KPMGコンサルティング株式会社は1月19日、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査の結果をまとめた「サイバーセキュリティサーベイ2022」を発表した。
KPMGコンサルティング株式会社と日本オラクル株式会社は7月30日、クラウド・セキュリティに関する意識調査レポート「Oracle and KPMG Cloud Threat Report 2020」を共同で公開した。
KPMGコンサルティングと日本オラクルは、オラクル・コーポレーションとKPMGが共同で公開したクラウドセキュリティに関する意識調査レポート「Oracle and KPMG Cloud Threat Report 2019」を発表した。
KPMGコンサルティングは、情報セキュリティ審査「TISAX」への対応支援サービスの提供を開始したと発表した。
KPMGコンサルティングは、中国に子会社・関連会社を保有する日本企業に対し、「中国サイバーセキュリティ法」への対応支援サービスを提供開始すると発表した。
KPMGコンサルティングは、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査の最新版「KPMGサイバーセキュリティサーベイ2018」を発表した。
KPMGコンサルティングは、企業や組織の「GDPR」対応プロジェクトに、重要な対策の不備がないことを確認するための簡易診断ツールを公開した。
KPMGコンサルティングは、IPAより発行された「制御システムのセキュリティリスク分析ガイド」に沿った、資産ベースと事業被害ベースによるリスク分析支援サービスの提供を開始すると発表した。
KPMGコンサルティングは、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査「KPMGサイバーセキュリティサーベイ2017」を発表した。
KPMGコンサルティングとラックは、ホワイトペーパー「サイバーセキュリティ経営実践ガイダンス」を発行、ホームページで公開したと発表した。
KPMGコンサルティングは、グローバルに事業を展開する企業のサイバーセキュリティアセスメントを支援する「グローバル・セキュリティ・アセスメント」の提供を開始する。
KPMGコンサルティングとラックは、企業のサイバーセキュリティ経営を支援する総合ソリューション「サイバーインテリジェントプラットフォーム」の開発・提供で協業すると発表した。
第一回、第二回で見てきたように、経営者が的確な意思決定と説明責任、ガバナンスを果たすために知っておくべき自社のサイバーセキュリティ管理状況をセキュリティ責任者が適切に報告するためには、解決しなければならない多くの課題があります。
小川 「『こんなウィルスが流行している』などの単一の事象をもとに、単発の対策を行えば十分という時代は終わりました。能動的に新たな脅威の兆候をつかんで、対策を『先手』で実行しようというのが脅威インテリジェンスの背景です。」
後藤信二 氏(仮名)は精密機器製造・販売企業のセキュリティ責任者だ。先日CEOから経営会議直後に突然呼び出され、矢継ぎ早に質問を投げかけられた。後藤氏は勢いに押されて即答できず、少し時間をもらうよう乞うて、セキュリティ部門のメンバーを集めた。
「中村悠一氏は港区に本社を構える精密機器製造・販売企業のCEOだ。従業員は8,000名、国内だけでなく海外にも多数の販売・生産拠点を持ち、東証に上場して以来黒字経営を続けている。先日のグループ経営会議で頭を悩ませる報告を受けた」