8割以上が自組織内で不正侵入を検出、しかし人材は依然不足--実態調査(KPMGコンサルティング) | ScanNetSecurity
2020.05.25(月)

8割以上が自組織内で不正侵入を検出、しかし人材は依然不足--実態調査(KPMGコンサルティング)

KPMGコンサルティングは、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査の最新版「KPMGサイバーセキュリティサーベイ2018」を発表した。

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KPMGコンサルティング株式会社は9月26日、企業のサイバーセキュリティに関する実態調査の最新版「KPMGサイバーセキュリティサーベイ2018」を発表した。同調査は4月1日から5月22日、国内の上場企業および未上場の売上高400億円以上の企業の情報セキュリティ責任者を対象に、株式会社ラックの協力のもとで郵送によるアンケート票の送付・回収により実施したもの。有効回答数は329件。

調査結果によると、国内企業の約3割(31.3%、前回27.4%)が、過去1年間に不正侵入を受けていた。不正侵入に気づいたきっかけは、「サイバーセキュリティ部門による監視(31.4%)」「社員からの通報(31.4%)」「委託先ITベンダーからの通報(24.8%)」と、8割以上が自組織内で不正侵入を検出できていた。

サイバーセキュリティ対策への投資額については、回答企業の38.0%が「増加している」と答えているが、投資額については「大いに不足している(13.0%)」「やや不足している(52.0%)」とも回答しており、「適切である」との回答は34%にとどまった。CSIRTについては、「設置済み(27.4%)」と「今後の設置予定(7.3%)」を合わせても3割程度にとどまっている。

サイバーセキュリティ対策に取り組む上での課題では、「知見のある実務担当者が足りない」がもっとも多く、59.9%と半数以上を占めた。引き続きセキュリティ人材の不足は大きな課題となっている。また、「投資対効果がわからない(48.0%)」「どれだけ投資すべきかわからない(45.0%)」など投資に関する課題も上位となっている。
《吉澤 亨史( Kouji Yoshizawa )》

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