを制御される可能性がある。IPAでは、攻撃された場合の影響が大きい脆弱性であることが同社からアナウンスされているため、できるだけ早急に修正プログラムを適用するよう呼びかけている。対象となる製品およびバージョンは次の通り。・Oracle Java SE 11.0.1・Oracle Java SE 8 Update 192・Oracle Java SE Embedded 8 Update 191・Oracle Java SE 7 Update 201なお、同社から商用ユーザに向けた Java SE 8 アップデート・リリースは2019年1月をもって終了すると案内されている。Java SE 8の商用ユーザは、サポート・ロードマップ別ウィンドウで開くを確認し、最新バージョンへのアップデート等を検討するよう呼びかけている。
Adobe Flash Player において Use-After-Free の脆弱性により遠隔から任意のコードが実行されてしまう脆弱性（Scan Tech Report）2019.1.10 Thu 8:30
